Wikipedia:記事名の付け方/鉄道

鉄道路線、 鉄道駅、鉄道車両に関する記事名、ならびに駅一覧、路線図、運行経路図、路線地図のテンプレート名はWikipedia:記事名の付け方によるほか、下記によります。

路線記事

日本の路線

原則

鉄道路線名は、﹃鉄道要覧﹄に記載されている路線名を使用し、線名の前に鉄道事業者名または軌道法に基づく事業者名を付ける︵例‥関東鉄道常総線︶。廃止路線については廃止時の事業者名および路線名を使用する。

付記する事業者の選定ルール

●旅客営業を行う鉄道事業者がある場合には、旅客営業を行うそれぞれの鉄道事業者とする。

●旅客営業を行う鉄道事業者がない場合には、貨物営業を行う鉄道事業者とする。

例外扱いとする路線名

●路線名が制定されていない︵いなかった︶場合は、﹁﹇事業者名﹈線﹂とする。

●索道事業︵鉄道事業法第三章準拠︶、専用鉄道︵鉄道事業法第四章準拠︶ならびに鉄道事業法等に基づかない路線で、路線名が制定されていない場合は、旅客案内上使用されている路線名を用いる。

●路線名が制定されている鉄道路線でも、事業者が旅客案内上その名称を使用していない場合は、旅客案内上使用されている路線名を用いる︵例‥横浜市営地下鉄ブルーライン︶。

●運行系統の記事については旅客案内上使用されている路線名を用いる︵例‥鹿児島市電1系統、京浜東北線︶。

●無名支線については通称を用いる︵例‥東海道貨物線、上砂川支線︶。

事業者名簡略化のルール

●JR線︵前身組織の日本国有鉄道、鉄道省・鉄道院所轄路線を含む︶は、事業者名を省略する︵例‥﹁東海道本線﹂︶。

●JR以外の路線については、事業者名は原則として正式社名を用いるが、公式の会社略称で記述してもよい︵例‥西鉄、東京メトロ、Osaka Metro、京都丹後鉄道︶。略称で記述する場合は各記事で判断する。

●公営事業者が運営する路線については、事業者名として旅客案内上用いられている略称を使用する︵例‥都営地下鉄、都電、大阪市営地下鉄、仙台市地下鉄︶。

●路線名に事業者名を含む場合や一部が重複する場合は、事業者名を省略してよい︵例‥京王線、いわて銀河鉄道線、万葉線︶。省略する場合は各記事で判断する。

●索道事業︵鉄道事業法第三章準拠︶、専用鉄道︵鉄道事業法第四章準拠︶ならびに、鉄道事業法等に基づかない路線は、事業者名を省略してよい︵例‥立山ロープウェイ、黒山駅分岐新潟東港専用線︶。省略する場合は各記事で判断する。

日本以外の路線

●全国規模の路線網の一部となっている路線︵日本のJR線に相当︶については事業者名などはつけない。路線名が重複する場合は()内に国名、地域名などを入れて区別する。例‥ 中央線 (韓国)

●一つの都市圏内のみの路線で、線名が番号やアルファベットのみのものについては、線名の前に事業者名やその略称、ブランド名、都市名などをつける。例‥ 首都圏電鉄1号線

●上記のいずれにも該当しない場合︵ローカル私鉄など︶は現地の呼称や日本語での表記例を参考に適宜定める。

●区間を示す2つ以上の地名を記号でつないで路線名とする場合は、表記ガイドに基づき、その間を﹁半角スペース＋ハイフン (-) ＋半角スペース﹂でつなぐ。

ダッシュ﹁–﹂︵英語版で多く用いられている︶などの類似記号に注意すること。また、波ダッシュ﹁～﹂やチルダ﹁〜﹂﹁~﹂は表記ガイドに従い使用しない。中黒﹁・﹂とダブルハイフン﹁＝﹂﹁=﹂についても地名の中での区切りと紛らわしいため用いない。

