フューチャー (企業)

フューチャー株式会社
Future Corporation

種類	株式会社
市場情報	東証1部 4722 1999年6月22日上場
本社所在地	日本 〒141-0032 東京都品川区大崎1-2-2　アートヴィレッジ大崎セントラルタワー
設立	1989年（平成元年）11月28日 （フューチャーシステムコンサルティング株式会社の設立日)
業種	情報・通信業
法人番号	6010701018466
事業内容	持株会社としてグループ経営戦略の立案、企画およびグループ会社管理等
代表者	代表取締役会長兼社長グループCEO 金丸恭文
資本金	14億21百万円
発行済株式総数	47,664千株
売上高	連結352億93百万円 （2015年12月期）
経常利益	連結48億36百万円 （2015年12月期）
純利益	連結26億59百万円 （2015年12月期）
純資産	連結163億01百万円 （2015年12月31日現在）
総資産	連結228億28百万円 （2015年12月31日現在）
従業員数	連結：1,623名 （2015年12月31日現在）
決算期	12月31日
主要株主	キー・ウエストネットワーク 25.08% 金丸恭文 14.95% SGホールディングス 4.20% （2015年12月31日現在）
主要子会社	フューチャーアーキテクト FutureOne フューチャーインスペース TrexEdge eSPORTS 東京カレンダー コードキャンプ
外部リンク	www.future.co.jp/hd/
特記事項：2016年4月1日に持株会社制に移行したことで、新たに設立された。

フューチャー株式会社(英文社名‥Future Corporation)は、1989年11月28日に設立された日本初のITコンサルティングファームとされる、フューチャーアーキテクト株式会社を中心とした複数のグループ会社を統括するための持株会社である。この持株会社は東証一部上場企業である。本社所在地は、東京都品川区大崎1-2-2 アートヴィレッジ大崎セントラルタワーである。

フューチャーグループの実質的な中核を担うフューチャーアーキテクト株式会社では、顧客となった企業の経営戦略をブラッシュアップしながら、基幹となるシステムの刷新を行うことで、顧客となった企業の経営革新を実現することを狙っている。フューチャーアーキテクト株式会社では、SGホールディングス︵佐川急便︶、ウシオ電機、毎日新聞、楽天、高島屋、三越伊勢丹、ABCマート、ワールド、新生銀行、大手自動車会社等を主要な顧客として獲得し、ITに関する深い知見の活用とスクラッチ開発により、完全なオーダーメイドの基幹システムを、ソフトウェアからハードウェアまで含めて作成し、安定してプロジェクトを成功させ続けている。2000年代までは、殆ど日本国内限定で案件を受注し続けてきたが、現在は積極的なグローバル展開を進めている最中にあり、外資系コンサルティングファームから転職してきた社員を中心にグローバル展開のためのStrategy Innovation Group (SIG)を結成したり、海外拠点に対するITコンサルティングの成功事例作り等も推進している。

概要

フューチャー株式会社の概要を記載する。

日本のITコンサルティングファームのパイオニアの1つである、フューチャーアーキテクト株式会社などを傘下に置く持株会社である。それ以外にも多数の子会社を抱えている。

創業者・代表者は金丸恭文である。経営哲学は 大義を問う・正しいことをする・初めてと闘う・ないものはつくる・難題が好き である。フューチャーグループはベンチャー的な気質を持ったエンジニア集団が起源であり、徹底した最適解の追求を最大の強みとしている。金丸恭文もエンジニアを出自とする起業家である。その他役員も同様にエンジニアを出自としている。

1999年に商号変更前のフューチャーシステムコンサルティング株式会社が東証一部上場を果たしている。2007年にフューチャーシステムコンサルティング株式会社からフューチャーアーキテクト株式会社へ、2016年にフューチャー株式会社へ商号変更した。

会社設立から現在までの経緯

フューチャー株式会社に至るまでの会社の経緯を説明する。

1985年5月、金丸恭文がロジック・システムズ・インターナショナル在籍時にセブン-イレブン3,000店のPOSシステムを開発し、業界の注目を集める 。その後、NTTPCコミュニケーションズ取締役に就任した。更に、1989年に﹁ITの知見を活かして経営戦略とIT戦略を両輪で捉える﹂というコンセプトの元、日本初のITコンサルティングファームであるフューチャーシステムコンサルティング株式会社を設立した。この会社設立の経緯に関しては金丸恭文のインタビュー映像でも確認できる。

