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東京日日新聞(とうきょうにちにちしんぶん)は、日本の日刊新聞である『毎日新聞』(まいにちしんぶん)の東日本地区の旧題号、および毎日新聞社の傍系企業であった東京日日新聞社が昭和20年代に東京都で発行していた夕刊紙。共に略称は「東日」(とうにち)。

東京日日新聞
東京日日新聞社の社屋(1933年)
種類 日刊紙
サイズ ブランケット版

事業者 (日報社→)
(株式会社大阪毎日新聞社東京支店→)
(株式会社毎日新聞社(初代)→)
(株式会社民報社→)
(株式会社東京日日新聞社→)
株式会社毎日新聞社(初代)
(現在の株式会社毎日新聞社(3代)東京本社
本社 (東京府浅草茅町1-24[注 1]→)
(東京府日本橋元大坂町新道→)
(東京府浅草瓦町16番地→)
(東京府東京市京橋区尾張町1-1→)
東京市麹町区有楽町1-2[注 2]
創刊 1872年明治5年)2月21日
廃刊 1955年昭和30年)8月31日
(以降は『毎日新聞』に合同して継続中)
前身 江湖新聞
(1868年5月 - 1868年7月)
太政官日誌(現在の官報
(1868年 - 1877年1月18日)
毎日電報
(1906年 - 1911年)
時事新報(現在の産経新聞東京本社版)
(1882年3月1日 - 1936年2月24日)
言語 日本語
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前者は現在の毎日新聞東京本社発行による毎日新聞の前身である。

概要 編集



 

 

 

52211872329西[1]西4186822

JR21874718736[1]10

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18769寿12

政府広報紙の役割 編集


187710[1][2]

188013188316188518

経営者交代・大毎による買収 編集


姿

1884年(明治17年)、条野が中心になって兄弟紙『警察新報』が創刊された。警察新報は2年後の1886年(明治19年)、やまと新聞と改題。東日は徐々に大新聞寄りに変化していき、一方のやまとは小新聞として、それぞれ発展を遂げていった。


188821調189124190437191144

188922調190639

調

 


19231291

1926 151225

19283429[3][4][5]退[6]

19294193611226

一方、光文事件後は大毎本社に大きく先行されていたイベント事業にも力を入れるようになり、まず1927年(昭和2年)、大毎本社主催の選抜中学野球に対抗した社会人野球の全国大会全日本都市対抗(現・都市対抗野球)が行われた。


193510退193914[3]

194116128[7][4]

 


19431811[1]


毎日新聞の僚紙『夕刊東日』 編集


1948231241
194520121947819481130
1949241127195126101

195025319542991195530831

[5]21GHD

この新生東日の紙面構成は一日概ね4頁で、1面は総合面(政治経済)であり、毎日新聞夕刊に引き継がれる「近事片々」も戦前に引き付き掲載されていた。2面はスポーツと家庭面であり、毎日新聞主催の都市対抗野球選抜高校野球プロ野球毎日オリオンズの記事が多く掲載された。3面は社会面であり、正真正銘の「三面記事」が載った。4面は芸能面で映画演劇が主だが、放送番組を扱う場合は主としてラジオ東京(JOKR)の記事が多く載っていた。

なお、「東京民報」の題号はその後、日本共産党東京都委員会の機関紙の題号として転用されている。

毎日と東スポの提携へ 編集

旧やまと新聞は、もともと旧東日の2つ目の媒体として立ち上げられた縁がある。このため、大東亜戦争期に旧やまと新聞のオーナーになった児玉誉士夫の死後、やまと新聞の後身の東京スポーツはそれまで朝日新聞グループの日刊スポーツ新聞社と提携していたのを改め、毎日新聞社に接近していった。1988年(昭和63年)、毎日新聞グループと東京スポーツ新聞社は全面的な提携を交わす。それまで東京・築地の日刊スポーツ新聞社本社内にあった東スポ本社が、江東区越中島に新築された東日印刷・スポーツニッポン新聞東京本社と同じビルに移転。東スポの紙面製作・印刷も日刊スポーツグループの日刊スポーツ印刷社から、東日印刷への委託に切り替えられた。

沿  

 


18725329221 - 

1875 - 

1876 - 

187710 - 

1911 

1926151225 

1936111225 [6]

19431811 - 西

 


1948124 

195491 

 


19876283040,00020152721250,000

 

 
1941

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30

19114431
  • 1936年(昭和11年)12月25日、題字の右肩に縦書きで「時事新報合同」の文字が入る。翌12月26日から題字の下に黒地に白抜きの右書きで『時事新報』の題字が小さく入り、その下に右書きゴシック体活字で「合同」と記されるようになる。

    19113119421231使使

     



     


    1872221 2413

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    1874511 36 - 

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    1878112 1

    188951 1

    1909331 2 - 196540
    194371 2

     


     - 193914

     () - 193510

    1946

     - 19272

     - 19198



     - 

     - 

     - 

     

  • 脚注 編集

    注釈 編集



    (一)^ 1-13

    (二)^ 1-12-1

    (三)^ 195126TBS

    (四)^ 

    (五)^ 19503

    (六)^ 

    出典 編集

    1. ^ a b c d e 東京日日新聞』 - コトバンク
    2. ^ 「同誌の廃せられてのち、明治十六年七月官報創始に至る迄約七年間は政府の官報公布期間は存せず(官報の前身『太政官日誌』)」。内閣印刷局[『内閣印刷局七十年史』]、1943年。国立国会図書館
    3. ^ 内相と警視総監の辞職を勧告『東京朝日新聞』昭和3年5月1日(『昭和ニュース事典第1巻 昭和元年-昭和3年』本編p332 昭和ニュース事典編纂委員会 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)
    4. ^ 貴族院本会議で緊急質問『東京日日新聞』昭和3年5月2日夕刊(『昭和ニュース事典第1巻 昭和元年-昭和3年』本編p332)
    5. ^ 衆院予算総会でも政府を追及『中外商業新報』昭和3年5月2日夕刊(『昭和ニュース事典第1巻 昭和元年-昭和3年』本編p333)
    6. ^ 有田所署長は引責辞職『東京日日新聞』昭和3年5月18日(『昭和ニュース事典第1巻 昭和元年-昭和3年』本編p333)
    7. ^ 後藤基治『日米開戦をスクープした男』(新人物文庫、2009年)に詳しい。

     









     - GHD

     - 193611
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     - 195530

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     - 18769




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