なお、路線がY字状やX字状で単純にハイフンでつなぐことが不適切である場合には、二手に分かれている側の地名は﹁半角スペース＋半角スラッシュ (/) ＋半角スペース﹂を使って区切るものとする。
例:﹁エディンバラ - ダンブレイン線﹂﹁エアフルト - ライプツィヒ / ハレ高速線﹂

●イギリスの路線記事名の路線名部分は以下による。
●路線名が、﹁line﹂一語か、または﹁main line﹂、﹁branch line﹂の二語で終わる (これらの前に空白がある) 場合、それぞれ﹁線﹂、﹁本線﹂、﹁支線﹂と訳し、残りの部分は全て片仮名による音訳とする。単語の区切りが容易に推定できる場合は、区切りの﹁・﹂を省いてよい。
例‥ イーストロンドン線、ウェストコースト本線、セント・アルバンス支線

●それ以外の路線名については、原則として全て片仮名による音訳とする。但し、保存鉄道など小規模独立運営が行われている路線に関する記事 (運営体に関する記事を含む) は、railway を片仮名表記せず鉄道と訳す。
例‥ ドックランズ・ライト・レイルウェイ、タリスリン鉄道

●アクロニムを含め慣用表現が定着している場合には、慣用表現を記事名としてよい。
例‥ CTRL

●ドイツ・フランス・イタリア語圏の鉄道路線記事は、以下の通りとする。
●記事の路線区分は現地の政府・公的機関・路線を管理する組織の情報に従うものとし、それが困難である場合は現地語版の記事での分類に従ってもよいものとする。鉄道会社の記事と路線の記事、そこを運行する列車系統の記事などについて分離して記事にすることが困難であれば、同居して記事にすることができる。かつて存在した鉄道会社の記事に現在の路線について記述することを妨げない。

●日本語での慣用的な路線名が定着している場合は、それを記事名に採用する。

●英語のrailwayに相当する語︵ドイツ語の-eisenbahnあるいは-bahn、フランス語のChemin de fer -、イタリア語のFerrovia -︶や、lineに相当する語︵ドイツ語の-linieあるいはBahnstrecke -、フランス語のLigne de -、イタリア語のLinea -︶などは、必ずしも﹁○○鉄道﹂﹁○○線﹂と訳し分ける必要はなく、その記事の主題が鉄道会社である時は鉄道、路線である時は線のように訳す。ただし、de:Niederschlesisch-Märkische Eisenbahnのようにかつて存在した鉄道会社の記事に現代の路線の説明が同居していて﹁○○線﹂の訳が不適当な場合には﹁○○鉄道﹂と訳し、記事内において現代の鉄道路線についても説明することを明記する。

●ドイツ語圏の高速鉄道線については、Schnellfahrstreckeを﹁高速線﹂、Neubaustreckeを﹁新線﹂と訳す。

●ニューヨーク市地下鉄の鉄道路線記事および系統記事には、以下の通りとする。
●系統であるものについては末尾を﹁○系統﹂、路線であるものについては末尾を﹁○線﹂とする。

●BMTやINDなどの開通時の所属会社を区別する略称を付加する。ただし2社以上に属する場合は省略する。

●英語で﹁︵序数︶ Street﹂、﹁︵序数︶ Avenue﹂と表現される系統名・路線名中の街路名は、﹁︵算用数字︶丁目﹂、﹁︵算用数字︶番街﹂とする。それ以外の﹁Street﹂、﹁Avenue﹂は、それぞれ﹁ストリート﹂、﹁アベニュー﹂とする。

駅記事名

●駅等には名称の後ろに﹁駅﹂をつける︵例‥ ﹁新宿駅﹂︶。
●ただし、日本の軌道線の停留場においては、Wikipedia:信頼できる情報源に基づき﹁駅﹂または﹁停留場﹂いずれかのより一般的な方とする。いずれかの決定は事業者ごとに合意を形成するものとし、﹁電停﹂を用いている事業者については法令上の正式名称である﹁停留場﹂とする。同一名称の軌道線の停留場と鉄道線の駅等が同じ項目に同居している場合は、基本的に鉄道線に合わせて﹁駅﹂とするが軌道線の方が重要であるときは﹁停留場﹂とする。
﹁駅﹂とする事業者


