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愛知県立時習館高等学校︵あいちけんりつ じしゅうかん こうとうがっこう︶は、愛知県豊橋市富本町にある公立高等学校。
敷地面積は公立高校で全国第2位である。[要出典]敷地が非常に広いため、本校に郵便を出す際は細かい番地を書かずに﹃豊橋市富本町 時習館高校﹄で届く。
1893年︵明治26年︶に私立補習学校時習館として開校。校名の由来は三河吉田藩藩主の松平信復が設立した藩校である﹁時習館﹂︵1752年︵宝暦2年︶設立︶からで、館名﹁時習﹂は孔子﹃論語﹄の﹁學而時習之﹂︵学びて時に之れを習ふ[1]︶という一節に由来する。
2008年︵平成20年︶にスーパーサイエンスハイスクール︵SSH︶、加えて2015年︵平成27年︶にスーパーグローバルスクール︵SGH︶の指定を受けた。2011年︵平成23年︶からイギリスのセント・ポールズ校とセント・ポールズ女子校、2012年からドイツのオットー・フォン・タウべ・ギムナジウムと姉妹校提携を結んでいる。
前史
●1752年︵宝暦2年︶ - 三河吉田藩藩主の松平信復により、藩校﹁時習館﹂創設[2]。
●1872年︵明治5年︶ - 藩校﹁時習館﹂廃止[2]。
歴史
●1893年︵明治26年︶ - 私立補習学校時習館として創設。
●1895年︵明治28年︶ - 豊橋町立豊橋尋常中学時習館に改称。校旗を制定。
●1900年︵明治33年︶ - 愛知第四中学校に改称。
●1922年︵大正11年︶ - 豊橋中学校に改称。
●1945年︵昭和20年︶ - 豊橋大空襲により、校舎、校旗、藩校﹁時習館﹂より受け継ぐ扁額﹃時習館﹄及び旧藩以来200年に亘り使用された大太鼓を焼失。
●1946年︵昭和21年︶ - 現在の校地である豊橋陸軍予備士官学校砲兵隊跡へ移転。
●1947年︵昭和22年︶ - 学校新聞﹃時習﹄を創刊[2]。
●1948年︵昭和23年︶4月 - 豊橋高等学校に改称。
●1948年︵昭和23年︶10月 - 豊橋時習館高等学校に改称。48年ぶりに時習館の名が復活した。全校生徒による投票で絞り込んだ案の中から教員が校名を決定した[2]。投票の際には﹁時習館﹂と﹁豊南﹂の2系統の案が上位を占めた[2]。
●1950年︵昭和25年︶ - 校歌﹃わが時習館﹄を制定。作曲は当時在籍していた生徒に、作詞は内藤きみこ教員によるものであった。その翌年、応援歌﹃若き力﹄を制定。
●1956年︵昭和31年︶ - 愛知県立時習館高等学校と改称。三河全域を学区とする大学区制開始。
●1972年︵昭和47年︶ - 高豊分校・二川分校が統合され、愛知県立豊橋南高等学校として独立する。
●1973年︵昭和48年︶ - 学校群制度により、愛知県立豊橋南高等学校と豊橋第一学校群︵通称‥豊橋一群︶を組む。
●1989年︵平成元年︶ - 複合選抜方式を入学試験に導入。
●2008年︵平成20年︶ - スーパーサイエンスハイスクール︵SSH︶の指定を受ける。
●2011年︵平成23年︶ - コアSSHの指定を受ける。英国のセント・ポールズ校、セント・ポールズ女子校と姉妹校提携を結ぶ。
●2012年︵平成24年︶ - セント・ポールズ校からの紹介で、ドイツのオットー・フォン・タウベ・ギムナジウムと姉妹校提携を結ぶ。
●2015年︵平成27年︶ - スーパーグローバルハイスクール︵SGH︶の指定を受ける。
学校行事[編集]
毎年9月上旬、文化祭と体育祭を合わせた﹁時習祭﹂が3日間開催されている。文化祭は2日に渡り開催され、1日目は内部生徒のみで催され、2日目のみ一般公開されている。例年、2日目に中学生の体験入学も同時に実施されている。
体育祭は競技別に分かれて組で競う。毎年春に3年前期のHR会長による抽選により、縦割の組で色︵赤、桃、橙、黄、緑、青、紫、黒の8色︶が決められ、各組ごとに対応のカラーシャツを購入、前後に組・名簿番号のワッペンを縫い付け、着用するように指定されている。
一時期は男子生徒による相撲体操の演舞が慣例となっていたが、家庭科必修化に伴う練習時間の不足を理由に、1994年︵平成6年︶度入学生から廃止された。︵しかし、1997年︵平成9年︶体育祭までは、相撲体操の存続を望む有志により、閉会式後にゲリラ開催が行われ、職員も黙認する状態であった。︶
現在は体育祭後、男子のみが参加出来る﹁ファイヤーストーム︵通称ストーム︶﹂が行われる。
毎年7月と3月にクラスマッチが開催される︵3月は卒業式後のため、1・2年生のみで開催︶。体育祭と同様のカラーシャツを着用するように指定されている。
部活動[編集]
運動部[編集]
文化部[編集]
- ^ 「學而時習之」は、「勉強したことを復習すれば、自分のものとして体得される」という意味である。
- ^ a b c d e 「豊橋の時習館高校 公明決定の背景は 時代とともに変遷 藩校精神今も脈々」『中日新聞』2002年1月25日
外部リンク[編集]