炭鉱

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曖昧さ回避 「炭坑」はこの項目へ転送されています。1931年の映画については「炭坑 (1931年の映画)」をご覧ください。
ラバに曳かせるトロッコで石炭を運び出す場面
インドにある炭鉱（露天掘り）

炭鉱︵たんこう、英語‥coal mine︶は、石炭または亜炭を掘り出すための鉱山のこと。

なお、しばしば上記意味に対し、炭鉱と同じ読みの炭礦の表記が当てられる。その理由として石炭が金属ではなく、その採掘地を金属鉱山とも呼べないため、漢字の偏が﹁金偏﹂ではなく﹁石偏﹂となるのが正しいためとも主張される。また、石炭採掘の坑道という意味で通常用いられる炭坑もしばしば炭鉱を指すために使われる。本項目では上記定義が示す用語を﹁炭鉱﹂に統一し記述する。

歴史[編集]


石炭の採掘の歴史は、中国大陸の考古学的形跡から紀元前約3490年以降とされる[1]。当初は鉱脈に沿って採掘する樋押採掘︵英語版︶、ベルピット︵英語版︶[訳語疑問点]と呼ばれる縦穴を掘った後に底の周囲を︵鐘の形状に︶採掘する手法が取られた。

18世紀の鉄鋼業・産業革命の需要
本格的な炭鉱開発が世界的に始まったのは18世紀に入ってからであった。背景にはその時期に製鉄と燃料の需要が急速に高まったことを上げることができる。

●製鉄は、鉄を精錬するための原料に近世に入るまで木炭を利用していた。しかし木炭は大がかりな設備への使用は適さず、期待される需要に木炭で応えるには木材の消費量が過大となり、実際に製鉄を行っている地域の木材の消費は限界に達した。その結果、燃料費が高騰し、需要の急激な増加に追いつかなかった。
1612年になると、イギリスのスタードバントが石炭を原料とした骸炭を使った製鉄法を発明し、後にダッド・ダドリー︵英語版︶、エイブラハム・ダービー1世︵英語版︶らの改良により鉄の生産能力が高まり、それに伴い炭鉱開発も発展を遂げるようになる。
●燃料としての需要は、特にイギリスにおいて後に産業革命の原動力となった蒸気機関の発展と歩調を合わせたものであった。蒸気機関が紡績工場の動力として用いられるようになると、その熱源として石炭が重宝されるようになったのである。
その後の需要
●石炭ガスの利用により、多種の化学物質を石炭から抽出等する石炭化学が発展した。
●1882年、トーマス・エジソンが世界で最初の石炭火力発電所パール・ストリート・ステーション︵英語版︶をニューヨークに建設した[2]。2009年の時点で、世界の電源構成比率における石炭火力発電の割合は約40%となっている[3]。
日本
日本では、江戸時代末期から筑豊、唐津地方で採掘された石炭が個人消費されており、薪の代用とされていた。

日米和親条約締結後、函館などの港の開港により船舶への燃料供給の必要性が高まり、1857年︵安政4年︶蝦夷地(北海道)白糠町釧路炭田が日本初の洋式坑内掘炭鉱として開発された[4]。さらに財政が逼迫していた諸藩が陣頭指揮をとって、炭鉱を開発していくようになる。当初は軌道に乗らなかったものの、瀬戸内地方の製塩業者向けの販路を見出すと大きく発展を遂げた。その当時の製塩では海水塩を蒸発させる燃料に松やにを利用していたが、その松やにの価格が高騰し、低価格であった石炭が歓迎されたのである。

このように炭鉱の歴史は、石炭の需要拡大と歩調を合わせてきたといえる。以下に述べる採掘方法の発展や都市の発展も同様である。
フランス国内の石炭産出地とノール県の場所（赤枠）
フランス

フランスのノール県やロレーヌ地域圏などから産出していた。第一次世界大戦で大手石炭採掘企業アンザン炭鉱会社︵フランス語版︶の施設が破壊されて減産し、第二次世界大戦前にはイギリスなどから輸入していた。