大阪市高速電気軌道、ゆりかもめ、神戸新交通

﹁停留場﹂とする事業者

長崎電気軌道

●仮乗降場については、名称の後に﹁仮乗降場﹂とつける。民営化時に駅に昇格したところについては﹁駅﹂とする。信頼できる情報源により、連絡所や給水所などが正式名称である場合は正式名を優先して記事名とする。

●駅名の前に事業者名を付けない。ただし正式名称に事業者名の略称がもともと含まれている場合は、正式名称を使用する︵例‥ ﹁JR難波駅﹂、﹁京成高砂駅﹂︶。

●翻訳記事の場合、翻訳元記事にある曖昧さ回避の括弧を日本語版でも同様に用いるかどうかは、その必要性に応じて判断する。

●日本以外の漢字圏内駅記事の曖昧さ回避は鉄道事業者名による。
●﹁中華人民共和国鉄道部﹂は﹁中国国鉄﹂と略記する。

●﹁中華人民共和国鉄道部﹂﹁台湾鉄路管理局﹂﹁韓国鉄道公社﹂﹁朝鮮民主主義人民共和国鉄道省﹂について、当該国外の同名他駅記事との間でのみ曖昧さ回避を行なう場合には、それぞれ﹁中国﹂﹁台湾﹂﹁韓国﹂﹁北朝鮮﹂と略記する。

●事業者名に都市名を含む場合には、事業者名に含まれている都市名部分のみにより略記する。
例‥ ﹁北京地下鉄﹂は﹁北京﹂と略記し、﹁北京市﹂とはしない。

●日本国内にある駅記事について、記事名による曖昧さ回避を行う場合の曖昧さ回避部分は以下による。
●曖昧さ回避は原則として地域名・地名による。これに用いる地域名・地名は、曖昧さ回避が可能な限りなるべく上位のものによる。
●地域の単位として都道府県、市町村・特別区をこの順で用いる。曖昧さ回避部の国名は省略し、都道府県よりも小さい単位による場合には都道府県名を含め、郡名は含めない。

●十分な曖昧さ回避が可能であれば、道府県庁所在地および政令指定都市では道府県を省略する。(例‥ 富山市、川崎市)

●漢字圏内で複数の国をまたがる曖昧さ回避にあっても、都道府県名、道府県庁所在地、ならびに政令指定都市の名称に重複のない限り国名は曖昧さ回避部には用いない。

●前項によってもなお記事名が同一となる複数駅については、鉄道事業者名による曖昧さ回避を推奨する。ただし、そのうち一つの事業者だけが他地域に別の同名駅を有する場合、その事業者の駅記事については地域名・地名を用いる。

●以下の場合は、同名駅記事のうちひとつの記事について括弧書きを省略してよい。
●同一地域にある同名駅のうち、ひとつだけが複数鉄道事業者の乗り入れ駅である場合の、その駅の記事

●駅記事名による曖昧さ回避において、地域名または鉄道事業者名に変遷がある場合には、現存駅にあっては現時点での、廃止駅にあっては廃止時の、それぞれ地域名または鉄道事業者名による。

●鉄道駅と自動車駅・バス駅で記事名が重複する場合は、原則として鉄道駅記事名の曖昧さ回避を省略する。

●非漢字圏の同名駅記事名について、前項の他は特に定めない。なお、同一国、同一運用地域などで統一的な記事名が用いられることが望ましい。

●ニューヨーク市地下鉄の駅については、次の要領に従う。
●英語で﹁︵序数︶ Street﹂、﹁︵序数︶ Avenue﹂と表現される駅名中の街路名は、﹁︵算用数字︶丁目﹂、﹁︵算用数字︶番街﹂とする。それ以外の﹁Street﹂、﹁Avenue﹂は、それぞれ﹁ストリート﹂、﹁アベニュー﹂とする。

●英語で﹁-﹂ハイフンまたはダッシュを用いて街路名や施設名等を結んでいる駅名においては、﹁-﹂ハイフンにあたる部分は日本語でもハイフンのままとする。また、ダッシュは全てハイフンに置き換える。

