新大塚駅

新大塚駅
	銀座・新宿方面1番出入口（2023年8月）
	しんおおつか; Shin-otsuka;
	◄M 23 茗荷谷 (1.2 km) (1.8 km) 池袋 M 25►
所在地	東京都文京区大塚四丁目51-5 北緯35度43分32.8秒東経139度43分47.7秒 / 北緯35.725778度東経139.729917度座標: 北緯35度43分32.8秒東経139度43分47.7秒 / 北緯35.725778度東経139.729917度
駅番号	M24
所属事業者	東京地下鉄（東京メトロ）
所属路線	●丸ノ内線
キロ程	1.8 km（池袋起点）
電報略号	ツカ
駅構造	地下駅
ホーム	2面2線
乗降人員; -統計年度-	23,070人/日; -2022年-
開業年月日	1954年（昭和29年）1月20日
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新大塚駅︵しんおおつかえき︶は、東京都文京区大塚四丁目にある、東京地下鉄︵東京メトロ︶丸ノ内線の駅である。豊島区との境界に位置し、一部は南大塚二丁目および東池袋五丁目にある。駅番号はM 24。

歴史[編集]

この地には都電の大塚辻町停留所︵1911年 - 1971年︶があり、東上鉄道︵現・東武東上線︶の敷設免許︵1912年︶は当地を起点としていた^[2]︵1920年取消^[3]︶。

年表[編集]

●1954年︵昭和29年︶1月20日‥開業^[4]。当初のホームは4両編成に対応した80 mの長さであった^[5]^[4]。 ●1960年︵昭和35年︶ ●6月15日‥ホーム延伸工事に着手^[6]^[4]。 ●9月22日‥ホーム延伸工事が終了^[4]。 ●2001年︵平成13年︶夏‥駅冷房を導入^[7]。 ●2004年︵平成16年︶4月1日‥帝都高速度交通営団︵営団地下鉄︶民営化に伴い、当駅は東京地下鉄︵東京メトロ︶に継承される^[8^]。 ●2006年︵平成18年︶12月18日‥ホームドア稼動開始。 ●2007年︵平成19年︶3月18日‥ICカード﹁PASMO﹂の利用が可能となる^[9]。 ●2011年︵平成23年︶3月31日‥1番線と2番線を結ぶ連絡通路が完成し、改札内で両ホーム間の行き来が可能になる。これに伴い、改札口の名前を変更。

駅構造[編集]

相対式ホーム2面2線を有する地下駅。改札は銀座方面ホーム︵1番線︶に北改札、池袋方面ホーム︵2番線︶に南改札があり、それぞれ豊島区側の1番出口と文京区側の2番出口に通じている。どちらの出口も地上との間には階段のほかエスカレーター︵上り専用︶とエレベーターが設置されている。1番線と2番線は改札内連絡通路によって行き来が可能であるが、幅員が狭いため階段のみでバリアフリー設備は存在しない。トイレは1番線ホームにあり、多機能トイレも設置されている。開業当初のプラットホームは、4両編成に対応した80 mの長さであったが、将来の6両編成化を想定して2両分40 mの延伸スペース︵池袋寄りにトンネルの拡張スペース︶が確保されていた^[10]。1960年︵昭和35年︶に両方向のホームを40 m延伸し、6両編成に対応した^[4]。 2000年代以降の改築改装によって、出入口の上屋は瓦葺屋根に改築され、バリアフリー設備としてエスカレーター・エレベーターが設置されたほか、改装によってホームの側壁下部に丸ノ内線初代車両に用いられたサインカーブが再現された。駅開業以来2011年までは、地上を経由しなければ1番線と2番線の間を移動できない構造であり、改札口も単に﹁改札﹂とのみ案内されていた。

のりば[編集]

番線	路線	行先^[11]
1	丸ノ内線	荻窪・方南町方面
2	丸ノ内線	池袋ゆき

（出典：東京メトロ:構内図）

北改札（2023年8月）
南改札（2023年8月）
1番線ホーム（2023年8月）
2番線ホーム（2023年8月）

発車メロディ[編集]

ワンマン運転開始に伴い、スイッチ制作の発車メロディ︵発車サイン音︶が導入されている。曲は1番線が﹁もうすぐ扉が閉まります﹂︵谷本貴義作曲︶、2番線が﹁ドリーム駅﹂︵福嶋尚哉作曲︶である^[12]。

利用状況[編集]

2022年度の1日平均乗降人員は23,070人であり^{[メトロ 1}^]、東京メトロ全130駅中119位。方南町支線をのぞいた丸ノ内線の駅では最も乗降人員が少ない。近年の1日平均乗降・乗車人員推移は下表の通りである。