1999年6月22日の東証一部上場時には、金丸恭文が2年前の1997年にビル・ゲイツから﹁あなたの会社を買いたい﹂と買収の勧誘を受けていた事実を公表したことと、株価の初値3,350万円(額面5万円)が各界で話題になった。

2007年には、フューチャーシステムコンサルティング株式会社からフューチャーアーキテクト株式会社に社名を変更した。

2016年4月1日には、巨大化した組織を整理するため持株会社制に移行し、従来から存在したフューチャーアーキテクト株式会社は持株会社となってフューチャー株式会社に商号変更。フューチャー株式会社よりITコンサルティング事業を継承する子会社として、新たにフューチャーアーキテクト株式会社が設立された。以降はフューチャーアーキテクト株式会社所属のコンサルタント全員が、持株会社から子会社に出向した扱いとなった。

2016年4月1日にフューチャー株式会社の子会社として設立されたフューチャーアーキテクト株式会社は、フューチャーグループの事業面での中心となるITコンサルティングファームである。フューチャーアーキテクト株式会社では、経営戦略,IT戦略の策定は当然の事ながらゼロベースを基本とするが、ハードウェア面,ソフトウェア面で見ても、スクラッチで業務システムの構築を行うため、多大な開発リソースを必要とし、基本的にはコンサルタント1人当たりの担当プロジェクト個数は1つとしている。フューチャーアーキテクト株式会社は、事業会社の経営戦略とIT戦略の策定から業務システム構築までを行う企業間取引のみで収益を得ているため、最終消費者向けの宣伝広告活動はあまり行なっていない。従って、一般層からの認知度は極めて低い。

金丸恭文は過去に﹁ビル・ゲイツを袖にした男﹂と紹介されたことがある。組織を成長させ、フューチャー株式会社の会長となった金丸恭文は、1年の半分以上は霞が関に出向いており、官僚との各種法令改正に関する議論に費やしている。

役員

フューチャー株式会社の役員に関する説明を記載する。下記の役員は、ロジック・システムズ・インターナショナル株式会社、株式会社NTT PCコミュニケーションズ、シャープ株式会社、日本DEC株式会社、日本オラクル株式会社、日本銀行、経済産業省などからフューチャー株式会社︵入社年により商号変更前のフューチャーシステムコンサルティング株式会社、フューチャーアーキテクト株式会社︶に転職している。

代表取締役会長兼社長 グループCEO　金丸 恭文

内閣府　規制改革推進会議　議長代理、内閣府　規制改革推進会議　農業 WG・水産 WG　統括、内閣官房　未来投資会議　構成員、内閣官房　働き方改革実現会議　議員、経済産業省　IoT推進ラボ　IoT支援委員会委員、経済産業省　地域未来牽引企業の選定に係る委員、 公益社団法人経済同友会　副代表幹事、公益財団法人　NIRA 総合研究開発機構　代表理事、 公益財団法人日本ハンドボール協会　特任副会長を務める。

取締役副社長ITコンサルティング統括　東 裕二

日本エヌ・シー・アール株式会社、日本ディジタルイクイップメント株式会社においては、 銀行・証券向けのシステムインテグレーション事業に携わる。

また、日本オラクル株式会社入社後は、コンサルティングサービス部門・アプリケーション事業・事業戦略統括・人事部門の責任者を歴任。

取締役副社長CTO&CSO　石橋 国人

フューチャーの創業メンバー。当時より、﹁市場にないものは自ら開発する﹂との考え方に立脚し、ミドルウェアの開発からハードウェアの開発まで手掛ける。現在は、CTOとしてフューチャーの技術開発の総責任者であると同時に、フューチャーラボフェローとして中・長期的な観点から必要となる技術基盤やメソッドなど基礎研究部門も統括する。また、CSOとして技術や組織・顧客などの情報管理を徹底し、IT武装によるさらなるセキュリティ強化を図る。

取締役 フューチャー経済・金融研究所長　原田 靖博

株式会社金融工学研究所社長（格付投資情報センターの100%出資子会社、2000～2005年兼任）として、信用リスク評価モデルの開発・普及に尽力。格付投資情報センター社長在任時に、米国SECからNRSRO (Nationally Recognized Statistical Rating Organization)に指定される。

