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大和鉄道

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大和鉄道
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
奈良県磯城郡田原本町203[1]
設立 1912年(明治45年)7月15日[1]
業種 鉄軌道業
事業内容 旅客鉄道事業[1]
代表者 専務 三浦憲太郎[1]
資本金 10,000,000円[1]
発行済株式総数 200,000株[1]
特記事項:上記データは1957年(昭和32年)8月1日現在[2][1]
テンプレートを表示

大和鉄道(やまとてつどう)は、かつて奈良県路線を有していた鉄道事業者。同社の有していた路線の一部は、近畿日本鉄道(近鉄)の田原本線として現存している。

概要

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創始

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 ()西1892退

1914

1067mm1917

開業と延伸、そして競合

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1918 - 西2km

1923

1914西西橿橿

西便 - 便[3]

便1921 - 1923便1921

大軌傘下へ

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 - 1922

西 (2)1924

 - 1927 -  - 



19311928

1944 - [4]14

戦後の推移と近鉄への統合

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19481067mm1435mm

1958 - 

196131964

西橿[5]

年表

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19114467 -[6]

191245714 

19132
45 -[7]

122 -[8]

19154710 

19176123 

19187426  - 西[9][10]

191981119 -[11]

192094 

1921101121  - 

19221167 -[12]

19221193  - [13]

19231252  - [14]

1925144 428[15]

192514108  - 19261533

19272419  - [16] - [17]

19272928  -  - [18]

1928351  - [19]

192831220 

194419111  - 

194823615  - 

1958331227  - 

196136101 [20]

196439101 [20]

路線データ

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1934年当時

運行概要

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1934年10月1日改正時

  • 運行本数:新王寺 - 田原本間4往復、新王寺 - 桜井間10往復半、田原本 - 桜井間3往復
  • 所要時間:全線42分 - 65分

なお、寺川駅は13往復半の列車が通る中で6往復半しか停車せず、但馬駅も3往復通過する列車があった。また、新王寺 - 田原本間で箸尾駅のみ停車する列車や、田原本 - 桜井間無停車の列車もあった。

駅一覧

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駅名 駅間
キロ
営業
キロ
接続路線 所在地
新王寺駅 - 0.0 鉄道省関西本線和歌山線(王寺駅)
信貴生駒電鉄(王寺駅)
北葛城郡 王寺町
(貨)大輪田駅 2.0 2.0   河合村
池部駅 2.1 4.1  
箸尾駅 1.6 5.7   箸尾町
但馬駅 1.4 7.1   磯城郡 三宅村
黒田駅 1.0 8.1   都村
田原本駅 2.0 10.1 大阪電気軌道畝傍線(大軌田原本駅) 田原本町
寺川駅 0.9 11.0  
味間駅 1.7 12.7   多村
大泉駅 1.9 14.6   織田村
東新堂駅 1.4 16.0   大福村
桜井駅 1.6 17.6 鉄道省:桜井線
大阪電気軌道:桜井線長谷線
参宮急行電鉄本線
桜井町

 - 

 - 31938721 - 19396200.1km[22]