●英語で﹁/﹂スラッシュを用いて駅名を結んでいる乗り継ぎ駅︵ステーション・コンプレックス︶名においては、﹁/﹂スラッシュにあたる部分は日本語でもスラッシュのままとする。

●英語においてハイフンやスラッシュの前後に空白があるかないかに関わらず、日本語ではハイフンやスラッシュの前後に空白を入れない。
42nd Street–Bryant Park/Fifth Avenue (New York City Subway) → 42丁目-ブライアント・パーク/5番街駅

●北米の鉄道駅において、"Union Station"および"Union Depot"は、原則として﹁ユニオン駅 (〇〇︵地名︶)﹂もしくは﹁〇〇︵地名︶・ユニオン駅﹂とする。なお、文献等で日本語での用例が有る場合には、そちらを優先する。

車両記事

車両形式記事名は、｛会社名｝+｛系列名または形式名｝+｛車両種別｝とする。

1. ︷会社名︸は運用開始当時の会社名を原則とし、以下による。

(一)日本の準大手私鉄・中小私鉄・公営鉄道・第三セクター鉄道、および分類が未定の鉄道事業者‥正式会社名とする
例‥ 山陽電気鉄道、北近畿タンゴ鉄道、信楽高原鐵道、江ノ島電鉄、大阪市高速電気軌道

●但し、#路線記事で略称を使用している大手私鉄・公営鉄道などは路線記事名と同一の略称を用いる。

例‥ 東急、営団、東京メトロ、阪神、南海

●日本の公営交通で複数の形態の鉄道事業を行っている都市は、その運営機関名を用いる。

例‥ 東京都交通局、名古屋市交通局

(二)JRグループおよび日本国有鉄道の在来線車両
●JRグループ‥JRを冠した略称
●JR北海道、JR東日本、JR東海、JR西日本、JR四国、JR九州、JR貨物

●日本国有鉄道‥﹁国鉄﹂とする
●戦前の国鉄に当たる﹁鉄道院﹂、﹁鉄道省﹂、﹁運輸通信省﹂、﹁運輸省﹂も広義の国鉄として﹁国鉄﹂で記事作成する。

●両者の使い分けは次の通り
●国鉄時代に登場したものは﹁国鉄﹂とする。基本的にはJR発足後に生産されたバリエーションや新番台等があっても記事を分離しない︵下記の例外は除く︶。

●JR発足後に登場したものは﹁JR××﹂とする。﹁登場﹂の意味は基本的には正式に車籍が登録された時点とする︵根拠ソースは公式発表資料の他、鉄道雑誌、編成表などの記事でよい︶。

●例外的な車種‥
●国鉄とJRで全く別の車両として設計・製造された場合は、別記事とする︵207系など︶。

(三)JRグループおよび国鉄の新幹線車両や新幹線直行特急車両
●会社名を付けることはせず、系列名または形式名の前に﹁新幹線﹂と付ける。

(四)日本国外の鉄道‥ 原則として上記に準ずるが、運行会社、所有会社、製造会社など適当な会社名、企業体名等を用いてよい。また会社名等を付記することが不適切な場合には国名などで代用、あるいは誤解のおそれがなければ全く含めなくとも良い。ただしこの場合少なくともその国の鉄道に関する記事のなかで整合性がとれていることが望ましいが、たとえばユーロスターの様に複数国にまたがる場合などはこの限りではない。なお、運行会社名については鉄道運営組織一覧を参照し、該当するものがあればそれに従うことが望ましい。
●アメリカ合衆国のディーゼル機関車

●車両製造会社による共通設計を基本として製造された車両が各鉄道運行会社に納入されており、原則として車両製造会社を会社名とする。会社名には日本語圏で広く用いられ定着している略称を積極的に用いてよい。略称を用いない場合は、原則として会社記事名にあわせる。会社名部分が英文字のみの場合は会社名と系列・形式名との間に空白を挿入する。

