立命館大学短期大学部
表示
立命館大学短期大学部[注 1] | |
---|---|
立命館 広小路学舎 (1950年代) | |
大学設置/創立 | 1950年 |
廃止 | 1954年 |
学校種別 | 私立 |
設置者 | 学校法人立命館 |
本部所在地 | 京都府京都市上京区広小路通寺町東入中御霊町410 |
学部 |
法政科第二部 商科第二部 文科第二部 国語専攻 英語専攻[注釈 1] 工科[注釈 1] 応用化学専攻[注釈 1] 第一部[注釈 1] 第二部[注釈 1] 電気専攻[注釈 1] 第一部[注釈 1] 第二部[注釈 1] 機械専攻[注釈 1] 第一部[注釈 1] 第二部[注釈 1] 土木専攻第二部[注釈 1] |
立命館大学短期大学部[注 1]︵りつめいかんだいがくたんきだいがくぶ︶は、京都府京都市上京区広小路通寺町東入中御霊町410に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、1954年に廃止された。大学の略称は立命館短大。
概要[編集]
大学全体[編集]
●京都府京都市上京区に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人立命館[1]。 ●国内で最初に認可された短期大学149校[注 2]の1校として、1950年に昼間部1学科夜間部4学科体制で開学した[2]。 ●しかし﹁当初の予想に反し志望者の数も少なく、発展性の見込がない﹂との理由で1952年度の入学生を最後に学生募集を停止し[3]、その2年後に廃止された[4]。建学の精神︵校訓・理念・学是︶[編集]
●立命館大学を参照。学風および特色[編集]
●勤労の傍らで学業に勤しむ人々のために、夜間部が置かれていた[5]。沿革[編集]
●1949年 ●10月 文部省[注釈 2]に短期大学[注 3]の設置認可に関する申請を行う[注 4]。なお、学科・専攻は以下の通りとなっている[注 5]。 ●法制学科 ●第一部 入学定員50 ●第二部 入学定員50 ●商学科 ●第一部 入学定員50 ●第二部 入学定員50 ●文学科第二部 ●国語専攻 入学定員30 ●英語専攻 入学定員30 ●工学科 ●応用化学専攻 ●第一部 入学定員40 ●第二部 入学定員35 ●電気工学専攻 ●第一部 入学定員40 ●第二部 入学定員35 ●機械工学専攻 ●第一部 入学定員40 ●第二部 入学定員35 ●土木工学専攻 入学定員35 ●1950年 ●3月14日 左記を以て短期大学の設置が文部省[注釈 2]より認可される[11]。 ●4月1日 左記を以て立命館大学短期大学部が以下の学科体制にて開学する[注 6]。 ●法制学科→法政科 ●第一部 入学定員50→不認可 ●第二部 入学定員50→変更なし ●商学科 ●第一部 入学定員50→不認可 ●第二部 入学定員50→変更なし ●文学科第二部→文科 ●国語専攻 入学定員30→変更なし ●英語専攻 入学定員30→変更なし ●工学科→工科 ●応用化学専攻 ●第一部 入学定員40→変更なし ●第二部 入学定員35→変更なし ●電気工学専攻 ●第一部 入学定員40→変更なし ●第二部 入学定員35→変更なし ●機械工学専攻 ●第一部 入学定員40→変更なし ●第二部 入学定員35→変更なし ●土木工学専攻第二部 入学定員35→変更なし ●1951年 ●4月1日 以下の学科について、この年度で学生募集を最終とする[注 7]。 ●工科第一部、第二部各課程の全専攻 ●文科英語専攻第二部 ●1952年 ●4月1日 この年度をもって短期大学自体の学生募集が最終となる[3]。 ●1954年 ●12月22日 左記をもって正式に廃止となる[15]。基礎データ[編集]
所在地[編集]
申請書[注釈 3] ●広小路学舎︵京都市上京区広小路通寺町東入中御霊町410︶ ●等持院学舎︵現在の衣笠キャンパス︶ ●北大路学舎︵立命館高校の所在地︶ 1951年度の﹁入学案内﹂[注釈 3] ●広小路通寺町東入︵法政科・商科︶ ●河原町通広小路南入︵文科︶ ●等持院北町︵工科︶象徴[編集]