 - 14

輸送・収支実績

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年度 輸送人員(人) 貨物量(トン) 営業収入(円) 営業費(円) 営業益金(円) その他益金(円) その他損金(円) 支払利子(円) 政府補助金(円)
1918 110,688 22,721 27,827 31,425 ▲ 3,598 雑損999
創立費営業準備金償却金3,000
596 19,810
1919 239,385 18,451 44,528 45,898 ▲ 1,370 減資差益金69,296 雑損180 25,457 32,696
1920 319,680 27,420 65,837 52,270 13,567 雑損68 5,994 5,685
1921 331,605 25,077 75,219 54,247 20,972
1922 356,245 33,567 91,429 58,463 32,966
1923 401,920 33,964 102,573 93,909 8,664 雑損1,528 13,055 46,379
1924 348,427 32,609 65,745 82,250 ▲ 16,505 雑損70 8,856 51,416
1925 409,342 31,392 71,138 91,395 ▲ 20,257 5,079 51,557
1926 566,566 33,998 88,255 183,198 ▲ 94,943 7,695 52,352
1927 599,651 33,136 90,500 96,063 ▲ 5,563 10,495 52,636
1928 631,145 56,383 95,064 95,252 ▲ 188 6,534 33,451
1929 610,264 36,082 83,412 88,429 ▲ 5,017 雑損1償却金3,000 5,466 24,166
1930 606,264 24,193 71,473 71,214 259 償却金8,000 5,541 24,077
1931 562,666 26,308 66,965 62,392 4,573 償却金7,500 4,223 23,925
1932 505,143 23,279 58,101 61,339 ▲ 3,238 償却金6,076 3,882 18,205
1933 506,829 23,100 59,916 50,465 9,451 償却金8,500 3,744 4,067
1934 530,101 27,000 61,525 48,143 13,382 償却金500 3,625
1935 555,678 23,155 61,292 48,894 12,398 雑損償却金7,870 3,642
1936 588,252 21,753 62,736 52,834 9,902 償却金6,000 3,201
1937 623,403 20,306 61,908 57,540 4,368 雑損7,926償却金23,866 2,322
1939 667,731 23,816
1941 1,004,708 31,601
1943 1,572,312 39,620
1945 943,250 28,190
1952 2,015,779 1,359
1958 2,098千 -
  • 鉄道院鉄道統計資料、鉄道省鉄道統計資料、鉄道統計資料、鉄道統計、国有鉄道陸運統計、地方鉄道軌道統計年報、私鉄統計年報各年度版

車両

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1,067mm軌間時代は自社発注の蒸気機関車・客貨車によって開業し、大阪電気軌道・参宮急行電鉄の傘下となった1920年代後半以降フリークエント・サービスの向上を目的として軌道自動車と呼ばれる小型気動車の導入が進んだ。燃料統制が厳しくなってからは木炭ガス発生装置による代燃装置の取り付けが一部の気動車で実施され、敗戦直後の燃料難の時期にはこれら代燃車と国鉄からの借り入れ機関車などによって営業が継続された。1948年の改軌・電化後は近鉄からの貸し出し車(モ200形など)が運行され、1961年の信貴生駒電鉄との合併まで自社籍の車両の導入は行われなかった。

蒸気機関車

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2 - 21[23]1937629

21 - 2119181920

1.3 - 19501025

1001 - 191919385121000

S211 - 1947西20tC819194西S21119181,067mm1[24]195020S55使[25]

B2010 - 194812220t1948615 - 使19487221972鹿使[26]

気動車

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 - 192811928321928102[27]125,000mm2,300mm3021dD44D1dDT4221930121193181930[28]111193241943[28][29]

11 - 1932342[30]T461931[31]T20.4 B.H.P.36.5 B.H.P.78[32]1134[33]111112

21 - 1930611 - 373[34]20使[35]使[36][37]ETU[38]1121630111938732121 - 2323[39]

50 - 194319291010150518,179mm1,100mm6KU4446222[40]

客車

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開業時に梅鉢鉄工所より木製ボギー客車5両(ハ1-3、ハニ4)[41]を新製。その後国鉄より木製2軸客車5両の払下げを受けている[42]

貨車

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貨車は開業時に梅鉢鉄工所よりワ1形(1.2)ト1形(1.2)を新製したのと1923年に国鉄より払い下げられたワ3形(3-5)がすべて。1948年10月29日に全車廃車された。

