一条実孝

一条実孝︵いちじょうさねたか、旧字体‥一條實孝、1880年︵明治13年︶3月15日^[1] - 1959年︵昭和34年︶12月3日^[^1]︶は、明治から昭和期の日本海軍軍人、政治家。貴族院公爵議員。最終階級は海軍大佐。旧名・大炊御門重孝^[1]。

経歴[編集]

一条実孝

大炊御門師前︵第27代大炊御門家当主家信の子︶の長男︵庶子︶^[1]^[2]。一条実輝の養子^[1]^[3]。 4歳の時に父が大炊御門家を廃嫡されたために苦しい生活を送り、実孝も普通の小学校︵現在の新宿区立花園小学校︶で学んでいた。また、父と共に山岡鉄舟の下で剣術を学んでいる。1907年︵明治40年︶に一条家の養子に入る事になり、従五位が授けられた^[4]。養父の死去に伴い、1924年︵大正13年︶8月15日、公爵を襲爵し貴族院公爵議員に就任した^[1]^[5]。 1900年︵明治33年︶12月13日、海軍兵学校︵28期︶を卒業^[6]。さらに、1910年︵明治43年︶11月29日、海軍大学校甲種8期を卒業^[7]。横須賀鎮守府参謀、軍令部参謀、第三艦隊参謀、フランス大使館付武官兼造船造兵監督官、大喪使祭官長などを歴任^[8]。強い国家主義者的な考えを持っていた。この頃には﹁華族中の華族﹂としての立場となり、日本温泉協会初代会長、日本善行会初代会長。東京修道館名誉会長など多くの役職を引き受けた^[9]。 1946年︵昭和21年︶5月8日、貴族院議員を辞職した^[10]。同年9月、公職追放となった^[11]。

栄典[編集]

位階 ●1907年︵明治40年︶11月30日 - 従五位^[12] ●1924年︵大正13年︶3月24日 - 正四位^[13] ●1929年︵昭和4年︶6月15日 - 従三位^[14] ●1942年︵昭和17年︶7月15日 - 従二位^[15] 勲章等 ●1918年︵大正7年︶9月26日 - 勲三等瑞宝章^[16] ●1931年︵昭和6年︶5月1日 - 帝都復興記念章^[17]

親族[編集]

●妻‥経子^[1] - 一条実輝の二女。 ●男子‥一条実文^[1] ●女子‥三井正子^[1] - 三井高陽の妻。 ●養女‥一条尊昭︵1919 - ︶ - 平松時厚の孫^[18]^[注 1]。

脚注[編集]

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注釈[編集]

^ 中宮寺の門跡となり、茶道・華道教室の若草塾を開いたが、35歳のとき、15歳年下の弟子と駆け落ちし、還俗して平松陽子に戻り結婚した^[19]^[18]

出典[編集]

(一)^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ霞会館 1996, p. 149. (二)^ 大炊御門幾麿﹃人事興信録﹄第4版 [大正4(1915)年1月] (三)^ 上田正昭ほか監修著、三省堂編修所編﹃コンサイス日本人名事典第5版﹄三省堂、2009年、122頁。 (四)^ 松田敬之﹃次男坊たちの江戸時代-公家社会の︿厄介者﹀-﹄︵吉川弘文館・歴史文化ライブラリー246、2008年︶ ISBN 978-4-642-05646-5 P39-53 ﹁﹁公卿剣客﹂として再起した厄介﹂ (五)^ ﹃貴族院要覧︵丙︶﹄昭和21年12月増訂、32頁。 (六)^ ﹃陸海軍将官人事総覧海軍篇﹄93頁、96頁。 (七)^ 秦郁彦 2005, p. 645. (八)^ 衆議院 & 参議院 1990, p. 7. (九)^ 千田稔﹃華族総覧﹄講談社現代新書、2009年7月、248頁。ISBN 978-4-06-288001-5。 (十)^ ﹃官報﹄第5803号、昭和21年5月22日。 (11)^ ﹃朝日新聞﹄1946年9月26日一面。 (12)^ ﹃官報﹄第3729号﹁叙任及辞令﹂1907年12月2日。 (13)^ ﹃官報﹄第3483号﹁叙任及辞令﹂1924年4月7日。 (14)^ ﹃官報﹄第848号﹁叙任及辞令﹂1929年10月26日。 (15)^ ﹃官報﹄第4701号﹁叙任及辞令﹂1942年9月9日。 (16)^ ﹃官報﹄第1846号﹁叙任及辞令﹂1918年9月27日。 (17)^ ﹃官報﹄第1499号・付録﹁辞令二﹂1931年12月28日。 (18)^ ^a ^b一条尊昭︵読み︶いちじょうそんしょうコトバンク (19)^ 河原敏明﹃昭和の皇室をゆるがせた女性たち﹄︵講談社、2004年︶奈良・中宮寺の尼門跡、大学生との恋の逃避行―一条尊昭門跡の章

参考文献[編集]

『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、貴族院事務局、1947年。
上田正昭『コンサイス人名事典日本編』三省堂書店、1976年。
外山操編『陸海軍将官人事総覧海軍篇』芙蓉書房出版、1981年。ISBN 4-8295-0003-4
衆議院、参議院『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』大蔵省印刷局、1990年。
霞会館『平成新修旧華族家系大成』上巻、吉川弘文館、1996年。
秦郁彦『日本陸海軍総合事典』（2版）東京大学出版会、2005年。