山梨県立女子短期大学
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山梨県立女子短期大学 | |
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大学設置/創立 | 1966年 |
廃止 | 2006年 |
学校種別 | 公立 |
設置者 | 山梨県 |
本部所在地 | 山梨県甲府市飯田5-11-1 |
学部 |
生活科学科 幼児教育科 国文科 国際教養科 |
山梨県立女子短期大学︵やまなしけんりつじょしたんきだいがく、英語: Yamanashi Women's Junior College︶は、山梨県甲府市飯田5-11-1に本部を置いていた日本の公立大学である。1966年に設置され、2006年に廃止された。大学の略称は県短。
概要[編集]
大学全体[編集]
●山梨県甲府市に所在した日本の公立短期大学で、設置主体は山梨県。 ●1966年に開学し[1]、当初は3学科体制で入学総定員180名[2]。 ●大学の設立にあたっては山梨県営飯田町グラウンド[注 1]の転用に対して、1967年の第22回国民体育大会の誘致運動とも関係して、山梨県体育協会から山梨県当局に対する反対運動が発生した[3]。 ●1990年度より最大の4学科体制となり、全国でも屈指の総合公立短期大学となっていた。 ●2004年度の入学生を最後に[注釈 1]、2006年に短期大学としての使命を終える[5]。教育および研究[編集]
●生活科学・国文・幼児教育・国際教養の各専門教育が行われていた。国際教養では、欧米とアジアに関する研究科目が置かれ、中国語やフランス語の科目も設置されていた。学風および特色[編集]
●科学的・創造的精神をもった女性の育成がねらいとされていた。 ●開学以来、少人数教育を執り行っている。沿革[編集]
●1966年 ●1月25日 左記を以て文部省[注 3]より短期大学の設置が認可される[6]。 ●4月1日 山梨県立女子短期大学が以下の学科体制にて開学する。 ●国文科 入学定員50名 ●幼児教育科 入学定員50名 ●家政科 入学定員80名 ●5月1日 学生数[7]/定員 ●家政科 女95/80 ●幼児教育科 女50/50 ●国文科 女54/50 ●1990年 ●4月1日 国際教養科を増設し、家政科を生活科学科に改称。かつ入学定員80→50に減員[8]。 ●5月1日 学生数[9]/定員 ●生活科学科 140/130 ●幼児教育科 109/100 ●国文科 109/100 ●国際教養科 54/50 ●1999年 ●5月1日 学生数[10]/定員 ●生活科学科 109/100 ●幼児教育科 105/100 ●国文科 129/100 ●国際教養科 116/100 ●2004年 ●4月1日 この年度をもって学生募集が最後となる[注釈 1]。 ●2006年 ●6月14日 左記を以て正式に廃止となる[5]。基礎データ[編集]
所在地[編集]
●山梨県甲府市飯田5-11-1象徴[編集]
●山梨県立女子短期大学のカレッジマークはナデシコをイメージしたものとなっていた。組織[編集]
学科[注 4][編集]
●国文科 入学定員50 ●生活科学科 入学定員50 ●幼児教育科 入学定員50 ●国際教養科 入学定員50専攻科[編集]
●なし別科[編集]
●なし附属機関[編集]
●図書館取得資格について[12][編集]
資格 ●保育士‥幼児教育科 教職課程研究[編集]
- 『山梨県立女子短期大学紀要』[14]ほか。
大学関係者と組織[編集]
大学関係者一覧[編集]
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歴代学長
施設[編集]
寮[編集]
- なし
同窓会[編集]
対外関係[編集]
他大学との協定[編集]
系列校[編集]
社会との関わり[編集]
- 公開講座を行っていた。
卒業後の進路について[編集]
編入学・進学実績[15][編集]
- 国文科:東洋大学・図書館情報大学・群馬大学・都留文科大学・愛媛大学・駒澤大学・明治学院大学・早稲田大学ほか
- 生活科学科:奈良女子大学・千葉大学・信州大学・女子栄養大学・同朋大学ほか
- 幼児教育科:北海道大学・愛知教育大学・淑徳大学ほか
- 国際教養科:埼玉大学・新潟大学・岐阜大学・熊本大学・杏林大学・立命館大学・関西外国語大学ほか
注釈[編集]
注釈グループ[編集]
補足[編集]
出典[編集]
(一)^ 全国公立短期大学協会三十年誌より。
(二)^ 全国短大・高専職員録 昭和41年版より。
(三)^ 山梨県'2002, p. 1328.
(四)^ 文教協会'2005.
(五)^ ab文教協会'2007.
(六)^ 短期大学一覧 昭和41年度 (短期大学資料)より。
(七)^ 文部省'66, p. 26.
(八)^ 文教協会'1990.
(九)^ 文部省'90, p. 49.
(十)^ 文部省'99, p. 56.
(11)^ 文教協会'2004.
(12)^ 山梨県立女子短期大学'1998.
(13)^ 現行法令輯覧 26-2巻 学事2より。
(14)^ 山梨県立女子短期大学紀要より。
(15)^ 旺文社'2000.05, p. 431.