東京日日新聞
東京日日新聞(とうきょうにちにちしんぶん)は、日本の日刊新聞である『毎日新聞』(まいにちしんぶん)の東日本地区の旧題号、および毎日新聞社の傍系企業であった東京日日新聞社が昭和20年代に東京都で発行していた夕刊紙。共に略称は「東日」(とうにち)。
東京日日新聞 | |
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東京日日新聞社の社屋(1933年) | |
種類 | 日刊紙 |
サイズ | ブランケット版 |
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事業者 |
(日報社→) (株式会社大阪毎日新聞社東京支店→) (株式会社毎日新聞社(初代)→) (株式会社民報社→) (株式会社東京日日新聞社→) 株式会社毎日新聞社(初代) (現在の株式会社毎日新聞社(3代)東京本社) |
本社 |
(東京府浅草茅町1-24[注 1]→) (東京府日本橋元大坂町新道→) (東京府浅草瓦町16番地→) (東京府東京市京橋区尾張町1-1→) 東京市麹町区有楽町1-2[注 2] |
創刊 | 1872年(明治5年)2月21日 |
廃刊 |
1955年(昭和30年)8月31日 (以降は『毎日新聞』に合同して継続中) |
前身 |
江湖新聞 (1868年5月 - 1868年7月) 太政官日誌(現在の官報) (1868年 - 1877年1月18日) 毎日電報 (1906年 - 1911年) 時事新報(現在の産経新聞東京本社版) (1882年3月1日 - 1936年2月24日) |
言語 | 日本語 |
前者は現在の毎日新聞東京本社発行による毎日新聞の前身である。
概要 編集
歴史 編集
東京初の近代新聞誕生 編集
政府広報紙の役割 編集
経営者交代・大毎による買収 編集
1884年(明治17年)、条野が中心になって兄弟紙『警察新報』が創刊された。警察新報は2年後の1886年(明治19年)、『やまと新聞』と改題。東日は徐々に大新聞寄りに変化していき、一方のやまとは小新聞として、それぞれ発展を遂げていった。
在京五大大手の一角へ 編集
業績を回復した東日は、大正期には東京五大新聞︵報知新聞・時事新報・國民新聞・東京朝日・東日︶の一角に数えられ、1923年︵大正12年︶9月1日に発生した関東大震災︵大正関東地震︶も大毎の支援を受けて乗り切った。震災報道では朝日陣営の後手に回ったが、報道そのものは東日の方が評価が高かったとされる。 1926年 ︵大正15年︶12月25日の大正天皇崩御直後には次の元号を誤って報じる﹃光文事件﹄の失態を犯してしまう。大毎・東日の社長を兼ねていた本山は一旦辞意を表明するが、東日編集主幹で後に本山の後任の会長となる城戸元亮が辞任することになり事態は収拾された。一方、光文事件後は大毎本社に大きく先行されていたイベント事業にも力を入れるようになり、まず1927年(昭和2年)、大毎本社主催の選抜中学野球に対抗した社会人野球の全国大会全日本都市対抗(現・都市対抗野球)が行われた。
全国紙﹃毎日新聞﹄へ 編集
1943年︵昭和18年︶1月1日、東京日日新聞と大阪毎日新聞は新聞統制により題字を﹃毎日新聞﹄︵まいにちしんぶん︶に統一[1]。編集機能を東京に集約した。明治初期から長年続いた伝統ある﹁東京日日新聞﹂の題字は一旦消滅した。毎日新聞の僚紙『夕刊東日』 編集
この新生東日の紙面構成は一日概ね4頁で、1面は総合面(政治経済)であり、毎日新聞夕刊に引き継がれる「近事片々」も戦前に引き付き掲載されていた。2面はスポーツと家庭面であり、毎日新聞主催の都市対抗野球や選抜高校野球、プロ野球毎日オリオンズの記事が多く掲載された。3面は社会面であり、正真正銘の「三面記事」が載った。4面は芸能面で映画演劇が主だが、放送番組を扱う場合は主としてラジオ東京(JOKR)の記事が多く載っていた。
なお、「東京民報」の題号はその後、日本共産党東京都委員会の機関紙の題号として転用されている。
毎日と東スポの提携へ 編集
旧やまと新聞は、もともと旧東日の2つ目の媒体として立ち上げられた縁がある。このため、大東亜戦争期に旧やまと新聞のオーナーになった児玉誉士夫の死後、やまと新聞の後身の東京スポーツはそれまで朝日新聞グループの日刊スポーツ新聞社と提携していたのを改め、毎日新聞社に接近していった。1988年(昭和63年)、毎日新聞グループと東京スポーツ新聞社は全面的な提携を交わす。それまで東京・築地の日刊スポーツ新聞社本社内にあった東スポ本社が、江東区越中島に新築された東日印刷・スポーツニッポン新聞東京本社と同じビルに移転。東スポの紙面製作・印刷も日刊スポーツグループの日刊スポーツ印刷社から、東日印刷への委託に切り替えられた。
沿革 編集
現在の毎日新聞 編集
