宮崎山形屋
宮崎山形屋 | |
種類 | 株式会社 |
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本社所在地 |
日本 〒880-0805[1] 宮崎県宮崎市橘通東3丁目4番12号[1] |
設立 | 1955年(昭和30年)7月1日[1] |
業種 | 小売業 |
法人番号 | 8350001001938 |
事業内容 | 百貨店 |
代表者 | 山下隆幸(代表取締役社長) |
資本金 | 1億円 |
売上高 | 157億円 |
純利益 |
▲1700万円 (2023年02月28日時点)[2] |
純資産 |
1億0400万円 (2023年02月28日時点)[2] |
総資産 |
112億7900万円 (2023年02月28日時点)[2] |
主要株主 | 金生産業 |
外部リンク | https://www.yamakataya.co.jp/ |
株式会社宮崎山形屋︵みやざきやまかたや︶は、日本の百貨店[1]。資本上では山形屋グループである金生産業が筆頭株主である。
概要[編集]
ボンベルタ橘︵橘百貨店︶などとともに宮崎市の中心市街地の核となる商業施設である。 旭通一丁目の丸三呉服店を買収し山形屋宮崎支店として開店した[3]。 しかし、1952年10月に橘百貨店が開店し、商店街の中心が北へ移動した。 そこで、橘百貨店に対面する位置にあった映画館ロマン座などを買収し[4]、1956年︵昭和31年︶5月18日に現在地へ新築移転した[5]。 この結果、宮崎市の商店街は、500メートル以上北側に移動することとなった。新店舗は、宮崎市で初めて地下に食料品部門の売場を設置したことや、4階の食堂に東郷青児が描いた優雅な女性像があることなどで、宮崎市民の話題となった。なお、東郷青児による絵画は後の改修時に発見され、現在は新館1階に展示されている。[要出典] その後、宮崎山形屋は、宮崎市の中心となるデパートとして繁栄してきた[6]。2005年のイオン宮崎ショッピングセンター(現‥イオンモール宮崎)の開業では、大きな影響を受けることが懸念された。しかし、山形屋の品揃えが中高年向けで、高級品を中心としているために客層がずれていること、また対抗して新館を建設したことなどにより、影響は予想より軽微にとどまっている[要出典]。なお、2018年のイオンモール宮崎リニューアルに際し、イオンモール宮崎内にギフトショップを出店している[7]。 1997年・2002年にそれぞれ新館の計画が打ち出されたものの、長引く不況やイオンの進出決定などの影響で見送られてきた。しかし中心市街地の賑わいを取り戻すべく2005年春にようやく着工、2006年9月12日には新館がオープンした。その際に、宮崎で初めてのCOACHやスターバックスコーヒーなどが進出している[要出典]。沿革[編集]
●1936年︵昭和11年︶12月 - 旭通一丁目の丸三呉服店を買収し山形屋宮崎支店として開店[3]。 ●1955年︵昭和30年︶7月1日 - 山形屋から分離独立し、株式会社宮崎山形屋が発足[1]。 ●1956年︵昭和31年︶5月18日[5] - ロマン座跡地の橘通五丁目︵現・橘通東三丁目︶を買収し[4]、新店舗を建設して移転[5]。 ●1966年︵昭和41年︶ - 増床[8]。 ●1971年︵昭和46年︶ - 地下1階・地上6階を増床[要出典]。 ●1973年︵昭和48年︶ - 7・8階を増築[要出典]。 ●2006年︵平成18年︶9月 - 新館が完成し現在の姿となる[要出典]。 ●2008年︵平成20年︶6月 - 新館の東側に第一種市街地再開発事業により立体駐車場﹁Y・YPARK﹂完成。1階の一部を店舗として使用[要出典]。 ●2020年︵令和2年︶2月 - これまでの営業部、外商部、総務部の3部に加えて、新たに﹁営業推進部﹂の設立を発表。販売促進や顧客サービスの充実特化を図る。ギフトショップ・外商部出張所[編集]
●都城、延岡、日向、高鍋、西都、小林、日南︵日南地区には、日南山形屋があるが、外商は宮崎山形屋の管轄︶、平和台、イオンモール宮崎[7]︵外商部出張所はなし︶関連項目[編集]
●山形屋脚注[編集]
- ^ a b c d e f 流通会社年鑑 2003年版, 日本経済新聞社, (2002-12-20), pp. 85
- ^ a b c 株式会社宮崎山形屋 第68期決算公告
- ^ a b 宮崎市史年表, 宮崎市, (1974), pp. 130
- ^ a b 宮崎市史年表, 宮崎市, (1974), pp. 429
- ^ a b c 宮崎市史年表, 宮崎市, (1974), pp. 443
- ^ 宮崎市史 続編, 宮崎市, (1978-3), pp. 1305
- ^ a b “ギフトショップ 宮崎地区|山形屋 (サテライト・ギフトショップ) | 山形屋 (やまかたや) グループ百貨店”. 山形屋(やまかたや) グループ百貨店. 2018年11月6日閲覧。
- ^ 現代日本小売経営戦略, 晃洋書房, (1985-5), pp. 95, ISBN 978-4771002906