曽田香料
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 日本〒103-8366 東京都中央区日本橋馬喰町一丁目12番3号 |
| 設立 | 1972年（昭和47年）9月19日 |
| 業種 | 化学 |
| 法人番号 | 7010001048519 |
| 事業内容 | 各種香料・香料関連品の製造及び販売 |
| 代表者 | 石村 昭彦（代表取締役社長） |
| 資本金 | 14億90百万円 |
| 売上高 |
連結：182億88百万円 単独：126億34百万円 （2023年3月期） |
| 従業員数 |
451名（連結） 288名（単体） （2023年3月31日現在） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要株主 |
東レ（株） 66% 三井物産（株） 34% （2017年12月28日現在） |
| 主要子会社 |
（株）ソダアクト 100% 岡山化学工業（株） 100% |
| 外部リンク | http://www.soda.co.jp/ |
| 特記事項： | |
曽田香料株式会社︵そだこうりょう、Soda Aromatic Co., Ltd.︶は、日本の香料メーカー[1][2]。1915年︵大正4年︶創業。
沿革[編集]
●1915年︵大正4年︶4月 - 新潟県中頚城郡黒川村出身の曽田政治[3]が東京市日本橋区︵現・東京都中央区︶に香料商を開業。 ●1941年︵昭和16年︶9月 - 曽田香料株式会社︵旧法人︶を東京市日本橋区に設立。 ●1972年︵昭和47年︶9月 - エム、エス香料株式会社を設立。旧法人の営業部門を継承。 ●1972年︵昭和47年︶10月 - エム、エス香料が曽田香料株式会社へ商号変更。東レおよび三井物産と提携。 ●1997年︵平成9年︶7月 - 株式を店頭登録︵現・ジャスダック︶。 ●1999年︵平成11年︶3月 - 東レの株式保有割合が50.01%となり、同社の子会社となる。 ●2004年︵平成16年︶- 三井物産の株式保有割合が15%となり、同社の関連会社となる。 ●2016年︵平成28年︶- 中国・野田・郡山の3拠点でハラール認証取得。 ●2017年︵平成29年︶ ●シンガポールに販売子会社︵SAS社︶を設立。 ●9月 - 株式公開買付けにより、東レが議決権保有割合で65.33%、三井物産が同32.66%の株式を取得[4]。 ●11月 - 富士フレーバより食品香料事業を買収。 ●12月 - 上場廃止。株式併合により、株主が東レと三井物産のみとなる[5]。事業所[編集]
●本社 - 東京都中央区日本橋 ●大阪支店 - 大阪府大阪市中央区南船場 ●札幌営業所 - 北海道札幌市中央区北2条 ●野田支社︵野田工場・研究各部︶- 千葉県野田市 ●郡山工場 - 福島県郡山市関連会社[編集]
●岡山化学工業株式会社 - 岡山県岡山市東区 ●台湾曽田香料股份有限公司 - 台北市松江路 ●曽田香料︵崑山︶有限公司 - 中国江蘇省崑山市 ●曽田香料︵崑山︶有限公司 上海分公司 - 中国上海市閔行区 ●株式会社ソダアクト ●東京本社 - 東京都中央区日本橋 ●大阪支店 - 大阪府大阪市中央区南船場 ●SODA NAMSIANG AROMATIC (THAILAND) CO., LTD. - Prawet, Prawet, Bangkok 10250 ●SODA AROMATIC (SINGAPORE) PTE. LTD. - Buroh Lane, Singapore 618293その他[編集]
●富良野のラベンダーが名物となるきっかけを作った企業である。昭和10年代より北海道で香料用の天然ラベンダーを生育し、第二次世界大戦後には上富良野町にラベンダー畑と蒸留所を設立、町の特用作物として拡大した。ラベンダーの生産は海外輸入品に押されて1977年に終了したが、その後も富良野の観光資源として親しまれている[6]。 ●2011年の東日本大震災では、郡山工場・野田工場において、建物および設備の一部軽微な被害が発生した[7]。郡山工場は3月28日より、野田工場は3月14日より、生産・出荷を再開した。脚注[編集]
- ^ 香料業界のランキングと概況 suik
- ^ 香料メーカーの売上高ランキング 転職
- ^ “曽田政治氏 業績｜Aroma Garden originals（曽田香料植物研究所）”. www.aroma.or.jp. 2022年11月16日閲覧。
- ^ 支配株主である東レ株式会社及び三井物産株式会社による当社株式に対する公開買付けの結果に関するお知らせ
- ^ 株式併合並びに単元株式数の定めの廃止及び定款の一部変更に関するお知らせ
- ^ “ラベンダーの由来”. www.town.kamifurano.hokkaido.jp. 2022年11月16日閲覧。
- ^ その他発表資料 2011.03.15 東北地方太平洋沖地震の影響に関するお知らせ
外部リンク[編集]
 | この項目は、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ウィキプロジェクト 経済）。 |
| 全般 |
|
|---|---|
| 国立図書館 |
|