取締役（監査等委員）　川本 明

2012年まで経済産業省に在籍し、日本政府の各部署（通商調査室長、電力市場整備課長、内閣府参事官（総合科学技術会議担当）、内閣官房参事官（社会保障国民会議担当）など）、経済産業研究所、企業再生支援機構及び国際機関（OECD）で経済政策関係の職務を歴任し、各産業の将来ビジョンの作成にも関与する。著書に「なぜ日本は改革を実行できないのかー政官の経営力を問う」「規制改革」などがある。

沿革

フューチャーグループの企業としての沿革を記載する。

●1989年11月28日 - 鹿児島県鹿児島市に日本初のITコンサルティングファームとして、フューチャーシステムコンサルティング株式会社設立。

●1990年9月 - 東京都中央区に本社を移転。

●1992年5月 - 東京都港区に本社を移転。

●1994年10月 - 東京都品川区に本社を移転。

●1997年1月 - 米国カリフォルニア州サンタクルーズにFutureArchitect, Inc.を設立。

●1999年6月22日 - 日本証券業協会に株式を店頭登録。

●2000年2月
●英国ロンドンにFuture System Consulting UK Ltd.を設立。

●東京都渋谷区に本社を移転。

●2002年6月21日 - 東京証券取引所第一部上場。

●2005年6月 - フューチャーインベストメント株式会社設立。

●2006年12月 - 株式会社魚栄商店を連結子会社化。

●2007年1月1日
●ウッドランド株式会社を吸収合併し、商号をフューチャーアーキテクト株式会社へ変更。

●東京都品川区に本社を移転。

●2009年8月31日 - SGホールディングスと業務・資本提携。

●2014年7月7日 - 佐川急便のビッグデータ分析基盤を構築。

●2016年4月1日 - 持株会社制に移行。ITコンサルティング事業全般を新設分割により、新・フューチャーアーキテクト株式会社に承継。持株会社となり商号をフューチャー株式会社へ変更。

●2016年9月7日 - 傘下のRIパートナーズ有限責任事業組合が保有していた株式会社魚栄商店の全株式を、株式会社スポット︵新潟県柏崎市︶に譲渡。連結から除外。

子会社・関連会社

持株会社であるフューチャー株式会社の傘下に存在する子会社・関連会社について述べる。

• フューチャーアーキテクト株式会社
• フューチャーインベストメント株式会社
• Future Architect, Inc. アメリカ合衆国
• Future Global Pte. Ltd. シンガポール
• Brightree Solutions Sdn Bhd. マレーシア
• FutureOne株式会社（パッケージ導入を専門に扱う会社である。）
• フューチャーインスペース株式会社（フューチャーアーキテクト株式会社が完成させたシステムを保守・運用する会社である。）
• 株式会社TrexEdge
• 株式会社eSPORTS
• 東京カレンダー株式会社
• 株式会社マイクロ・シー・エー・デー
• コードキャンプ株式会社
• ロジザード株式会社
• Crossflo Systems, Inc. アメリカ合衆国
• 株式会社ディアイティ
• サイバー・ソリューション株式会社

フューチャーアーキテクト株式会社

フューチャーアーキテクト株式会社
Future Architect, Inc.

種類	株式会社
本社所在地	日本 〒141-0032 東京都品川区大崎1-2-2　アートヴィレッジ大崎セントラルタワー
設立	2016年（平成28年）4月1日
業種	情報・通信業
法人番号	6010701018466
事業内容	ITコンサルティング
代表者	代表取締役会長 金丸恭文 代表取締役社長 東裕二
資本金	3億円
決算期	12月31日
主要株主	フューチャー株式会社 100%
外部リンク	https://www.future.co.jp/ https://future-architect.github.io/

フューチャーアーキテクト株式会社︵英文社名‥Future Architect, Inc.︶は東京都品川区大崎に本社を置くITコンサルティングファームである。アートヴィレッジ大崎セントラルタワーに入居する本社の他に、大崎ThinkParkTower内にもオフィスが設けられている。フューチャーグループの中核となる子会社である。

2016年4月1日に行われた新設分割により、持株会社であるフューチャー株式会社の傘下に、ITコンサルティングファームとしてフューチャーアーキテクト株式会社が設立された。