年度別1日平均乗降・乗車人員^[13]^[14]
年度	1日平均乗降人員^[15]	1日平均乗車人員^[16]	出典
1956年（昭和31年）		3,185	^{[* 1]}
1957年（昭和32年）		4,383	^{[* 2]}
1958年（昭和33年）		5,920	^{[* 3]}
1959年（昭和34年）		6,516	^{[* 4]}
1960年（昭和35年）		6,976	^{[* 5]}
1961年（昭和36年）		7,527	^{[* 6]}
1962年（昭和37年）		6,922	^{[* 7]}
1963年（昭和38年）		7,568	^{[* 8]}
1964年（昭和39年）		9,783	^{[* 9]}
1965年（昭和40年）		9,977	^{[* 10]}
1966年（昭和41年）		8,957	^{[* 11]}
1967年（昭和42年）	18,207	9,314	^{[* 12]}
1968年（昭和43年）	20,234	10,125	^{[* 13]}
1969年（昭和44年）	22,031	10,892	^{[* 14]}
1970年（昭和45年）	22,469	11,381	^{[* 15]}
1971年（昭和46年）	22,523	11,556	^{[* 16]}
1972年（昭和47年）	22,468	11,359	^{[* 17]}
1973年（昭和48年）	21,341	11,025	^{[* 18]}
1974年（昭和49年）	20,215	10,448	^{[* 19]}
1975年（昭和50年）	19,266	9,852	^{[* 20]}
1976年（昭和51年）	18,699	9,517	^{[* 21]}
1977年（昭和52年）	18,684	9,533	^{[* 22]}
1978年（昭和53年）	18,507	9,279	^{[* 23]}
1979年（昭和54年）	18,950	9,372	^{[* 24]}
1980年（昭和55年）	18,913	9,196	^{[* 25]}
1981年（昭和56年）	18,600	9,194	^{[* 26]}
1982年（昭和57年）	18,476	9,079	^{[* 27]}
1983年（昭和58年）	18,489	9,065	^{[* 28]}
1984年（昭和59年）	18,835	9,412	^{[* 29]}
1985年（昭和60年）	18,398	9,186	^{[* 30]}
1986年（昭和61年）	18,809	9,494	^{[* 31]}
1987年（昭和62年）	18,978	9,591	^{[* 32]}
1988年（昭和63年）	20,042	10,051	^{[* 33]}
1989年（平成元年）	20,760	10,634	^{[* 34]}
1990年（平成02年）	21,537	10,945	^{[* 35]}
1991年（平成03年）	22,108	11,195	^{[* 36]}
1992年（平成04年）	22,529	11,244	^{[* 37]}
1993年（平成05年）	21,785	11,076	^{[* 38]}
1994年（平成06年）	21,662	11,060	^{[* 39]}
1995年（平成07年）	21,825	11,046	^{[* 40]}
1996年（平成08年）	21,746	11,048	^{[* 41]}
1997年（平成09年）	21,809	10,893	^{[* 42]}
1998年（平成10年）	21,553	10,783	^{[* 43]}
1999年（平成11年）	20,752	10,400	^{[* 44]}
2000年（平成12年）	20,793	10,355	^{[* 45]}
2001年（平成13年）	20,855	10,366	^{[* 46]}
2002年（平成14年）	20,600	10,380	^{[* 47]}
2003年（平成15年）	20,709	10,388	^{[* 48]}
2004年（平成16年）	20,396	10,215	^{[* 49]}
2005年（平成17年）	20,453	10,212	^{[* 50]}
2006年（平成18年）	20,876	10,417	^{[* 51]}
2007年（平成19年）	21,014	10,536	^{[* 52]}
2008年（平成20年）	21,553	10,732	^{[* 53]}
2009年（平成21年）	21,470	10,773	^{[* 54]}
2010年（平成22年）	21,776	10,923	^{[* 55]}
2011年（平成23年）	21,375	10,783	^{[* 56]}
2012年（平成24年）	22,303	11,144	^{[* 57]}
2013年（平成25年）	23,129	11,587	^{[* 58]}
2014年（平成26年）	23,420	11,742	^{[* 59]}
2015年（平成27年）	24,392	12,221	^{[* 60]}
2016年（平成28年）	24,849	12,436	^{[* 61]}
2017年（平成29年）	25,491	12,753	^{[* 62]}
2018年（平成30年）	26,103	13,047	^{[* 63]}
2019年（令和元年）	25,868	12,940	^{[* 64]}
2020年（令和02年）	^{[メトロ 2]}19,684
2021年（令和03年）	^{[メトロ 3]}20,917
2022年（令和04年）	^{[メトロ 1]}23,070

駅周辺[編集]