●略称を用いる製造会社の例︵括弧内太字が略称︶‥
アメリカン・ロコモティブ︵アルコ︶、ボールドウィン・ロコモティブ・ワークス︵ボールドウィン︶、カナディアン・ロコモティブ・ワークス (CLC)、エレクトロ・モーティブ・ディーゼル︵EMD、GM傘下の期間を含む︶、ゼネラル・エレクトリックならびにGE交通システム (GE)、ライマ・ハミルトン︵ライマ︶、モントリオール・ロコモティブ・ワークス (MLW)

●略称を用いない製造会社の例‥

フェアバンクス・モース︵FM、F-M などとはしない︶

●会社記事名とは異なる名称を用いる例‥

ボールドウィン・ライマ・ハミルトンについては、設計・製造のラインに応じ、ボールドウィンまたはライマのいずれかを用いる

●イギリスの鉄道車両

●国有化以前‥ 運行会社名を基本とする。浸透した略称がある場合はそれを用いてもよい。

●国有時代‥ ﹁イギリス国鉄﹂とする。

●分割民営化後‥ 民営化後の列車運行会社向けに登場した車両は、鉄道名を総称し﹁イギリス鉄道﹂とする。

●ドイツの鉄道車両‥ 会社名部分は、当該形式の運用開始時期に従い以下による。
●第二次世界大戦前‥ 1920年のドイツ国有鉄道 (Deutsche Reichsbahn) 発足から1945年の第二次世界大戦敗戦までの間にドイツ国鉄で運用を開始した車両は、﹁ドイツ国鉄﹂。

●第二次世界大戦後統一前西側‥ 1951年のドイツ連邦鉄道発足から1993年までにドイツ連邦鉄道で運用を開始した車両は、﹁西ドイツ国鉄﹂。

●第二次世界大戦後統一前東側‥ 1949年のドイツ国有鉄道発足から1993年までにドイツ国有鉄道で運用を開始した車両は、﹁東ドイツ国鉄﹂。

●ドイツ再統一後‥ 1994年のドイツ鉄道発足後にドイツ鉄道で運用を開始した車両は、﹁ドイツ鉄道﹂。

●ドイツ国有鉄道の発足する1920年以前に運用を開始した車両および、1945年の敗戦から1949年のドイツ国有鉄道・1951年のドイツ連邦鉄道発足までの間に運用を開始した車両は、この規定では未定とする。

●1920年以前は各邦有鉄道などにより運用されていたため、その鉄道名を使用する。1945年から戦後の組織発足までは、連合国による直営などが行われており体制が複雑であるため、もしこの時期に運用を開始した車両があるならば事情をよく検討の上で定める。ドイツの再統一は1990年に行われているが、その後も鉄道組織は東西の国鉄組織が別個に存続し、1994年になって初めて﹁ドイツ鉄道﹂に統合されているため、ドイツの再統一以後であってもドイツ鉄道発足前に運用開始されたものは、﹁西ドイツ国鉄﹂﹁東ドイツ国鉄﹂を使用する。

●ニューヨーク市地下鉄の車両記事については、﹁ニューヨーク市地下鉄﹂を使用する。

2. ︷系列名または形式名︸はその系列あるいは形式の初号車竣功︵または入籍、あるいは工場出場︶当時における各社の正式呼称を原則とする

原則として系列単位で記事を作成し、細かな番台ごとの記事にはしない。
例‥JR東日本E231系電車は中央・総武緩行線用、山手線用、東西線直通用、高崎・東北線用、武蔵野線用、八高線用などの用途ごとに別記事にはしない。

国鉄・JRの各形式において試作車を独立形式として新製後、量産時に別形式を与え、試作車の量産化改造などの際に900番台あるいは9000番台などの番台区分を付与して量産形式に編入した場合は、その量産形式をもって記事名とする。
例‥JR東日本901系電車は209系900・910・920番台として、JR東日本209系電車項目にて扱うこととする。

例外‥ 新幹線500系電車の試作型であり、系列名も同じであるが外見的・構造的に共通点が少なく営業運転に使われなかった新幹線500系電車900番台は別記事で扱う。

国鉄における1959年︵昭和34年︶6月の車両称号規程改正に伴って3桁の新形式に改番された、いわゆる﹁新性能電車﹂については、原則として同改正で付与された形式・系列名をもって記事名とする。
例‥ 国鉄101系電車︵当初の系列は﹁国鉄90系電車﹂︶

