日本ゼオン
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 本社（新丸の内センタービル） | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 略称 | ゼオン、ZEON |
| 本社所在地 |
 日本〒100-8246 東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル |
| 設立 | 1950年4月12日 |
| 業種 | 化学 |
| 法人番号 | 9010001008834 |
| 事業内容 | 合成ゴム、特殊ゴム製品の製造 |
| 代表者 |
代表取締役会長 古河直純 代表取締役社長 田中公章 |
| 資本金 |
242億11百万円 （2021年3月31日現在） |
| 発行済株式総数 |
2億3707万5千株 （2021年3月31日現在） |
| 売上高 |
連結：3019億62百万円 単体：2087億85百万円 （2021年3月期） |
| 営業利益 |
連結：334億8百万円 （2021年3月期） |
| 経常利益 |
連結：386億68百万円 単体：331億54百万円 （2021年3月期） |
| 純利益 |
連結：277億16百万円 単体：242億39百万円 （2021年3月期） |
| 純資産 |
連結：2982億46百万円 単体：2291億11百万円 （2021年3月期） |
| 総資産 |
連結：4488億21百万円 単体：3793億60百万円 （2021年3月期） |
| 従業員数 |
連結：3,502人 単体：1,642人 （2021年3月31日現在） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要株主 |
横浜ゴム 10.38% みずほ銀行 4.39% 日本トラスティ・サービス信託銀行（信託口） 4.34% 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 4.00% |
| 主要子会社 |
ゼオン化成 東京材料 トウペ |
| 関係する人物 | 藤田明 |
| 外部リンク | http://www.zeon.co.jp/ |
| 特記事項：古河三水会の理事会社である | |
日本ゼオン株式会社︵にっぽんゼオン、英: Zeon Corporation︶は、東京都千代田区丸の内に本社を置く古河グループの化学メーカー。
塩化ビニル樹脂のメーカーとして古河グループ各社と米国B.F.グッドリッチ・ケミカル社[注釈 1]の資本提携と技術で設立された。日本初の合成ゴム・合成ラテックスの製造メーカーとして知られ[1]、現在では合成ゴムや高機能樹脂の製造・開発をメインとする。
グッドリッチ社の塩化ビニル樹脂の商標﹁ゼオン﹂︵Geon︶を取って社名とした。また、その名の由来として﹁ゼオ﹂︵Geo︶はギリシャ語で大地、﹁エオン﹂︵Eon︶は永遠を意味し、その合成語である﹁ゼオン﹂には、﹁大地から原料を得て永遠に栄える﹂という意味が込められている。
主力製品・事業[編集]
●輸送用途 ●自動車用タイヤ、自動車用部品、船舶 ●電子・電気用途 ●記録、半導体、表示、エネルギー、通信 ●土木・建築・住宅用途 ●土木・公園資材、道路資材、包装物流資材、住宅・建設材料 ●生活環境用途 ●食品・食品雑貨、医療・医薬品、日用品、印刷・出版、光学機器、スポーツ・レジャー ●その他用途 ●改質剤、工業薬品、産業資材主要事業所[編集]
●本社 - 東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル ●総合開発センター - 神奈川県川崎市川崎区夜光1-2-1 ●高岡工場 - 富山県高岡市荻布630 ●川崎工場 - 神奈川県川崎市川崎区夜光1-2-1 ●水島工場 - 岡山県倉敷市児島塩生字新浜2767-1 ●徳山工場 - 山口県周南市那智町2-1 ●敦賀工場 - 福井県敦賀市莇生野35 ●大阪事務所 - 大阪市北区堂島浜2-1-9 古河大阪ビル西館 ●名古屋事務所 - 名古屋市中区錦1-18-24 HF伏見ビル沿革[編集]
●1950年︵昭和25年︶ - 合成樹脂の製造販売を目的として、日本ゼオン株式会社を資本金5百万円で設立。本社を東京都中央区銀座西7丁目3番地の日本軽金属本社ビル︵現在のヒューリック銀座7丁目ビル︶内に置く。 ●1951年︵昭和26年︶ - B.F.グッドリッチ・ケミカル社と塩化ビニル樹脂製造に関する技術提携。 ●1961年︵昭和36年︶ - 東京証券取引所に株式を上場、10月には大阪、名古屋にも上場。 ●1965年︵昭和40年︶ - 本社を千代田区丸の内二丁目に移設。 ●1970年︵昭和45年︶ - B.F.グッドリッチ・ケミカル社が当社保有株をすべて日本側に譲渡。 ●1971年︵昭和46年︶ - 商標名をGeonからZeonに変更。 ●2000年︵平成12年︶ - 設立50周年にともない、現在のロゴマークに変更、同時に英文社名をNippon Zeon Co.,Ltd.から、ZEON CORPORATION.に変更。 ●2005年︵平成17年︶ - 本社を現住所︵千代田区丸の内一丁目︶に移設。 ●2006年︵平成18年︶ - 研究開発センター10号館完成。CPMEの開発とその工業化で2006年度有機合成化学協会賞受賞 ●2010年︵平成22年︶ - 大阪証券取引所上場廃止。 ●2015年︵平成27年︶11月11日 - ﹁単層カーボンナノチューブ︵CNT︶﹂を量産する国内初の工場を稼働[2]。主要関係会社[編集]
2019年3月末時点の子会社は62社、関連会社数は8社である[3]。国内グループ企業[編集]
海外グループ企業[編集]
- ZEON Chemicals L.P.
関係人物[編集]
提供番組[編集]
現在[編集]
- 真相報道 バンキシャ!（日本テレビ系列）
- 所さんの目がテン!（同） - ローカルスポンサー
- 金バク!（岡山放送）
- KRYニュースライブ（山口放送）
- JNNニュース（毎日放送）- ローカルスポンサー（提供クレジットのみ）（土曜のみ）
過去[編集]
関連項目[編集]
脚注[編集]
注釈[編集]
- ^ 元々、横浜ゴムの技術提携先でもあった。現在はユナイテッド・テクノロジーズの子会社であり、化学製品部門は2002年までに撤退している。
出典[編集]
(一)^ “創立70年 変わるゼオンと変わらぬゼオン | ゼオンまるわかり”. 日本ゼオン株式会社. 2023年2月4日閲覧。
(二)^ “世界初 スーパーグロース・カーボンナノチューブの量産工場が稼働” (PDF). 日本ゼオン株式会社 (2015年11月4日). 2023年9月2日閲覧。
(三)^ ﹃第94期 有価証券報告書﹄︵PDF︶︵プレスリリース︶日本ゼオン株式会社、2019年6月27日。 オリジナルの2019年11月17日時点におけるアーカイブ。2019年11月17日閲覧。
外部リンク[編集]
- 日本ゼオン株式会社（日本語）
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