概要

フューチャーシステムコンサルティング株式会社時代も含めると、日本におけるITコンサルティングのパイオニアのうちの一社となる。現在は持株会社であるフューチャー株式会社の傘下にある。ITコンサルティングにおいては、特定の製品に固執しない、スクラッチ開発による全体最適な経営革新を行う方針を取る。従って、実際のITコンサルティングにおいて既製品のERPパッケージを使用することは殆ど無い︵既製品のERPパッケージ導入のみの案件は、別の子会社であるフューチャー・ワン株式会社が担当している︶。企業の経営戦略・IT戦略の策定から業務システムの設計・開発・保守・運用までを一気通貫で担う。従って、フューチャーアーキテクト株式会社は、コンサルティングファームとシステムインテグレーターの機能を統合していると言える。社内システム構築案件に対してスクラッチ開発で挑むことで、オンプレミスかつバッチ処理を前提とする旧態依然とした思想で作られたソフトウェアパッケージの応用のみでは難しい、社内システム利用形態のフルクラウド化、オンデマンド化、リアルタイム化を実現している。

プロジェクトの特徴

他のコンサルティングファームやシステムインテグレーター等とは大きく異なる特徴として、ゼロベースで現在における最適解となるソリューションを開発するため、外注や既存のソフトウェア・パッケージを流用することが殆ど無い点が挙げられる。従って、クライアントに対して提供するソリューションは殆ど全てをスクラッチ開発によって内製しており、特に、オンデマンドな利用形態の実現や情報処理のリアルタイム性を高めることに拘っている。

1980年代初頭からPC・ネットワーク機器を初めとしたハードウェア開発を行ってきたエンジニア集団がフューチャーシステムコンサルティング株式会社を創業したため、その流れを汲むフューチャーアーキテクト株式会社では必要であればハードウェア開発も行っている。過去にはISDNボード開発や、ローソンのLoppiの開発等も成功させている。未だに製品として実装されていない新しい技術規格に関しても、必要とあらばプロジェクト実行の過程で内製することもある。従って、ITコンサルティングファームでありながら、ITベンダーに匹敵する程度には技術力を保有していると言える。

コンサルティングファームとしては、技術に関する知見の深さを最大の特徴として位置付けているため、他社が手を出さない程に技術的に困難な案件も引き受けることがある。逆に、仕事の大義を問うため、技術的に他社でも出来ると判断した案件には関わらないこともある。

将来を見据えた取り組み

中核とする業務であるITコンサルティングの他にも、将来を見据えた投資として下記のような挑戦を行っている。

●新しい理論・開発ツールを生み出すためのTechnology Innovation Group (TIG)と、経営戦略に関する新しい手法を考案するためのStrategy Innovation Group (SIG)を設けている。また、TIGの中に、先の時代を見据えた技術を利用する方針のため、学術理論や新技術の応用可能性を模索する研究開発グループである Strategic R&D を設けている。その部署の中の一部社員を、米国スタンフォード大学へ客員研究員として派遣している。全社員間で、新技術に関する情報交換が常時行われており、技術規格や学術的に重要な理論であれば、試験的な実装も行っている。

●OSSへの貢献を積極的に行っている。その中でも特筆すべきプロジェクトとして、OSS脆弱性検出システムであるVulsの開発が挙げられる。Vulsは、公開されている種々のOSS更新情報とシステムで利用している数多くのOSSモジュールのバージョンを突合することで抽出できる、システムのセキュリティアップデート不備の一覧を示すことにより、システムのOSSアップデート運用に貢献するもの。Vuls開発は、社員2名により推進されたプロジェクトではあるが、3ヵ月で開発を完了した。その後、Github上でVulsをオープンソース化し、2016年10月1日にGitHubスター獲得ランキング全言語1位を達成した。Vulsに関してはGithub上に限らず、世界中のエンジニアから高く評価されており、解説記事が複数の言語︵ドイツ語, 中国語, フランス語, スロバキア語︶に翻訳され、開発者自身も各地で講演を行っている。

