古賀定雄
古賀 定雄︵こが さだお、1832年4月︵天保3年3月︶[1][2][注釈 1] - 1877年︵明治10年︶11月18日[1]︶は、幕末の佐賀藩士、明治期の内務官僚。権令。通称・一平[1]。大木民平︵大木喬任︶、江藤新平と共に﹁佐賀の三平﹂と呼ばれた才人[3]。
経歴[編集]
佐賀藩士・河内定古の息子として生まれる。祖父は古賀定徳[1]。早くから尊王攘夷論を唱えて活動した[3][4] 。 慶応4年閏4月3日︵1868年5月24日︶、日田御領所御用掛を命ぜられるも、着任することなく長谷川範蔵に差し替えとなる[2]。同年6月、下総野鎮撫府付となる[2]。同年8月8日︵9月23日︶、旧代官の松村忠四郎に代わって武蔵知県事に就任し、その管轄区域が明治2年2月︵1869年︶品川県となる。 明治4年5月、藩主鍋島直正が没した佐賀藩の大参事に転じた[2]。廃藩置県・府県統合を経て佐賀県参事となり[2]、維新政府の方針による県政を推進したが県民の反感を買い[3]、同年7月12日︵8月15日︶に免官となる[2]。同年7月25日︵8月28日︶、宮内少丞に就任。1年あまり後、ごく短期間足柄県参事に任ぜられたが免官、位記返上となる[2]。 1874年11月、名東県権令に就任し、翌1875年9月に香川県権令となったが[2]、病気を理由に同年10月に依願免官となった[2][4]。墓所は青山霊園(1イ1-2)。職歴[編集]
- 明治元年8月8日 - 知県事[5](所轄は明治2年2月より品川県となる区域)
- 明治2年7月20日 - 品川県権知事[6]
- 明治4年5月17日 - 品川県知事[7]
- 明治4年5月19日 - 佐賀藩大参事(7月14日、廃藩置県により佐賀県大参事となる)[8]
- 明治4年11月14日 - 伊万里県参事(翌5年5月29日、佐賀県に改称)[9]
- 明治5年7月12日 - 免官[10]、御用滞在[11]
- 明治5年7月25日 - 宮内少丞[12]
- 明治6年5月17日 - 免官[13]
- 明治6年11月29日 - 足柄県参事[14]
- 明治6年12月19日 - 免官[15]、御用滞在[16]
- 明治7年9月7日 - 位記返上[2]
- 明治7年11月24日 - 名東県権令[17]
- 明治8年6月5日 - 兼五等判事[18]
- 明治8年9月5日 - 香川県権令兼五等判事[19]
- 明治8年10月20日 - 依願免官[20]
親族[編集]
脚注[編集]
注釈[編集]
- ^ 『明治維新人名辞典』394頁では「文政11年 (1828)」。
出典[編集]
(一)^ abcd﹃明治過去帳﹄新訂初版、112頁。
(二)^ abcdefghij﹁履歴書 / 佐賀県士族古賀定雄﹂
(三)^ abc﹃明治維新人名辞典﹄394頁。
(四)^ ab野口淳﹁品川県知事古賀一平︵定雄︶をおって﹂﹃多摩のあゆみ﹄第26号、1982年、59-61頁。
(五)^ ﹁八月八日﹂﹃鎮将府日誌﹄。NDLJP:1366876/50。
(六)^ ﹁任解日録﹂明治2年7月20日 - 宮内庁宮内公文書館
(七)^ ﹁任解日録﹂明治4年5月17日 - 宮内庁宮内公文書館
(八)^ ﹁任解日録﹂明治4年5月19日 - 宮内庁宮内公文書館
(九)^ ﹁任解日録﹂明治4年11月14日 - 宮内庁宮内公文書館
(十)^ ﹁任解日録﹂明治5年7月12日 - 宮内庁宮内公文書館
(11)^ 古賀定雄御用滞在 - 国立公文書館デジタルアーカイブ
(12)^ ﹁任解日録﹂明治5年7月25日 - 宮内庁宮内公文書館
(13)^ ﹁任解日録﹂明治6年5月17日 - 宮内庁宮内公文書館
(14)^ ﹁任解日録﹂明治6年11月29日 - 宮内庁宮内公文書館
(15)^ ﹁任解日録﹂明治6年12月19日 - 宮内庁宮内公文書館
(16)^ 古賀定雄御用滞在 - 国立公文書館デジタルアーカイブ
(17)^ ﹁任解日録﹂明治7年11月24日 - 宮内庁宮内公文書館
(18)^ ﹁任解日録﹂明治8年6月5日 - 宮内庁宮内公文書館
(19)^ ﹁任解日録﹂明治8年9月5日 - 宮内庁宮内公文書館
(20)^ ﹁任解日録﹂明治8年10月20日 - 宮内庁宮内公文書館
(21)^ 山村聰﹃迷走千里 - 年々歳々今を尊く生きる﹄廣済堂出版、1997年、10-13頁。
参考文献[編集]
- 秦郁彦編『日本官僚制総合事典:1868 - 2000』東京大学出版会、2001年。
- 日本歴史学会編『明治維新人名辞典』吉川弘文館、1981年。
- 安岡昭男編『幕末維新大人名事典』上巻、新人物往来社、2010年。
- 大植四郎編『明治過去帳』新訂初版、東京美術、1971年(原著私家版1935年)。
- 「履歴書 / 佐賀県士族古賀定雄」早稲田大学図書館ホームページ 古典籍総合データベース 2014年3月21日閲覧