吉田熊次
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吉田 熊次︵よしだ くまじ、1874年︵明治7年︶2月27日[1][2] - 1964年︵昭和39年︶7月15日[1][2]︶は、日本の教育学者。文学博士。東京帝国大学教授。
経歴[編集]
山形県東置賜郡中川村︵現在の南陽市︶出身[1][2]。1897年︵明治30年︶第一高等中学校卒業[2]、1900年︵明治33年︶東京帝国大学文科大学哲学科を卒業[2]、大学院に学んだ[3]。1903年︵明治36年︶、倫理学研究のためフランス、ドイツに留学した[2][3]。1904年︵明治37年︶、東京女子高等師範学校教授・東京高等師範学校教授に就任[2][3]。1907年︵明治40年︶、東京帝国大学文科大学助教授[2]、1912年︵明治45年︶には文学博士の学位を取得した[2][3]。1916年︵大正5年︶、東京帝国大学文学部教授に就任[2][3]。1934年︵昭和9年︶東京帝国大学を退官し、名誉教授となった[2][3]。同年、国民精神文化研究所研究部長[2][4]。 1936年︵昭和11年︶には﹃国体の本義﹄の編纂委員を務めた[5]。 1943年︵昭和18年︶国民精神文化研究所を退官[2]。1964年︵昭和39年︶7月15日、肺炎のため死去[2]。著書[編集]
●﹃ドェーリング氏教育学﹄︵育成会、1901年︶ ●﹃ベルゲマン氏社会的教育学及進化的倫理学﹄︵育成会、1901年︶ ●﹃社会的倫理学﹄︵有朋館、1904年︶ ●﹃社会的教育学講義﹄︵金港堂、1904年︶ ●﹃現今の教育及倫理問題﹄︵金港堂、1904年︶ ●﹃実験教育学の進歩﹄︵同文館、1908年︶ ●﹃系統的教育学﹄︵弘道館、1909年︶ ●﹃訓練論﹄︵弘道館、1910年︶ ●﹃教育的倫理学﹄︵弘道館、1910年︶ ●﹃女子研究﹄︵同文館、1911年︶ ●﹃国民道徳と教育﹄︵目黒書店、1911年︶ ●﹃教育教授の諸問題﹄︵目黒書店、1913年︶ ●﹃国民道徳の教養﹄︵弘道館、1913年︶ ●﹃社会教育﹄︵敬文館、1913年︶ ●﹃教育学教科書﹄︵目黒書店、1915年︶ ●﹃独逸の教育﹄︵冨山房、1915年︶ ●﹃現今教育思潮批判﹄︵日本学術普及会、1915年︶ ●﹃教育史教科書﹄︵目黒書店、1917年︶ ●﹃教育の米国﹄︵冨山房、1918年︶ ●﹃我が国民道徳﹄︵弘道館、1918年︶ ●﹃各科教授法教科書﹄︵目黒書店、1919年︶ - 大庭儀三郎と共著 ●﹃輓近教育問題の研究﹄︵天佑社、1919年︶ ●﹃国民道徳とデモクラシー﹄︵目黒書店、1919年︶ ●﹃教育大意要義﹄︵目黒書店、1920年︶ ●﹃現今教育学説の根本思潮﹄︵目黒書店、1921年︶ ●﹃倫理上より観たる我国体﹄︵明治出版社、1921年︶ ●﹃子供を良く育てる法﹄︵大日本児童協会、1922年︶ ●﹃本邦教育史概説﹄︵目黒書店、1922年︶ ●﹃最近教育思潮﹄︵教育研究会、1923年︶ ●﹃新教育思潮の批判﹄︵教育研究会、1923年︶ ●﹃輓近の教育及教育学﹄︵教育研究会、1925年︶ ●﹃教育の根本概念﹄︵都村有為堂出版部、1925年︶ ●﹃国体と倫理﹄︵冨山房、1925年︶ ●﹃倫理学概論﹄︵目黒書店、1926年︶ ●﹃教育学原論﹄︵教育研究会、1927年︶ ●﹃教育史綱要﹄︵目黒書店、1927年︶ ●﹃教育学綱要﹄︵目黒書店、1928年︶ ●﹃本邦教育史概説﹄︵目黒書店、1929年︶ ●﹃陶冶と価値﹄︵目黒書店、1929年︶ ●﹃西洋教育史概説﹄︵目黒書店、1930年︶ ●﹃女子教育の理念﹄︵同文書院、1931年︶ ●﹃教育及び教育学の本質﹄︵目黒書店、1931年︶ ●﹃社会教育原論﹄︵同文書院、1934年︶ ●﹃教育学説と我が国民精神﹄︵目黒書店、1934年︶ ●﹃国民思想と教育﹄︵青年教育普及会、1935年︶ ●﹃日本教育の理念﹄︵北海出版社、1936年︶ ●﹃修身教授と国民道徳﹄︵弘道館、1937年︶ ●﹃教育目的論﹄︵目黒書店、1938年︶ ●﹃日本教育の理念﹄︵啓文社、1939年︶ ●﹃国民学校教育論﹄︵教育研究会、1941年︶ ●﹃ソ聯邦に於ける教育改革と教育思想﹄︵畝傍書房、1942年︶ ●﹃教育方法論﹄︵目黒書店、1942年︶ ●﹃国民学校教育論﹄︵教育日本、1943年︶論文[編集]
●﹁敎育者としての西村茂樹﹂﹃教育﹄第1巻1号、1933年親族[編集]
●井上哲次郎 - 妻の父[3]。哲学者。東京帝国大学教授。貴族院議員。脚注[編集]
(一)^ abc山形県立図書館. “文献目録検索 人物編” (日本語). 2016年12月27日閲覧。
(二)^ abcdefghijklmn土屋忠雄﹃吉田熊次先生略歴・著作目録﹄教育哲学会、1965年5月25日。doi:10.11399/kyouikutetsugaku1959.1965.73。2023年1月25日閲覧。
(三)^ abcdefg人事興信録 1934, p. ヨ42.
(四)^ 大衆人事録 1942, p. 1085.
(五)^ ﹁国体の本義﹂編纂委員決まる﹃大阪毎日新聞﹄昭和11年6月2日︵﹃昭和ニュース事典第5巻 昭和10年-昭和11年﹄本編p712 昭和ニュース事典編纂委員会 毎日コミュニケーションズ刊 1994年︶
参考文献[編集]
- 帝国秘密探偵社編『大衆人事録 第14版 東京編』帝国秘密探偵社、1942年。
- 人事興信所編『人事興信録 第10版(下)』人事興信所、1934年。