派生系列のある車両については代表系列名による単一記事とし、その記事内で派生系列についても触れ、派生系列についてはリダイレクトでの対応を原則とする。代表系列の選定に困難があるなど、記事名に複数系列を明示することが望ましい場合には、﹁・﹂を用いて系列名を列挙する。
例‥ 国鉄457系電車、国鉄419系・715系電車、国鉄413系・717系電車

系列の表記は鉄道会社により﹁系﹂、﹁形﹂、﹁形式﹂などがあるため、各社の表記に従う。非漢字圏の車輌にあっても基本的に同様とするが、日本での﹁系﹂﹁形﹂﹁形式﹂などの使い分けとの整合性に疑義や困難がある場合には、﹁型﹂を用いるか、場合によってはこうした語を省略してもよい。
●気動車は﹁系列﹂の概念があるものは﹁国鉄キハ181系気動車﹂など、ないものは﹁国鉄キハ65形気動車﹂などとする。後者は旧型電車︵40系、42系など︶を含め正式には﹁系列﹂の概念がないが、便宜上﹁～系﹂としてグループ化されていることが多いため﹁系﹂の表記も可とする。

●アメリカ合衆国のディーゼル機関車の場合、系列には﹁シリーズ﹂、形式ならびにモデルナンバーには﹁形﹂、スペック・ナンバー︵メーカーによる細区分︶には﹁型﹂の語をそれぞれ用いる。

例‥ アルコFAシリーズディーゼル機関車、アルコRS-1形ディーゼル機関車、アルコDL-109型ディーゼル機関車

●イギリスの車両の場合、 Class の形式表記は﹁形﹂を基本とする。型・系・クラスも可能であるが、表記統一の観点から推奨しない。

例‥ イギリス国鉄47形ディーゼル機関車、イギリス鉄道395形電車、グレート・ウェスタン鉄道4073形蒸気機関車

●固有名を車両形式として扱う場合は、例外的に○○級と表記してよい。

例‥ LMSロイヤル・スコット級蒸気機関車

●単一会社等に同一形式で異なる設計の車両がある場合、設計者名などを入れて識別する。知名度から判断して識別を省略してもよい。

例‥ LNER A1形蒸気機関車 (ペパコーン) 、LMS 5形蒸気機関車 - ブラックファイブ

●設計者名を形式手前に置くことも可能だが、形式名の一部と誤解される恐れがあるため推奨しない︵ペパコーンA1形、スタニア5形などとはしない︶。

●スイスの鉄道車両のうち、動力種別・速度・軸数による分類が行われている形式の場合、記事名における記号表記は以下による。
●﹁Re4/4﹂などの動力等区分には、混乱のおそれがない限り、空白は用いない。

●動力等区分に上付きローマ数字が付与されている場合、ローマ数字をI、II、IVなどアルファベットの組合せで表記し、動力等区分に後置する。動力等区分とローマ数字との間に空白を入れる。

●動力等区分と車両番号区分を組み合わせた記事名とする場合には、動力等区分と車両番号区分の間に空白を一つ入れる。車両番号区分に複数の車両番号が含まれる場合、連続した区分については︵2両の場合であっても︶最小の車両番号と最大の車両番号を空白を入れずハイフンでつなぐ。不連続な区分については、中黒﹁・﹂を用いる。

●動力等区分のみ、あるいは動力等区分とローマ数字の組合せで識別できる車両の記事名には﹁形﹂ならびに﹁系﹂を状況に応じ用いる。動力等区分と車両番号区分の組み合わせで識別される車両の記事名には﹁形﹂などの文字は用いない。