戦後は、更に国内産出も減少し、外貨不足と周辺諸国の混乱によって深刻な石炭不足となった。その他の物資不足も起きていた状況から、フランスでは多くの産業を国有化し、石炭産業も1946年からフランス石炭公社︵フランス語版︶の形で再建を図った[5]。

国有化後も国際競争の荒波に勝てず、閉山、生産縮小を余儀なくされた。閉山した炭鉱は観光地化などの道をたどった。
  • 1867年、ル・クルーゾ炭鉱の坑道に降ろされる運搬用の馬（ルイ・シモナン「地下生活 - または鉱山と鉱夫」より[6]）
    1867年、ル・クルーゾ炭鉱の坑道に降ろされる運搬用の馬（ルイ・シモナン「地下生活 - または鉱山と鉱夫」より[6]）
  • ランプルームで管理され、下に降りる前に身分証を渡しランプを貰い管理していた。
    ランプルームで管理され、下に降りる前に身分証を渡しランプを貰い管理していた。
  • 更衣室。掃除しやすく、すぐ乾くようになっていた。
    更衣室。掃除しやすく、すぐ乾くようになっていた。
ポーランド
詳細は「en:Coal mining in Poland」を参照

歴史的にシレジアとルブリンから採掘が行われてきた[7]。2021年、ポーランド政府と石炭採掘組合は2049年までにすべての炭鉱を閉鎖する協定草案に合意した[8]

ヨーロッパ
第二次世界大戦後のヨーロッパの国々はヨーロッパ全体での石炭産業の調整︵国際カルテル︶を行うための欧州石炭鉄鋼共同体を創設するパリ条約 (1951年)を締結、1952年に実行した。多くの国でカルテルは禁止され政治的な反対もあったが、例外規則によって設立がなされた。この意義は、石炭と鉄鋼は戦争の原因となる資源であり、それを共同管理することで平和にやっていこうという事である。2002年7月23日にパリ条約は失効したが、欧州共同体に引き継がれ、さらに発展拡大された欧州連合に引き継がれる。
ロシア
詳細は「en:Coal in Russia」を参照

埋蔵量は世界で2番目に大きい1,730億トンであり、そのほとんどはクズネツク炭田、カンスク・アチンスク炭田（英語版）の物である。

アメリカ
詳細は「en:Coal mining in the United States」を参照

分析[編集]

2012年石炭産出量TOP5か国の1980年から2012年にかけての産出量傾向[9]

石炭生産量の国際比較を行うことができる統計は多くはないが、石炭産出量が特に多い国は中国、アメリカ、インド、オーストラリア、ロシア、南アフリカ、ドイツ、ポーランド、インドネシア、ウクライナである[10]。

大規模な炭鉱は炭田とも呼ばれ、大規模なものは、中国の大同炭田、萍郷炭田などのほか、アメリカのアパラチア炭田、ロッキー炭田、カザフスタンのカラガンダ炭田、クズネツク炭田、ウクライナのドネツ炭田などであり、他に、インドのダモダル炭田、ポーランドのシロンスク炭田、日本での輸入が多いオーストラリアのモウラ炭田などが有名である。

古くから産炭地︵英語版︶として知られたが、小規模であることや設備の老朽化などに伴い規模を縮小しつつあるものには、産業革命と共に発展を歩んだイギリスのランカシャー、ヨークシャー地方、ウェールズ地方。ドイツのルール地方、ザール地方、チェコのボヘミア地方などを上げることができる。これらの中には閉山を余儀なくされたものも多い。その一方で、中小規模ながら高品質の石炭を産出することで稼働を続ける炭田として、ベトナムのホンゲイ炭田のようなものも存在する。

日本[編集]


日本では現在、坑道掘りでは太平洋炭礦を引き継いだ釧路コールマインが存続している。露天掘りでは、砂子組が砂子炭坑三笠露天掘坑︵三笠市奔別鳥居沢町︶の他、三井系、三菱系がそれぞれ数社が採掘し北海道電力へ納入している。