●特許出願も行っている。出願人はフューチャー株式会社である。

●持株会社であるフューチャーの子会社を増やす形で新規事業の立ち上げを行っている。フューチャーアーキテクト株式会社を退社し、独立起業した者も複数名存在する。

●社会貢献団体であるフューチャー イノベーション フォーラム (FIF)を発足させ、その幹事企業を務めている。幹事企業以外の参加企業は、ＡＬＳＯＫ、ウシオ電機株式会社、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社、佐川急便株式会社、JXTGエネルギー株式会社、株式会社静岡銀行、首都高速道路株式会社、聖マリアンナ医科大学、株式会社大和証券グループ本社、トヨタ自動車株式会社、三菱商事株式会社、楽天株式会社、株式会社LIXILグループ、株式会社ローソンである。参加企業の社員が参加し、一般市民に向けたボランティア活動を行っている。

給与水準

• 有価証券報告書によると、給与は全社員平均して750万円程度を推移しており、入社後の昇給のスピードも早く、上場企業全体で見ても高年収の企業であると言える。また、全社的に増収益を続けているため、継続的に平均年収自体が増加し続けている。

福利厚生

• 年内に高い実績を挙げたプロジェクトチームを称えるBest Project of the Year (BPY)と立食パーティーであるYear End Party (YEP)を毎年12月に開催する。開催地は社員の保養も兼ねて米国ハワイ州,グアム,東京都内の高級ホテルなどがあり、その年の業績に応じて開催場所が変わることになっている。社内でも優秀な実績を挙げたプロジェクトチームの成果発表が中心だが、フューチャー傘下に存在する他の子会社からのメッセージ伝達や、社長からのグループ全体に関する状況報告等も併せて行われる。収益が大きい年に海外で開催するようである。

採用・人事評価

社員の所属区分

フューチャーアーキテクト株式会社の社員は、持株会社であるフューチャー株式会社に入社し、フューチャーアーキテクト株式会社に出向したものとして扱われる。

企業風土

ITコンサルティングファームはエンジニア主体の会社ではあるものの、クライアントとなる事業会社の戦略策定を志向してシステムを構築する点で、社員自身の戦略策定能力が強く問われる傾向にある。従って、クライアントとなる事業会社の戦略有りきでシステムの要件定義から作業を開始するシステムインテグレーターとは全く逆の性格を持つ会社である。フューチャーアーキテクト株式会社でも同様であり、前提として入社後には技術を理解し、ITシステムの開発に参加しなければならない。その上で、可能な限り戦略的に行動する必要がある。従って、能動的かつ創造的に結果を出した者の方が高く評価される企業風土である。フューチャーアーキテクト株式会社の場合、技術に関する創造的な思考︵ゼロベースな発想︶を特に高く評価する傾向にある。民間企業の殆どを占める事業会社とは全く逆の性格を持つため、キャリアアップ目的で事業会社から転職するエンジニアの場合は、コンサルタントとして再スタートする必要がある。コンサルティングファームの総合評価でも常に上位にある。

新卒採用

フューチャーアーキテクト株式会社の実態としては、難解な技術的課題の解決を好むエンジニアが経営戦略やIT戦略の策定も行っているため、全社的に技術力を高く評価する傾向にはある。しかし、社員のダイバージェンスを維持するため、幅広い分野から能動的な人材を受け入れる方針であり、新卒採用選考では参加資格としてITに関する経験は不問としている。従来より、新卒採用選考ではアーキテクトタイプとスーパーエンジニアタイプが選択可能であった。スーパーエンジニアタイプは、自身で制作したソフトウェアに関するプレゼンが必須で、経営戦略,IT戦略に関係する議論も要求されるが、内定者全体で極少数を占めるに留まる。毎年新卒入社する社員は、日本で難関大学とされている国立大学や私立大学の卒業生が大部分を占め、コロンビア大学, カリフォルニア大学, ボストン大学,メリーランド大学等、米国の名門大学群であるアイビー・リーグ, パブリック・アイビーの卒業生も毎年複数名入社している。しかし、2019年度新卒採用選考よりプレゼン選考,テクニカル選考,コード選考という新方式に変更されている。

新卒入社後3ヵ月程度は社員教育を施している。社員教育は、カリキュラムの7割がプログラミングを中心としたIT基礎研修で、その他にもビジネスの基礎スキルやコンサルタントマインドなどを習得することになっている。