●ディーゼル・電気機関車など、複数の動力源を利用する車両の場合、車両種別に動力源の別は含めず、単に﹁機関車﹂﹁動力客車﹂などとする。

●ニューヨーク都市圏の電車︵地下鉄、メトロノース、LIRR︶については﹁形﹂を使用する。

3.︷車両種別︸は原則﹁電車﹂﹁気動車﹂﹁蒸気動車﹂﹁電気機関車﹂﹁蒸気機関車﹂﹁ディーゼル機関車﹂﹁客車﹂﹁貨車﹂の8つから適当なものを選択するものとする。

﹁直流電動客車﹂﹁液体式ディーゼル動車﹂﹁試験車﹂などの正式名称があっても上記の区分を用いる。

モノレール・AGT・磁気浮上式車両についても同様に扱う。

動力源としてディーゼルエンジンと蓄電池を併用するハイブリッド車両については﹁気動車﹂とする。機関車については﹁ハイブリッド機関車﹂とする。
例‥ JR東日本HB-E300系気動車、JR貨物HD300形ハイブリッド機関車

自走可能な貨車については﹁電車﹂﹁気動車﹂﹁蒸気動車﹂のいずれかを使用し、﹁貨車﹂は使用しない。
例‥ JR貨物M250系電車、京急デト11・12形電車

トロリーバス車両の場合は﹁無軌条電車﹂とする。
例‥ 名古屋市交通局10000形無軌条電車、関西電力300形無軌条電車

電気・ディーゼル両用車両やその他特殊な動力方式の場合など、上記に依りがたい場合は{車両種別}を省略してもよい。

鉄道車両ではないコンテナについては﹁コンテナ﹂とする。
例‥国鉄C35形コンテナ、JR貨物U30A形コンテナ

4. 鉄道事業者にしばしば見られる、番号の再使用による重複形式は、﹁初代﹂﹁2代﹂﹁3代﹂などをパイプ付きリンクを使い付加する。

たとえば東急5000系電車 (初代)・東急5000系電車 (2代)など。また同一事業者において重複形式が存在し、かつ両者が同時期に在籍したなどの理由から﹁初代﹂﹁2代﹂では区分できない場合、﹁軌道﹂﹁鉄道﹂あるいは﹁地下鉄﹂﹁新交通﹂など、世代表記以外で両者の区別を端的に表す文言を用いてもよい。

括弧﹁()﹂は半角、開き括弧の前の空白も半角を用いる。記事中では必要に応じ[[東急5000系電車 (2代)|東急5000系電車]]などとする。﹁旧5000系電車﹂のような記事名は、新たに重複形式の車両が登場すると改名を余儀なくされるため用いない。

5. 譲渡車両について譲渡元形式とは別に記事を作成する場合、譲渡先社名、譲渡先での系列名または形式名ならびに車両種別による記事名とする。

6. 鉄道事業者が名称を変更した場合でも、車両記事名は変更しない。新名称で新形式の車両を導入した場合は、新会社名を前置した記事名で項目をたてる。但し、京王帝都電鉄・京浜急行電鉄・小田急電鉄・京阪電気鉄道・南海電気鉄道の5社の車両で、戦時統合から分離独立までの間に初号車が製造された形式については、分離先各社の社名およびそこで最初に付与された形式・系列名をもって記事名とする。

7. 記事名の例︵既存の記事名と一致しないものもある︶

JR東日本E231系電車 - 国鉄80系電車 - 国鉄キハ65形気動車 - JR西日本207系電車 - 国鉄C62形蒸気機関車 - JR貨物EF210形電気機関車 - 新幹線E3系電車 - 京王9000系電車 - 小田急3100形電車 - 近鉄5820系電車 - 江ノ島電鉄2000形電車 - 東京都交通局6300形電車 - 大阪市交通局20系電車 - 湘南モノレール500形電車 - 京急1000形電車 (初代) - 京急1000形電車 (2代) - 営団08系電車 - 国鉄マロネ40形客車 - JR北海道キハ201系気動車

8. 特定車両の記事名は、車両形式記事名に特定車両を識別する部分を後置したものとする。ただし、慣例として固有名が広く用いられている場合や、固有名が事業者から付与されている場合には、固有名を記事名としてよい。