製鉄産業および石炭化学工業、または蒸気機関車の隆盛と共に石炭産業が興隆した。最盛期には800以上の炭鉱があり、石狩炭田、釧路炭田、常磐炭田、三池炭田、筑豊炭田などの大規模な炭田を中心に、留萌炭田、天北炭田、西彼杵炭田、唐津炭田、大嶺炭田、天草炭田、北松炭田、糟屋炭田などが知られていたが、後に安価な輸入品に押され、加えて石油へのエネルギー革命を転機に、多くの中小炭鉱が岐路に立たされ、姿を消していった。

筑豊炭田は大規模であったが、良質炭の涸渇による品質劣化や施設の老朽化などが急速に進んだため1975年︵昭和50年︶までに500近くに上った炭鉱は全て姿を消した。

石狩炭田はスクラップアンドビルドを打ち出し、最新鋭技術の集積、高収益体制を行うなど効率化を図ったが、鉄鋼不況による骸炭の販売不振や一向に減らなかった炭鉱事故︵後述︶がとどめを刺し、1995年︵平成7年︶に北炭空知︵歌志内市︶が閉山したのを最後に全てが閉鎖された。

三池炭田は品質の優れた瀝青炭が中心であり、最新鋭の技術を投じたため上述2炭田より長く稼動したものの、依然として輸入品より高額であり、国が火力発電所の燃料としての買い上げを打ち切ると、1997年︵平成9年︶に閉山に追い込まれた。また、九州で唯一残った池島炭鉱も2001年︵平成13年︶に幕を下ろした。

露天掘りの炭田はいずれも最盛期の坑内掘りに比べて小規模な産炭場が多かったが、2010年代前後は原油高騰に加え、2011年に発生した福島第一原子力発電所事故の影響を受けて、石炭見直しの流れができた、しかし現状の大きな変化にはならず日本政府も脱石炭に舵を切り非効率な石炭火力発電を減らす方向に動いている[11]。

多数の人員を必要とした坑内掘りと異なり、露天掘りは日本の建設機械技術の高度化の恩恵で簡単かつ安全に機械化ができ、露出していない石炭層の上部を開削して採掘が可能になった。また、炭じんやメタンによる大規模爆発の可能性も低くまた発生した際にも対処の困難性が段違いに低いため、人件費の高額な日本でも輸入炭に対する価格の不利が少ない。
櫓の高さは約51m、深さは約735m、内径は約6mで、当時は東洋一の立坑と呼ばれた住友奔別炭鉱

中国[編集]

「zh:Category:中国煤矿」も参照

中国の炭鉱は、国営重点炭鉱、国営地方炭鉱、郷鎮炭鉱の3つに分類される[10]。

国営重点炭鉱
国営重点炭鉱は従来中央政府の管轄下にあったもので、1998年の中央政府の石炭部︵省︶の石炭産業局への格下げに伴って省政府の管轄に移されたものをいう[10]。
国営地方炭鉱
国営地方炭鉱は国営重点炭鉱以外の国有炭鉱のうち省や県が管轄しているものをいう[10]。
郷鎮炭鉱
郷鎮炭鉱は地方政府のうち町や村などが管轄する炭鉱及び個人企業が経営している炭鉱をいう[10]。中国政府は1983年から郷鎮炭鉱の発展を奨励する政策をとっていた[10]。郷鎮炭鉱の規模は労働者が数千人の規模のものから数人規模のものまであるが個人企業が経営している炭鉱は通常10人以下の労働者で経営されている[10]。

炭鉱での採掘法[編集]


地表近くに鉱床が存在する炭田では露天掘りが行われるが、それに適さない場合は地表から炭層まで坑道を掘り下げ、炭層に切羽という作業現場を作り採炭を行う﹁坑内掘り﹂が行われる。

露天掘り[編集]