キャリア採用

エンジニアとしてのキャリアアップのため、事業会社︵システムインテグレーター,Web系IT企業︵DeNA等︶,ゲーム会社︵スクウェア・エニックス等︶︶からコンサルティングファームへの転職を目的とした中途入社の社員が多い。戦略を主体として扱うコンサルティングファーム︵マッキンゼー,デロイト,PwC,A.T.カーニー,アクセンチュア︶からITを志して転職した事例もあり、経営戦略やIT戦略の提言だけでなく、業務システムの実装に関する議論にも積極的に参加している。

人事評価

配属されたプロジェクト内の自分以外の社員に対するアンケート調査と、年１回（年末）の自己評価に関するプレゼンテーションに基づく完全360°評価制度を採っている。年末の自己評価に関するプレゼンテーションは、上司に今年度の成果と次年度の目標や実現したいことを伝える場であると共に、昇格や昇給の希望を伝える事が出来る唯一の場でもある。最終的に昇格や昇給が決定されるためには、このプレゼンテーションの場で上司に承認させる必要がある。この自己評価に関するプレゼンテーションの場では、会長の金丸恭文以外の社員全員が1年の活動のまとめとして発表する。事前に告知されたタイムテーブルに基づいて、社員であれば自身が興味を持った他のプレゼンテーションを自由に観覧し、学びを得ることも出来る。

テレビコマーシャル

フューチャー株式会社あるいは、その傘下の企業を宣伝するテレビコマーシャルの事例を記載する。

• 2009年 古閑美保(スポンサー契約)
• 2012年 加賀崎航太
• 2013年 堀奈津佳(スポンサー契約)
  • 「今日の私をこえるために」篇
  • 「夢をこの手に」篇

事件

フューチャー株式会社に関係する事件の概要を記載する。

2018年3月6日　不正競争防止法違反による元執行役員の逮捕（産業スパイ行為の発覚）

フューチャーアーキテクト株式会社が、在籍中の執行役員である岸本昌平が、競合会社で東証マザーズ上場企業の株式会社ベイカレント・コンサルティングとの間で二重雇用状態にあることを把握した。フューチャーアーキテクト株式会社が、二重就業に関しては就業規則で禁止していたため、2017年4月に警視庁に被害を相談し、2017年5月2日に執行役員として在籍中の岸本昌平を懲戒解雇し、2017年8月には、株式会社ベイカレント・コンサルティング及び岸本昌平に対し、不正競争防止法等に基づき、損害賠償等を求める民事訴訟を東京地方裁判所に提起した。

その後の警視庁による捜査で、岸本昌平によるフューチャーアーキテクト株式会社から株式会社ベイカレント・コンサルティングへの、営業秘密に関する情報漏洩行為が発覚し、警視庁が2018年3月6日に不正競争防止法違反の容疑で岸本昌平を逮捕した。この事件は2018年3月8日にマスメディア各社から全国に向けて報道された。岸本昌平は逮捕後に、二重雇用に関して﹁報酬アップのためヘッドハンティングに応じた﹂との供述を行っており、情報漏洩に関しては﹁持ち出したのは自分が作成したデータで営業秘密だと思わなかった﹂との供述を行い、容疑を否認した。漏洩した情報は、顧客向け金融システムの提案書・従業員名簿・顧客向け見積書であると判明した。

情報漏洩が起きていた期間に、フューチャーアーキテクト株式会社から株式会社ベイカレント・コンサルティングに移籍した技術者が約30名確認されている。従って、岸本昌平がフューチャーアーキテクト株式会社から漏洩させた従業員名簿が、株式会社ベイカレント・コンサルティングによる更なるヘッドハンティングに利用された疑いもある。

社名が似ているが無関係な会社

下記の会社は何れも当記事が指すフューチャー株式会社とは資本関係が無く、無関係な会社（グループ会社ではない）であるため注意が必要である。

• 東京都品川区西五反田に本社を置くフューチャー株式会社
• 東京都品川区戸越に本社を置く株式会社フューチャー
• 東京都台東区西浅草に本社を置く株式会社フューチャー
• 広島中区中町に本社を置く有限会社フューチャー

• 愛知県名古屋市千種区内山に本社を置く株式会社フューチャーイン

その他にも多数存在する。

外部リンク

• フューチャー株式会社公式サイト
  • フューチャーアーキテクト株式会社公式サイト
  • フューチャーアーキテクト公式技術ブログ