●1872年︵明治5年︶3月29日︵旧暦2月21日︶ - ﹃東京日日新聞﹄、東京浅草の日報社から創刊。 ●1875年 - 日本の近代新聞史上初となる個別配達を開始。 ●1876年 - 日報社、﹃中外物価新報﹄の印刷発行を三井物産から請け負う。 ●1877年︵明治10年︶ - 太政官正院廃止に伴い文書局︵現在の国立印刷局︶が消滅。これ以後、官報創刊まで本紙が明治政府の公式発表を掲載する。ただし、本紙掲載により新しい法律、勅令が公布されたものと看做される程の強い権威は与えられなかった。 ●1911年 大阪毎日新聞社、日報社を合併︵﹃東京日日新聞﹄と﹃大阪毎日新聞﹄の題号はそれぞれ変更せず︶。大毎発行の﹃毎日電報﹄を﹃東京日日新聞﹄に吸収させる︵東京日日は地紋の桜模様や﹁余録﹂欄等を継承︶。 ●1926年︵大正15年︶12月25日 大正の次の元号を﹁光文﹂と誤報︵光文事件︶。 ●1936年︵昭和11年︶12月25日 ﹁時事新報﹂を合同[注6]。 ●1943年︵昭和18年︶1月1日 - 東西で異なっていた題号を﹃毎日新聞﹄とする。編集機能を東京に集約統合した。夕刊東京日日新聞 編集
●1948年12月4日 東京日日新聞社より夕刊紙として新創刊。 ●1954年9月1日 朝刊に転換紙齢 編集
現在の東日本の毎日新聞︵東京本社・北海道支社発行︶の紙齢︵創刊からの号数を示すバックナンバー︶は、東京日日新聞時代からの物を加算している。1987年︵昭和62年︶8月30日付で、日本の日刊紙では初めて紙齢40,000号、2015年︵平成27年︶2月12日付で紙齢50,000号をそれぞれ達成した。題字 編集
社旗と社章 編集
●社旗は﹃東京日日新聞﹄の﹁東﹂の字を六芒星に象り、その中央に﹁京﹂の字を象った白抜きに﹁日日﹂の字を円形に配したマーク︵社章︶を中心に、赤の二本帯線を背後に引いた意匠であった。発行所の変遷 編集
●1872年2月21日 東京府浅草茅町一丁目24番地︵創業者の一人である条野伝平宅。現在の東京都台東区柳橋一丁目13︶ ●1872年3月12日 東京府日本橋元大坂町新道︵現在の東京都中央区日本橋人形町一丁目の北部︶ ●1873年2月25日 東京府浅草瓦町16番地︵創業者の一人である西田伝助宅‥現在の東京都台東区柳橋一丁目23︶ - 跡地はワコール浅草橋ビルとなり、三菱UFJ銀行浅草橋支店、ルシアン東京店が入居する。 ●1874年5月11日 東京府銀座二丁目3番地︵現在の中央区銀座二丁目6︶ - 跡地は大倉喜八郎が取得し、大倉本館となる。 ●1876年12月31日 東京府尾張町一丁目1番地 - 現在の中央区銀座五丁目1。跡地は中村積善会が取得して名古屋鉄道に賃貸、ニューメルサ→EXITMELSAとなる。 ●1878年11月2日 東京府京橋区尾張町一丁目1番地︵区制施行。上記と同一住所︶ ●1889年5月1日 東京府東京市京橋区尾張町一丁目1番地︵市制施行。上記と同一住所︶ ●1909年3月31日 東京府東京市麹町区有楽町一丁目2番地 - 1965年︵昭和40年︶毎日新聞社のパレスサイドビルへの移転に伴い三菱地所に売却。有楽町ビルヂングと共に建て替えられ、新有楽町ビルヂングとなる。 ●1943年7月1日 東京都麹町区有楽町一丁目2番地︵都制施行。上記と同一住所︶主な事業 編集
●全日本囲棋選手権大会→本因坊戦 - 学芸部長阿部眞之助が発案、副部長黒崎貞治郎が主導して1939年︵昭和14年︶創設。大毎本社との共同主催。 ●名人戦 (将棋) - 阿部が発案し1935年︵昭和10年︶創設。 ただし、東日が主催していた時代は順位戦が無く、挑戦者決定リーグ戦が行われていた。順位戦は、毎日新聞社になった後の1946年からスタートする。 ●都市対抗野球大会 - 運動部の島崎新太郎と橋戸信が主導して1927年︵昭和2年︶創設。 ●東京オールドボーイズ庭球大会︵現在の毎日テニス選手権︶ - 運動部長弓館小鰐が発案・主導して1919年︵大正8年︶創設。 ●東日天文館 ●日本音楽コンクール - 旧時事新報より承継 ●大相撲優勝額掲示 - 旧時事新報より承継 ●東京日日マガジン - 日曜附録。週刊誌のはしり。ただし発刊当時、大毎本社主導で﹃サンデー毎日﹄が創刊していた︶著名な人物 編集
脚注 編集
注釈 編集
出典 編集
- ^ a b c d e 『東京日日新聞』 - コトバンク
- ^ 「同誌の廃せられてのち、明治十六年七月官報創始に至る迄約七年間は政府の官報公布期間は存せず(官報の前身『太政官日誌』)」。内閣印刷局[『内閣印刷局七十年史』]、1943年。国立国会図書館。
- ^ 内相と警視総監の辞職を勧告『東京朝日新聞』昭和3年5月1日(『昭和ニュース事典第1巻 昭和元年-昭和3年』本編p332 昭和ニュース事典編纂委員会 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)
- ^ 貴族院本会議で緊急質問『東京日日新聞』昭和3年5月2日夕刊(『昭和ニュース事典第1巻 昭和元年-昭和3年』本編p332)
- ^ 衆院予算総会でも政府を追及『中外商業新報』昭和3年5月2日夕刊(『昭和ニュース事典第1巻 昭和元年-昭和3年』本編p333)
- ^ 有田所署長は引責辞職『東京日日新聞』昭和3年5月18日(『昭和ニュース事典第1巻 昭和元年-昭和3年』本編p333)
- ^ 後藤基治『日米開戦をスクープした男』(新人物文庫、2009年)に詳しい。