露天掘りを参照。

坑内掘り[編集]

開発手法による分類[編集]


採掘区域の開発手法により、2種類の採掘法がある。

柱房式採掘法︵ルーム・アンド・ピラー法︵英語版︶︶
採掘区域の炭層を幅7-8mごとに切羽と炭柱に分け、碁盤目状に炭柱を残して採掘していく方法[12]。炭柱部分は天盤を支えるため採掘せずに残す場合が多い[12]。技術的には比較的難易度が低く、費用も低い[12]。炭層が厚く埋蔵量の多い炭田ではこの方法を採り続けた例が多く、アメリカの炭鉱で大規模に発達した。炭柱を残すため実収率が低い欠点があり、ドイツをはじめとする欧州や日本の炭鉱は後述の長壁式採掘法に移行した。
長壁式採掘法
採掘区域に20-200m程度の間隔で並行する2本の坑道︵肩坑道と深坑道︶を設け、その間の長い炭壁を切羽として一気に採掘する方法[12]。採掘跡は広大な空洞となり、そのままでは切羽に地圧がかかって危険となるため、採掘跡の天盤を発破で崩す︵﹁ばらし﹂︶、ズリ等を詰める︵﹁充てん﹂︶などの方法で地圧を軽減する対策が採られる。炭柱を残さず実収率が高いことから、欧州や日本の炭鉱で多く採用された[12]。

採炭方法による分類[編集]

ホーベル採炭機の例
ドラムカッターと自走枠の例
切羽での採炭方法は、技術の発達により改良が重ねられた。主な採炭法を以下に示す。

手掘り
主につるはしを用いて人力で採炭する方法。つるはしは磨耗が激しくひんぱんに交換が必要となるため、採炭用には先端部のみを交換するように改良されたものが使用された。
ピック採炭法
圧縮空気で作動するコールピック︵採炭用に改良された小型削岩機の一種︶で採炭する方法。
発破採炭法
炭壁にドリルなどで穴を開けて爆薬を装てんし、爆破して崩すことにより採炭する方法。
ホーベル採炭法
切羽に沿って動作する炭壁切削刃︵ホーベル︶によって連続して炭壁を崩して採炭する方法[13]。ドイツで開発され、1950年代後期頃から日本の炭鉱にも導入された[13]。ホーベルの動作ガイドを兼ねてコンベアトラフが敷設され、ホーベルはこのガイド上で切羽に並行に往復動作を行う。ホーベルの切削刃が炭層に密着するようコンベアトラフは背後からシフター︵空気圧または水圧ピストン︶によって切羽に押し付けられ、切削によって切羽面が前進するとそれに合わせて機材全体も前進する。採炭と搬出を一連のシステムで行う機材として開発され[13]、後にカッター採炭法に発展した。ホーベル自体も、カッター採炭に適さない環境︵炭層中に硬い珪化木が多い等︶の炭鉱向けに使用が続けられ[13]、自走枠[14]との組み合わせ等の改良も行われた。
カッター採炭法
炭壁を機械的に破砕する重機︵コールカッター︶によって採炭する方法。コールカッターは元来、切削刃を植えたチェーンソー様式の機械で、発破の前工程として炭壁に切削溝︵﹁透かし﹂と称する︶を刻み込み、炭壁を崩しやすくする採炭補助機材であった[13]。その切削部を、円筒型の回転体にスパイラル状に切削刃を植えたドラムカッター様式とし、カッター自体で連続的に採炭を行うよう改良されたものが開発され、さらに、ホーベル採炭機の炭壁切削部をこのドラムカッターに置き換えてコンベアトラフと組み合わせた採炭・搬出システムに発達した。ホーベルの場合と比較して一度に削り取る幅が大きく、より効率的となっている[13]。その後、採炭現場を保護する鉄柱・鉄梁︵﹁カッペ﹂︶を一体化した自走枠[14]システムとも組み合わせることで機械化採炭システムへと発達し[15]、1980年代頃には日本の主要炭鉱の多くがこの発達型を採用していた。炭鉱によってはSD採炭法とも称された。
水力採炭法
ノズル︵﹁モニター﹂と呼ばれる︶からの高圧放水により炭壁を破砕して採炭し、破砕した石炭をポンプで水とともに流送して坑外に搬出する採炭方法[16]。旧ソ連で開発・実用された。日本にも技術導入され、炭層が急傾斜である等採掘条件が厳しい炭鉱︵三井砂川炭鉱など︶で採用された。

