デジタル (企業)
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 本社所在地 |
 日本〒541-0041 大阪府大阪市中央区北浜4丁目4番9号 |
| 設立 | 1972年（昭和47年）7月22日 |
| 業種 | 精密機器 |
| 法人番号 | 4120001031219 |
| 事業内容 | FA用タッチパネル（操作表示器）、制御機器及び産業用警報・信号・表示灯の開発、製造、販売 |
| 資本金 | 3,929,155,000円 |
| 売上高 | 非公開 |
| 総資産 | 非公開 |
| 従業員数 |
単体660名、連結959名 （2014年12月31日現在） |
| 決算期 | 12月 |
| 主要株主 | 非公開 |
| 主要子会社 | Pro-face Europe B.V. （ヨーロッパ現地法人） 他 |
| 外部リンク | http://www.proface.co.jp/ |
株式会社デジタル︵英文表記‥Digital Electronics Corporation︶とは、大阪府大阪市中央区に本社を置く精密機械メーカーであった。
2017年9月1日、シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社と合併した[1]。
概要[編集]
まだ、﹁デジタル﹂という言葉すら、それほど日本の社会では馴染み深くはなかった1972年︵昭和47年︶。﹃デジタル技術を利用した優れた製品を世に送り出し、社会に貢献したい。﹄そのような思いから設立された会社が﹁デジタル電子株式会社﹂であった。以来、今日に至るまで産業用機械を開発・販売し続けている。 みどり会の会員企業[2]であり三和グループに属していた[注 1]。沿革[編集]
●1972年︵昭和47年︶7月22日 - 大阪府八尾市に﹁デジタル電子株式会社﹂が設立。 ●1974年︵昭和49年︶ - 商号を﹁株式会社デジタル﹂に変更。 ●1985年︵昭和60年︶ - アメリカのシカゴに現地法人﹁International Digital Electronics Inc.﹂を設立。 ●1988年︵昭和63年︶ - アメリカ法人の﹁International Digital Electronics Inc.﹂をシリコンバレーに移転。 ●1989年︵平成元年︶- 世界初の﹁プログラマブル表示器﹂を発表。 ●1990年︵平成2年︶ ●顧客サービスの一環として、﹁技術サポートダイヤル﹂を開設。 ●カナダ法人﹁INDE Electronics,Inc.﹂を設立。 ●1991年︵平成3年︶- 世界初の﹁パネルコンピュータ﹂を発表。 ●1992年︵平成4年︶- 大阪府大阪市住之江区に移転。 ●1995年︵平成7年︶- 韓国ソウル市に﹁Pro-face Korea Co.,Ltd.﹂を設立。 ●1996年︵平成8年︶ ●オランダアムステルダムに﹁Pro-face Europe B.V.﹂を設立。 ●品質管理・保証の国際規格﹁ISO9001﹂の認証を取得。 ●世界初の﹁コントローラ付き表示器﹂を発表。 ●1997年︵平成9年︶ ●日本証券業協会に株式を店頭登録。 ●業界初のWindows対応の画面作成ソフトウェア﹁GP-Pro﹂を開発。 ●1998年︵平成10年︶ - 大阪府和泉市のトリヴェール和泉に﹁和泉事業所﹂を開設。 ●1999年︵平成11年︶ - マイクロソフト社との間で﹁Windows CE﹂のシステムインテグレータ契約を結ぶ。 ●2001年︵平成13年︶ ●アメリカ企業の﹁Xycom Automation,Inc.︵現在の子会社である﹁Pro-face America, Inc.﹂︶﹂を買収提携。 ●世界各国の顧客のための﹁ワールドワイドサポート体制﹂が確立される。 ●表示器付きコントローラ﹁ロジタッチ﹂を開発。 ●2002年︵平成14年︶ ●﹁シュネデール・エレクトリックS.A.社﹂との間で企業活動全般における資本提携。 ●中国の無錫に生産ラインを建設。 ●2011年︵平成23年︶ - 同じくシュネデール・エレクトリック傘下であるシグナリング機器︵警報・信号・表示灯︶メーカーのアロー株式会社と合併。 ●2014年︵平成26年︶- 大阪府大阪市中央区に移転。 ●2017年︵平成29年︶9月1日 - シュナイダーエレクトリックホールディングス︵株︶と合併[1][3]。なお﹁Pro-face﹂ブランドは引き続き維持される[4]。主な商品[編集]
HMI製品[編集]
●プログラマブル表示器︵タッチパネル表示器︶ ●表示器付きコントローラ ●産業用コンピュータ ●フラットパネルディスプレイ ●画面作成ソフトウェア﹁GP-Pro EX﹂ などシグナリング製品[編集]
●音声合成警報器 ●電子音響機器 ●モーターサイレン ●積層式表示灯 ●回転灯 などデジタルの海外拠点[編集]
●Pro-face China International Trading Co., Ltd.︵中華人民共和国︶ ●Wuxi Pro-face Electronics Co., Ltd.︵中華人民共和国︶ ●Pro-face Korea Co., Ltd.︵大韓民国︶ ●Pro-face Taiwan Co., Ltd.︵中華民国︵台湾︶︶ ●Pro-face South-East Asia Pacific Co., Ltd.︵タイ王国︶ ●Pro-face Singapore︵シンガポール︶ ●Pro-face Indonesia︵インドネシア︶ ●Pro-face India︵インド︶ ●Pro-face Australia︵オーストラリア︶ ●Pro-face America, Inc.︵アメリカ合衆国︶ ●Pro-face Brazil︵ブラジル︶ ●Pro-face Canada︵カナダ︶ ●Pro-face Mexico︵メキシコ︶ ●Pro-face Europe B.V.︵オランダ、ポーランド、ロシア、オーストリア︶ ●Pro-face Turkey ︵トルコ︶ ●Pro-face Pro-face Deutschland GmbH︵ドイツ︶ ●Pro-face France S.A.S.︵フランス︶ ●Pro-face Deutschland GmbH︵ドイツ連邦共和国︶ ●Pro-face Italia S.p.a.︵イタリア︶ ●Pro-face Northern Europe ApS︵デンマーク︶ ●Pro-face Sweden AB︵スウェーデン︶ ●Pro-face UK Ltd︵イギリス︶ ●Pro-face España︵スペイン︶ ●Pro-face Schweiz GmbH︵スイス︶脚注[編集]
注釈[編集]
- ^ 2017年9月1日の合併以降も、シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社としてみどり会に加盟していた。[2]
出典[編集]
(一)^ ab“合併による社名変更のお知らせ - シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社︵旧‥株式会社デジタル︶”. 2017年11月21日閲覧。
(二)^ ab“メンバー会社一覧”. みどり会. 株式会社みどり会. 2017年10月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年11月21日閲覧。
(三)^ “株式会社デジタルの歴史 - シュナイダーエレクトリック”. 2017年11月21日閲覧。
(四)^ “シュナイダーエレクトリック、⽇本国内でのスマートファクトリー実現のコミットメントを発表” (2017年8月7日). 2017年11月21日閲覧。
関連項目[編集]
外部リンク[編集]
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注釈
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