「大塚 (文京区)」および「南大塚 (豊島区)」も参照

公共施設

豊島区南大塚地域文化創造館
区民ひろば南大塚
豊島区東部保健福祉センター
東京労働会館
- ラパスホール

文教施設

豊島区立西巣鴨中学校
東邦音楽短期大学

学芸

鈴木信太郎記念館

医療

名勝・公園

金融

朝日信用金庫大塚支店
文京大塚五郵便局

オフィス

マルエツ本社

交通

大塚駅 - 東日本旅客鉄道（JR東日本）山手線 - 当駅より徒歩10分程度。
向原停留場 - 東京都交通局都電荒川線（東京さくらトラム）
国道254号（春日通り）

バス路線[編集]

新大塚

都02系統：大塚駅行、錦糸町駅行
上60系統：上野公園行、池袋駅東口行

その他[編集]

1995年7月23日に池袋駅構内の分岐器交換工事が行われた際、丸ノ内線は池袋駅 - 当駅が運休となり、当駅 - 茗荷谷駅間は区間列車による往復運行を行った。この際、同区間は単線として運転され、列車は1番線ホームに発着した。

隣の駅[編集]

東京地下鉄（東京メトロ）

丸ノ内線

茗荷谷駅 (M 23) - 新大塚駅 (M 24) - 池袋駅 (M 25)

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

出典[編集]

(一)^ ^a ^b東京地下鉄公式サイトから抽出︵2019年5月26日閲覧︶ (二)^ ﹁私設鉄道本免許状下付﹂﹃官報﹄1912年11月20日︵国立国会図書館デジタルコレクション︶ (三)^ ﹁鉄道免許一部取消﹂﹃官報﹄1920年6月3日︵国立国会図書館デジタルコレクション︶ (四)^ ^a ^b ^c ^d ^e帝都高速度交通営団工務部のあゆみ︻土木編︼、p.239。 (五)^ 東京地下鉄道丸ノ内線建設史︵下巻︶、pp.18 - 20。 (六)^ 東京地下鉄道荻窪線建設史、pp.269・394。 (七)^ 東京メトロハンドブック (八)^ ﹃﹁営団地下鉄﹂から﹁東京メトロ﹂へ﹄︵プレスリリース︶営団地下鉄、2004年1月27日。オリジナルの2006年7月8日時点におけるアーカイブ。2020年3月25日閲覧。 (九)^ ﹃PASMOは3月18日︵日︶サービスを開始しますー鉄道23事業者、バス31事業者が導入し、順次拡大してまいりますー﹄︵PDF︶︵プレスリリース︶PASMO協議会／パスモ、2006年12月21日。オリジナルの2020年5月1日時点におけるアーカイブ。2020年5月5日閲覧。 (十)^ 帝都高速度交通営団工務部のあゆみ︻土木編︼、p.240。 (11)^ “新大塚駅時刻表”. 東京メトロ. 2024年4月22日閲覧。 (12)^ “音源リスト｜東京メトロ”. スイッチオフィシャルサイト. スイッチ. 2019年8月27日閲覧。 (13)^ 文京の統計 - 文京区 (14)^ としまの統計 - 豊島区 (15)^ レポート - 関東交通広告協議会 (16)^ 東京都統計年鑑 - 東京都

東京地下鉄の1日平均利用客数

(一)^ ^a ^b ^c“各駅の乗降人員ランキング”. 東京地下鉄. 2023年6月27日閲覧。 (二)^ “各駅の乗降人員ランキング(2020年度)”. 東京地下鉄. 2023年6月27日閲覧。 (三)^ “各駅の乗降人員ランキング(2021年度)”. 東京地下鉄. 2023年6月27日閲覧。

東京都統計年鑑

参考文献[編集]

●﹃東京地下鉄道丸ノ内線建設史︵下巻︶﹄帝都高速度交通営団、1960年3月31日。 ●﹃東京地下鉄道荻窪線建設史﹄帝都高速度交通営団、1967年3月31日。 ●﹃帝都高速度交通営団工務部のあゆみ︻土木編︼﹄東京地下鉄鉄道本部工務部、2005年7月4日。

外部リンク[編集]

新大塚駅/M24 | 路線・駅の情報 | 東京メトロ

[18] 昭和31年 (PDF) - 16ページ

[19] 昭和32年 (PDF) - 16ページ

[20] 昭和33年 (PDF) - 16ページ

[21] 昭和34年

[22] 昭和35年

[23] 昭和36年

[24] 昭和37年

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[58] 平成8年

[59] 平成9年

[60] 平成10年 (PDF)

[61] 平成11年 (PDF)

[62] 平成12年

[63] 平成13年

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[65] 平成15年

[66] 平成16年

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[79] 平成29年

[80] 平成30年

[81] 平成31年・令和元年

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