トウペ
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 日本〒592-8331 大阪府堺市西区築港新町1-5-11 |
| 設立 |
1919年（大正8年）10月15日 創立は1915年（大正4年）12月21日 |
| 業種 | 化学 |
| 法人番号 | 3120101004711 |
| 事業内容 |
塗料事業 化成品事業 |
| 代表者 |
代表取締役社長：伏見好正 （日本ゼオン出身） |
| 資本金 | 4億9000万円 |
| 売上高 |
105億1700万円 （2020年3月期） |
| 純利益 |
▲5億9220万1000円 （2023年3月期）[1] |
| 総資産 |
89億1387万1000円 （2023年3月期）[1] |
| 従業員数 | 287人（2022年4月） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要株主 | 日本ゼオン100％ |
| 外部リンク | https://www.tohpe.co.jp/ |
| 特記事項：古河三水会の会員会社である｡ | |
株式会社トウペ︵英称‥TOHPE CORPORATION︶は、大阪府堺市西区に本社を置く塗料メーカーである。日本ゼオン株式会社の完全子会社。旧社名は東亜ペイント。
製品・事業に、塗料︵各種合成樹脂塗料・ラッカー類・水系塗料・油性塗料・シンナー類︶、接着剤、合成樹脂加工剤、合成ゴムの製造販売、塗料関連設備・機器類の販売、建物外装塗装工事請負がある。産業向け塗料が主力で、路面標示材は高シェア。販売会社のトウペ販売などを有しトウペグループを構成している。
主力製品・事業[編集]
●建築塗料 ●外装塗料 ●鋼構造物 ●コンクリート重防 ●工業用建築資材 ●工業用金属・機械 ●皮革用塗料 ●道路用塗料 ●化成品 ●アメリカンフラワー主要事業拠点[編集]
●本社‥大阪府堺市西区築港新町1-5-11 ●東京支店‥東京都台東区 ●北海道営業所‥北海道北広島市 ●仙台営業所‥宮城県仙台市宮城野区 ●北関東営業所‥茨城県古河市 ●東京営業所‥東京都台東区 ●北陸営業所‥富山県射水市 ●名古屋営業所‥愛知県名古屋市中区 ●大阪営業所‥大阪府堺市西区 ●中四国営業所‥岡山県倉敷市 ●九州営業所‥福岡県糟屋郡新宮町 ●茨城工場‥茨城県古河市 ●三重工場‥三重県伊賀市 ●倉敷工場‥岡山県倉敷市 ●九州工場‥福岡県糟屋郡新宮町子会社[編集]
●トウペ販売株式会社‥大阪府堺市西区 ●四国トウペ販売株式会社‥香川県高松市 ●九州東亜商事株式会社‥福岡県北九州市八幡東区 ●トウペディップアート協会‥大阪府堺市西区 ●東亜開発株式会社‥大阪府堺市西区 ●北海道ライナー株式会社‥北海道札幌市北区 ●トウペケミカル株式会社‥岡山県倉敷市 ●トウペカラーサービス株式会社‥大阪府堺市西区沿革[編集]
●1919年︵大正8年︶ - 東亜ペイント製造株式会社を設立。 ●1939年︵昭和14年︶ - 社名を東亜化学製煉株式会社に変更。 ●1943年︵昭和18年︶ - 小泉ペイント株式会社を合併し、東京工場を開設。 ●1944年︵昭和19年︶ ●製煉事業を古河鉱業株式会社︵現・古河機械金属株式会社︶に譲渡。 ●社名を東亜化学株式会社に変更。 ●1949年︵昭和24年︶ - 社名を東亜ペイント株式会社に変更。 ●1953年︵昭和28年︶ - 大阪証券取引所市場第1部に上場。 ●1961年︵昭和36年︶ ●伊賀塗料株式会社を設立。 ●東京証券取引所市場第1部に上場。 ●1970年︵昭和45年︶ - 茨城工場を開設。 ●1979年︵昭和54年︶ ●アクリルゴム生産のため、共同出資の合弁会社を台湾に設立。 ●東京工場を茨城工場に集約。 ●1986年︵昭和61年︶ - 九州工場を開設。 ●1987年︵昭和62年︶ - 東京トーアペイント販売株式会社を設立。 ●1989年︵平成元年︶ ●倉敷工場を開設。 ●名古屋トーアペイント販売株式会社を設立。 ●1992年︵平成4年︶ ●伊賀塗料を吸収合併し、三重工場とする。 ●タイに合弁会社を設立。 ●1993年︵平成5年︶ ●大阪トウペ販売株式会社を設立。 ●社名を株式会社トウペに変更。 ●堺事業所︵現・本社︶を開設。 ●岡山工場を開設。 ●大阪工場を閉鎖。 ●1994年︵平成6年︶ - 堺事業所に機能を集中し、本社とする。 ●2001年︵平成13年︶ - 岡山工場を閉鎖。 ●2004年︵平成16年︶ - 会社分割により株式会社トウペ製造を新設︵2013年度にトウペが吸収合併︶。 ●2006年︵平成18年︶ - 大阪トウペ販売株式会社が、東京トウペ販売、名古屋トウペ販売、九州トウペ販売を吸収合併し、トウペ販売株式会社と改称。 ●2009年︵平成21年︶ - 古河機械金属が、当社普通株式に対する公開買付け︵TOB︶の実施、及び当社の第三者割当増資の全株式引き受けにより、当社の親会社となる。 ●2013年︵平成25年︶3月27日 - 親会社と同系列で合成ゴム大手の日本ゼオンが、当社普通株式に対する公開買付け︵TOB︶を実施し[2]、議決権所有割合で89.32%の株式を取得[3]。日本ゼオンの連結子会社となる。 ●2013年︵平成25年︶8月1日 - 株式交換により日本ゼオンの完全子会社となる[4]。脚注[編集]
関連項目[編集]
外部リンク[編集]
| 建設 |
|
|---|---|
| 化学・医薬品 |
|
| ゴム・ガラス・窯業 |
|
| 非鉄・金属製品 |
古河機械金属 - 古河電気工業 - UACJ - 古河テクノマテリアル - 理研電線 - UACJ製箔 - 日本軽金属ホールディングス - 日本軽金属 - 日軽産業 |
| 機械 |
|
| 電気機器 |
古河電池 - 古河AS - 富士電機 - 富士電機機器制御 - 富士通 - デンソーテン - 富士通ゼネラル - 富士通フロンテック - 新光電気工業 - FDK - PFU - アドバンテスト |
| 商社 |
|
| 金融・保険 |
富士オフィス&ライフサービス - 朝日生命保険 - みずほ銀行※1 - みずほ証券※1 - 損害保険ジャパン※1※2 |
| 運輸・倉庫 |
|
| 情報・通信 |
岡野電線 - ミハル通信 - 正電成和 - 富士電機ITソリューション - 富士通Japan - 富士通エフサス - 富士通ネットワークソリューションズ - 富士通テレコムネットワークス - 富士通パーソナルズ |
 Category:古河グループ | |