経済学研究科

経済学研究科︵けいざいがくけんきゅうか、英称‥The Graduate School of Economics︶は、日本の大学院研究科のうち、経済学に関する高度な教育・研究を行う機構︵研究大学院︶の1つである。具体的な研究分野^[注釈 1] については経済学部も参照。

概要[編集]

主に、経済学部の上位に連続した形で設置され、博士前期課程︵修士課程︶および博士後期課程︵博士課程︶あるいはそれに相当する課程で構成される。学位は、修士課程は修士︵経済学︶を、博士課程は博士︵経済学︶を修めることができる。包摂する領域を掲げる研究科、専攻またはコースは、それに相当する専攻名称等に応じた学位を修める。

経済学研究科を置く大学[編集]

国立[編集]

※経済学研究科︵博士課程︶を置く大学 ●北海道大学 ●東北大学 ●東京大学 ●一橋大学 ●名古屋大学 ●滋賀大学 ●京都大学 ●大阪大学 ●神戸大学 ●九州大学 ※経済学研究科に準ずる研究科︵博士課程︶を置く大学 ●横浜国立大学 - 国際社会科学府・研究院 ●広島大学 - 社会科学研究科 ※経済学を専攻できる研究科︵博士課程︶を置く大学 ●筑波大学 - 人文社会科学研究科経済学専攻 ●千葉大学 - 人文社会科学研究科社会科学研究専攻 ●埼玉大学 - 人文社会科学研究科経済経営専攻 ●新潟大学 - 現代社会文化研究科人間形成文化論専攻 ●金沢大学 - 人間社会環境研究科人間社会環境学専攻 ●岡山大学 - 社会文化科学研究科社会文化学専攻 ※経済学研究科︵修士課程︶を置く大学 ●福島大学 ●富山大学 ●和歌山大学 ●山口大学 ●香川大学 ●佐賀大学 ●長崎大学 ●大分大学

公立[編集]

※経済学研究科︵博士課程︶を置く大学 ●名古屋市立大学 ●大阪市立大学 ●大阪府立大学 ●兵庫県立大学 ※経済学研究科に準ずる研究科︵博士課程︶を置く大学 ●高崎経済大学 - 経済・経営学研究科 ●首都大学東京 - 社会科学研究科 ※経済学を専攻できる研究科︵博士課程︶を置く大学 ●横浜市立大学 - 国際マネジメント研究科国際マネジメント専攻 ※経済学研究科︵修士課程︶を置く大学 ●下関市立大学 ●北九州市立大学 ●長崎県立大学

私立[編集]

※経済学研究科︵博士課程︶を置く大学北海道・東北 ●北海学園大学 ●東北学院大学関東・東京 ●青山学院大学 ●亜細亜大学 ●慶應義塾大学 ●学習院大学 ●神奈川大学 ●関東学院大学 ●國學院大學 ●国士舘大学 ●駒澤大学 ●拓殖大学 ●上智大学 ●成城大学 ●専修大学 ●大東文化大学 ●中央大学 ●帝京大学 ●東海大学 ●東京経済大学 ●東京国際大学 ●東洋大学 ●獨協大学 ●日本大学 ●法政大学 ●武蔵大学 ●明治学院大学 ●立教大学 ●立正大学 ●流通経済大学 ●早稲田大学中部 ●愛知大学 ●中京大学 ●南山大学 ●名城大学近畿 ●追手門学院大学 ●大阪学院大学 ●大阪経済大学 ●大阪産業大学 ●関西大学 ●関西学院大学 ●京都産業大学 ●近畿大学 ●神戸学院大学 ●帝塚山大学 ●同志社大学 ●桃山学院大学 ●立命館大学 ●龍谷大学中国・四国・九州・沖縄 ●広島経済大学 ●松山大学 ●鹿児島国際大学 ●熊本学園大学 ●福岡大学 ※経済学研究科に準ずる研究科︵博士課程︶を置く大学関東・東京 ●成蹊大学 - 経済経営研究科 ●麗澤大学 - 経済研究科中部 ●名古屋学院大学 - 経済経営研究科中国・四国・九州・沖縄 ●広島修道大学 - 経済科学研究科 ●九州産業大学 - 経済・ビジネス研究科 ※経済学研究科︵修士課程︶を置く大学

北海道・東北

関東・東京

中部

新潟産業大学

近畿

京都学園大学

中国・四国・九州・沖縄

脚注[編集]

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注釈[編集]

^ 文部科学省『学校基本調査』の際に用いられる「学科系統分類表（高等教育機関）」の中に掲げられている、《大分類》社会科学＞《中分類》C2 商学・経済学＞《小分類》^[1] には大学院（研究科）での各専攻が網羅的に捉えられているところであり、教育・研究分野の範囲がほぼ重なる。

出典[編集]

^ “学科系統分類表（高等教育機関）”. 文部科学省. p. 8 (2020年3月30日). 2020年4月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年3月1日閲覧。

概要[編集]