出典

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  1. ^ a b c d e f g 「私鉄要覧(3) 運輸省鉄道監督局監修 昭和32年度」『鉄道史料』第95巻、鉄道史資料保存会、1999年8月、68頁。 
  2. ^ 「私鉄要覧(1) 運輸省鉄道監督局監修 昭和32年度」『鉄道史料』第93巻、鉄道史資料保存会、1999年2月、59頁。 
  3. ^ 「大軌新線附帯条件」 1918年12月7日付大阪新報 (神戸大学附属図書館新聞記事文庫)
  4. ^ 信貴生駒電鉄社史編集委員会編『信貴生駒電鉄社史』P82(1964年) 
  5. ^ 近鉄田原本線 他線と接続なし - 読売新聞奈良版 2014年5月25日
  6. ^ 「輕便鐵道免許狀下付」『官報』1911年6月10日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  7. ^ 「輕便鐵道免許狀下付」『官報』1913年4月11日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  8. ^ 「軽便鉄道免許失効」『官報』1913年12月2日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  9. ^ 鉄道院鉄道統計資料では4月26日 『鉄道院鉄道統計資料』大正七年度(国立国会図書館デジタルコレクション)
  10. ^ 官報では4月25日「軽便鉄道運輸開始」『官報』1918年5月1日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  11. ^ 「鉄道敷設免許状下付」『官報』1919年11月21日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  12. ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1922年6月13日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  13. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1922年9月7日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  14. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1923年5月5日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  15. ^ 『人事興信録. 7版』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  16. ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1927年4月25日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  17. ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1927年4月23日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  18. ^ 6月14日許可「鉄道譲渡」『官報』1927年6月16日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  19. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1928年5月7日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  20. ^ a b 和久田康雄『鉄道ファンのための私鉄史研究資料』電気車研究会、2014年142-143頁
  21. ^ a b 『鉄道停車場一覧. 昭和12年10月1日現在』、401頁(国立国会図書館デジタルコレクション)
  22. ^ 日本鉄道旅行地図帳 関西1 ISBN 978-4-10-790026-5
  23. ^ キャンセルされた機関車は八幡製鉄所が購入した臼井茂信『機関車の系譜図3』415頁
  24. ^ 『鉄道史料』第90号、pp.29-30
  25. ^ 『鉄道史料』第100号、p.29
  26. ^ 沖田祐作 編 「機関車表 国鉄編I 蒸気機関車の部」『レイル・マガジン 2008年9月号 No.300』、ネコ・パブリッシング、2008年9月(特別付録CD-ROM)
  27. ^ 『鉄道史料』第100号、p.60
  28. ^ a b 『鉄道史料』第14号、p.58
  29. ^ 『鉄道史料』第4号、p.8
  30. ^ 『鉄道史料』第100号、pp.60-65
  31. ^ 『日車の車輌史 図面集 戦前私鉄編 下』、p.170
  32. ^ 『鉄道史料』第7号、p.21
  33. ^ 『鉄道史料』第4号、p.10
  34. ^ 「第四拾回報告書」大阪電気軌道、1930年 p.2
  35. ^ 「第四拾回報告書」大阪電気軌道、1930年 p.12
  36. ^ 長谷線はそれまで開業以来の蒸気動車(汽車会社製工藤式蒸気動車)を使用しており、ガソリン動力併用認可を1929年12月23日に得たことで、ガソリン動車による運行に切り替えている。
  37. ^ 「第参拾九回報告書」大阪電気軌道、1930年 p.2
  38. ^ 気筒容量5.11リットル、4ストローク4気筒、最大制動馬力33 B.H.P.
  39. ^ 『鉄道ピクトリアル』1973年10月号、55頁
  40. ^ 『鉄道史料』第14号、p.59
  41. ^ 湯口徹「私鉄のボギー客車落穂拾い」『鉄道史料』No.107
  42. ^ 『鉄道省鉄道統計資料. 大正11年度』(国立国会図書館デジタルコレクション)

参考文献

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  • 吉川文夫「大和鉄道」『鉄道ピクトリアル』No.219 1969年1月号
  • 『近畿日本鉄道100年のあゆみ』2010年、352-354頁
  • 信貴生駒電鉄株式会社社史編纂委員会『信貴生駒電鉄社史』近畿日本鉄道、1964年。doi:10.11501/2506032  信貴生駒電鉄編と大和鉄道編が含まれている