例： LNERクラスA4蒸気機関車4468 マラード、国鉄C57形蒸気機関車180号機、フライング・スコッツマン、パノラマエクスプレスアルプス

列車記事

列車記事の記事名は原則として事業者名や列車種別を冠さず、かつ﹁号﹂を付けないものとする。︵例‥あさま、成田エクスプレス︶

●例外として、正式名称に﹁号﹂が含まれるものについてはこれを含める。︵例‥むさしの号、軽井沢リゾート号︶

●同名の事物が存在する場合の曖昧さ回避は (列車) とする。︵例‥しなの (列車)、宗谷 (列車)︶
●別の列車に同じ愛称が使用され、同じ記事で説明できない場合の曖昧さ回避については事例ごと検討・決定する。︵例‥はやぶさ (新幹線)、つばめ (JR九州)︶

橋・トンネル記事

橋梁やトンネルの記事名は、会社名や路線名などを冠さず、橋梁やトンネル名単独の名前を付ける。ただし、正式名称に会社名や路線名を含んでいると考えられる根拠がある場合は含めるものとする。その上で他の同名記事との衝突が発生する場合は、曖昧さ回避のカッコ内に路線名を入れて区別する。カッコ内に入れる路線名については、その路線の記事名に合わせるものとする。同名の橋梁・トンネルがある場合はあらかじめ曖昧さ回避のカッコを付けて立項し、また曖昧さ回避のページを作成するものとする。同一路線に複数の同名橋梁・トンネルがある場合や、道路との併用橋など、これによりがたい事情がある場合は個別にノート等で協議して適宜決定する。

施設・組織記事

施設および組織の記事名は、事業者名に続いて施設または組織の名称を並べたものとする。廃止された施設または組織は廃止時点の名称とする。

本ガイドライン制定前に作成された、施設または組織名の前に事業者名を冠していない記事においては、重複の可能性がなく、かつ改名提案のない場合には改名しないことができる。

事業者名については以下の各項に該当する場合には各項の通りとする。

●株式会社は商号から﹁株式会社﹂を除いたものとする。
●ただし、JR各社は﹁JR北海道﹂、﹁JR東日本﹂、﹁JR東海﹂、﹁JR西日本﹂、﹁JR四国﹂、﹁JR九州﹂および﹁JR貨物﹂とする。
●ただし、本社、支社および地方機関については﹁北海道旅客鉄道﹂、﹁東日本旅客鉄道﹂、﹁東海旅客鉄道﹂、﹁西日本旅客鉄道﹂、﹁四国旅客鉄道﹂、﹁九州旅客鉄道﹂および﹁日本貨物鉄道﹂とする。

●公営交通は公営企業の名称とする︵例‥ ﹁東京都交通局﹂︶。
●ただし、路面電車等の営業所は路線記事の記事名の付け方に準ずるものとする︵例‥ ﹁都電﹂﹁京都市電﹂︶。

●日本国有鉄道は﹁日本国有鉄道﹂とする。

●廃止された施設または組織は廃止時点の事業者名とする。

●鉄軌道とバス等を兼営している事業者については、バス側のルールに関わらず決定する。

●事業者名を冠すると冗長になる場合には事業者名を省略する︵例‥ ﹁つくばエクスプレス総合基地﹂︶。

テンプレート名

駅一覧、路線図、運行経路図、路線地図のテンプレートについては下記による。「○○線」は路線名を、線を伴わない「○○」は列車名または運行経路名を表す。

• 経路図テンプレートを用いた図ならびに同等の外観を有する路線図 (以下単に路線図、経路図などという。) と駅一覧、両方のテンプレートがある場合には、駅一覧テンプレートを「Template:○○線駅一覧」などとし、路線図テンプレートは「Template:○○線」とする。
• 駅一覧のテンプレートだけがすでにある場合には、駅一覧を「Template:○○線」とする。新規に作る場合には「Template:○○線駅一覧」を推奨する。
• 経路図または路線図のテンプレートだけがある場合には、路線図については「Template:○○線」、経路図については「Template:○○」などとする。
• 地図に路線または運行経路を示したテンプレートは「Template:○○線地図」などとする。