炭鉱の構造（坑内掘りの場合）[編集]

住友奔別炭鉱立坑櫓

炭鉱は石炭の採掘地に作られるものであるが、石炭の分布、すなわち炭層は幾重にも重なっている。したがって採炭条件もそれにしたがい、採炭地である切羽の場所も深層化していく。そのため、人員、採掘機具、あるいは排水や通風のための道を開ける必要もあり、最低二本以上の主要坑道を掘っていく。この坑道には人員を載せる人車、採掘した石炭を乗せる炭車を走行させる。

掘り方によって立坑、斜坑、水平坑などと呼ばれるが、日本では斜坑が多く、継ぎ接ぎされて段重ねになっていた。1961年︵昭和36年︶での日本の炭鉱における平均切羽深度は地下250mである。ところが、日本より早く採炭が進んだイギリス、ドイツでは750mにも達していた。これは前述の長壁式採掘法の発展と関係しており、労働の集約、産炭の効率化を図った結果であり、ルール炭田では特に優れた合理化システムが確立していた。しかし、日本では後に斜坑での限界を感じ、立坑にシフトしている。これは日本の炭鉱が地層の年代が相対的に若く、そのため地形が褶曲︵しゅうきょく︶し、採掘が困難であるほか、ガスや水が多く含まれているため、それによる品質の劣化、あるいは大規模な事故を幾度となく体験してきたためである。

炭鉱構造発展の歴史[編集]


露頭採炭から沿層の地下採炭に移るにつれて、湧水と可燃性ガスが問題となった。これらは初期の技術力では、炭坑の寿命を決定する最大の要因になっていた。したがって排水の機械化と換気体系の成立は、深層採炭の前提条件であった[17]。

湧水の問題
自然排水から排水具へ
14世紀半ばから炭層が水準上にある丘陵地帯の炭坑では、山腹に搬出路を兼ねた排水通洞を掘り自然排水する横坑採炭[18]、搬出は竪坑で専用の排水通洞を掘った横洞式浅層採炭[19]が採用され、1600年代には一般的なものとなった。しかし、この方法では平野や横穴が掘れない地層構造などの難点があり、17世紀初頭に排水通洞の普及と共に排水具が一般的なものとして導入された。
人や馬を動力とする釣瓶式排水機(windlass)や手動ポンプが導入され、これらはそれまでの横坑式の炭坑構造に対して、竪坑構造を中心に斜坑採炭を行うイギリス式の採掘法を決定づける原型となった。しかし、それらの導入でも揚水能力は最大地下15m程度で、一般的に行われた途中に溜池を作り段階的に揚水しても炭鉱の深さが72mを超えるものはほとんどなかった。当時は限界に達すれば、すぐ次の場所で採掘する為、炭鉱の寿命も大抵1年程度であった。
排水機関の出現
17世紀後半になると地表近くの鉱脈も少なくなり、それを知っていた炭鉱町近郊で育ったトーマス・セイヴァリは1698年に蒸気機関を使った吸いあげポンプ﹁The Miner's Friend﹂を発明し炭鉱に導入した。しかし、揚水能力のロスが大きく、信頼性・運用性に問題があった。それらは1705年にダートマスの鍛冶職人トーマス・ニューコメンが発明した大気圧機関によって改善された。これらの発明は数々の炭鉱に導入されたが、特許料の関係で一般的な普及には特許の切れる1733年まで待たなければならなかった。
換気体系の成立
1850年のメリーランド炭鉱
詳細は「坑内通気（英語版）」を参照