●立命館大学を参照。教育および研究[編集]
組織[編集]
学科[編集]
●法政科第二部 入学定員50名[注釈 4] ●商科第二部 入学定員50名[注釈 4] ●文科第二部 ●国語専攻 入学定員30名[注釈 4] ●英語専攻 入学定員30名[注釈 5] ●工科 ●応用化学専攻 ●第一部 入学定員40名[注釈 5] ●第二部 入学定員35名[注釈 6] ●電気専攻 ●第一部 入学定員40名[注釈 6] ●第二部 入学定員35名[注釈 6] ●機械専攻 ●第一部 入学定員40名[注釈 6] ●第二部 入学定員35名[注釈 6] ●土木専攻第二部 入学定員35名[注釈 6]専攻科[編集]
●なし別科[編集]
●なし取得資格及び免許[14][編集]
●中学校教諭二級免許状 ●国語 文科国語専攻 ●英語 文科英語専攻 ●社会 法政科、商科 ●数学 工科電気工学専攻第一部・第二部、機械工学専攻第一部・第二部、土木工学専攻第二部 ●職業 商科、工科応用化学専攻第一部・第二部、電気工学専攻第一部・第二部、機械工学専攻第一部・第二部、土木工学専攻第二部 ●高等学校教諭仮免許状 ●国語 文科国語専攻 ●英語 文科英語専攻 ●社会 法政科、商科 ●数学 工科電気工学専攻第一部・第二部、機械工学専攻第一部・第二部、土木工学専攻第二部 ●商業 商科 ●工業 工科応用化学専攻第一部・第二部、電気工学専攻第一部・第二部、機械工学専攻第一部・第二部、土木工学専攻第二部大学関係者と組織[編集]
大学関係者[編集]
●末川博‥立命館大学と兼任。対外関係[編集]
系列校[編集]
●立命館大学 ●立命館中学校・高等学校関連項目[編集]
●廃止された日本の短期大学一覧関連サイト[編集]
●<懐かしの立命館>立命館大学短期大学部(立命館短期大学) - 立命館 史資料センター準備室︵旧・立命館百年史編纂室︶注釈[編集]
注釈グループ[編集]
(一)^ abcdefghijkl学生募集は1951年度で最終。 (二)^ ab現在の文部科学省。 (三)^ ab出典[16] (四)^ abc最終募集とされた1952年度における体制[17]。 (五)^ ab最終募集とされた1951年度における体制[18]。 (六)^ abcdef最終募集とされた1951年度における体制[19]。補足[編集]
出典[編集]
(一)^ 短期大学一覧 昭和28年度 (短期大学資料)より。
(二)^ 官報 1950年09月14日より。
(三)^ ab立命館'2006, p. 264.
(四)^ 短期大学一覧 昭和29年度 (短期大学資料)より。
(五)^ 京都年鑑 昭和27年版より。
(六)^ 文部省a, p. 37.
(七)^ 文部省b, p. 4.
(八)^ 日本教育年鑑より。
(九)^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。
(十)^ 旺文社1950-01, p. 89.
(11)^ 教育年鑑 1953年版より。
(12)^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
(13)^ 文部省d, p. 8.
(14)^ ab立命館大学'1951, p. 12.
(15)^ 短期大学一覧 昭和30年度 (短期大学資料 ; 第13号)より。
(16)^ <懐かしの立命館>立命館大学短期大学部(立命館短期大学) 2020年1月10日閲覧。
(17)^ 短期大学一覧 昭和27年度 (短期大学資料 ; 第5号)より。
(18)^ 短期大学一覧 昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)-11コマ目-より。
(19)^ 短期大学一覧 昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)-12コマ目-より。