鶴橋
鶴橋 | |
|---|---|
 鶴橋駅（近鉄） | |
  鶴橋 鶴橋の位置  鶴橋 鶴橋 (大阪府) | |
| 北緯34度39分49.19秒 東経135度32分6.57秒 / 北緯34.6636639度 東経135.5351583度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 生野区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.330457665 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 5,897人 |
| • 密度 | 18,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
544-0031[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
河川[編集]
歴史[編集]
「鶴橋町」も参照
1973年︵昭和48年︶実施の町名で、以前の鶴橋北之町の大半、猪飼野西と猪飼野中のそれぞれ北部、猪飼野大通の平野川以西に該当する。
世帯数と人口[編集]
2019年︵平成31年︶3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 鶴橋一丁目 | 927世帯 | 1,179人 |
| 鶴橋二丁目 | 858世帯 | 1,296人 |
| 鶴橋三丁目 | 656世帯 | 1,092人 |
| 鶴橋四丁目 | 618世帯 | 1,098人 |
| 鶴橋五丁目 | 626世帯 | 1,232人 |
| 計 | 3,685世帯 | 5,897人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 7,130人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 6,526人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 6,397人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 6,202人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 6,089人 | [9] |
世帯数の変遷[編集]
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 3,040世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 2,986世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 3,310世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 3,321世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 3,254世帯 | [9] |
事業所[編集]
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 鶴橋一丁目 | 69事業所 | 323人 |
| 鶴橋二丁目 | 217事業所 | 976人 |
| 鶴橋三丁目 | 72事業所 | 519人 |
| 鶴橋四丁目 | 62事業所 | 232人 |
| 鶴橋五丁目 | 71事業所 | 262人 |
| 計 | 491事業所 | 2,312人 |
交通[編集]
鉄道[編集]
施設[編集]
- 大阪市立北鶴橋小学校
- 生野北鶴橋郵便局
- 永和信用金庫 鶴橋支店
- 大阪鶴橋鮮魚卸売市場
- NRB日本理容美容専門学校
その他[編集]
日本郵便[編集]
脚注[編集]
出典[編集]
(一)^ “大阪府大阪市生野区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
(二)^ ab“住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
(三)^ ab“鶴橋の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
(四)^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
(五)^ ab“平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
(六)^ ab“平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
(七)^ ab“平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
(八)^ ab“平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
(九)^ ab“平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
(十)^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
(11)^ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。
関連項目[編集]
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