末廣昭

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末廣 昭すえひろ あきら
人物情報
生誕 (1951-08-30) 1951年8月30日(72歳)[1]
日本の旗 日本鳥取県米子市[1]
出身校 東京大学経済学部
東京大学大学院経済学研究科修士課程
学問
研究分野 開発経済学、アジア経済論
研究機関 日本貿易振興機構アジア経済研究所名誉研究員[1]
学位 博士(経済学)1991年東京大学)
称号 東京大学名誉教授[2]
学会 アジア政経学会
日本タイ学会
東南アジア学会
主な受賞歴 第13回アジア・太平洋賞
/大賞2001年
紫綬褒章2010年春)
第29回福岡アジア文化賞/学術研究賞2018年[1]
テンプレートを表示

  1951830[3] - [2]

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[3]西197419761991

197403 - 

197603 - 

197604 - 調 - 19873

198104 -  - 19839

198704 -  - 19923

199103 - 

199204 -  - 19953

199304 - 貿IDEAS - 19986

199410   - 19953

199504 -  - 20163

200611  IAO - 200612

200904 -  - 20123

201205 -  - 20126

201209 -  - 20132

2016 - 退3 (6)[2]

201604 -   ( - 20183)

201604 -   - 20213

202103 - 退

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1990  Capital Accumulation in Thailand 1855-1985

1990  Capital Accumulation in Thailand 1855-1985

2001 

2010 [4]

2018 [5]

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Capital Accumulation in Thailand, 1855-1985, (Tokyo: Centre for East Asian Cultural Studies, 1989)(1999Chiang Mai: Silkworm Books)

, 1993

, 2000: Catch-up Industrialization: The Trajectory and Prospects of East Asian Economies, tr. Tom Gill, Honolulu: University of Hawaii Press, 2008 

?, 2003

, 2006

, 2009

, 2014

[]


, 1991

[https://web.iss.u-tokyo.ac.jp/kyoten/research/images/202003_01.pdf     

CLMV], 2020

編著[編集]

  • 『岩波講座東南アジア史(9)「開発」の時代と「模索」の時代』(岩波書店, 2002年)
  • 『タイの制度改革と企業再編――危機から再建へ』(アジア経済研究所, 2002年)
  • 『岩波講座「帝国」日本の学知(6)地域研究としてのアジア』(岩波書店, 2006年)
  • 『東アジア福祉システムの展望――7カ国・地域の企業福祉と社会保障制度』(ミネルヴァ書房, 2010年)

共編著[編集]

  • 安田靖)『タイの工業化――NAICへの挑戦』(アジア経済研究所, 1987年)
  • 東茂樹)『タイの経済政策――制度・組織・アクター』(アジア経済研究所, 2000年)
  • 山影進)『アジア政治経済論――アジアの中の日本をめざして』(NTT出版, 2001年)
  • 星野妙子)『ファミリービジネスのトップマネジメント――アジアとラテンアメリカにおける企業経営』(岩波書店, 2006年)
  • (大泉啓一郎)『東アジアの社会大変動――人口センサスが語る世界』(名古屋大学出版会, 2017年)
  • 田島俊雄丸川知雄)『中国・新興国ネクサス――新たな世界経済循環』(東京大学出版会, 2018年)

訳書[編集]

  • チャティプ・ナートスパー『タイ村落経済史』(井村文化事業社, 1987年)
  • ヘンリー・ホームズ、スチャーダー・タントンタウィー『タイ人と働く――ヒエラルキー的社会と気配りの世界』(めこん, 2003年)

脚注[編集]

注釈[編集]

出典[編集]



(一)^ abcd201829  -  (PDF).   (2018530). 202232202232

(二)^ abcH28web (PDF).   . p. 3 (2016624). 2016114202232

(三)^ ab 20162016p.322

(四)^ . . 47NEWS. (2010428). 2013516. https://web.archive.org/web/20130516172556/http://www.47news.jp/CN/201004/CN2010042701000577.html 2013126 

(五)^   201829.  . 2021331

参考文献[編集]

  • 「Ⅷ. 各所員の活動およびⅨ. 名誉教授の称号授与」『東京大学社会科学研究所年報』 №53、東京大学社会科学研究所広報委員会、2016年8月31日、137-139・209-212頁。