●火籠
湧水の問題を解決すると、炭鉱の規模は縦横方向に複雑になるに至った。結果17世紀後半では、炭鉱内に溜まった可燃性ガスは外に排出されず炭鉱火災は頻発し、また酸素の供給が無ければ窒息などの作業環境の悪化を招いた。その対策として、17世紀までの外と中の気温差を利用した自然対流から、排気口の下部で火を焚いたり、各所に火籠をつるし空気の対流の促進をはかった。しかし、これらの対策は可燃性ガスと空気との混合を促進したことから空気を燃えやすいものに変え火災の原因ともなった。
●閉鎖とファイアマン
炭鉱内に溜まったガスに対して、とくに濃い場所は密閉し閉鎖するか、1677年に実施されたファイアマンという特殊な炭鉱夫によって、人為的にガスを燃焼させる対策が19世紀前半になるまで小規模の炭鉱で取られた。
●換気体系の整備
上記の方法は大規模な炭鉱では難しく、換気システムの体系化が迫られた。18世紀初めに木製の遮断壁︵一時的な布製の物はカーテンと呼ばれた︶を坑道に設ける Face Airingの制度が考案され、1760年にスペンディングが考案した木製やレンガ製の遮断壁で入気坑と排気坑を分離し、各所に連絡用のトラップドアを設置するcoursing the air制度に発展した。それだけでは不十分で1810年には、ジョン・バドル︵英語版︶が更に発展させ、炭鉱内の通気エリアを区分して制御するAir Splittingシステムを構築した。
●二本の竪坑
1862年にハートレー炭鉱事故︵英語版︶が発生した。この事故はビームエンジン︵英語版︶のビーム︵天秤の竿︶の片側が落下して、落下中に接触したブラティス︵英語版︶と呼ばれる通気用の木製パイプのほとんどが破損した。結果、炭鉱下部に居た炭鉱夫全員が一酸化炭素中毒で窒息死した。一本だけの竪坑では換気に問題があると考えられたため、1862年8月7日議員立法が可決され、すべての新鉱山には排気用と通気用の二本の竪坑が義務付けられ、既存の鉱山も1864年末までに同様に義務付ける鉱山条例が制定された。
●換気扇の設置
1849年には、換気扇が導入されていた。

坑内の電化・機械化[編集]


運搬
主要炭鉱では19世紀半ばから機械化が進んでいった。それまでは児童や女性や成人男性や馬がワゴンを運んでいた。
照明具
炭鉱は1900年代初めに電灯が開発されるまで、蝋燭などによる照明に頼っていた。それは石炭の微粉末コールダスト︵英語版︶や爆発ガス︵英語版︶などの爆発火災を実際に引き起こすため、代用品や安全灯︵英語版︶が開発された。
●代用品、回避策
安全な代用品として、生物発光を起こす﹁乾いた魚の皮﹂[20]、蛍の入ったボトルが利用された[21]。
また、少しの火花なら発火しないと考え、回転する金属のディスクと歯車を接触させる装置を使用した。幸運にも1人死亡ですんだ[22]。
ろうそくを床から持ち上げるとき、炎の先端が伸び青い光を放ったら可燃性ガスがあると判断する[23]。
●歴史
●1815年 安全灯デービー灯発明︵しかし、この安全灯にも問題があり火災が起きている︶
●1859年 William Clarkが、初めて電灯の特許取得
●1881年 ジョゼフ・スワンが白熱電灯発明[24]
●1900年 炭鉱に電灯設置
●1930年 バッテリーランプ付ヘルメット

炭鉱事故[編集]

1880年代の落盤事故で坑道に閉じ込められた女性労働者︵エミール・ゾラ﹁ジェルミナール﹂より[6]︶
鉱山事故も参照

事故の分類[編集]


ガス突出
石炭を含む炭層には、石炭が生成される時の副産物としてメタンガスが溜まっていることが多い。これを大量に含む個所を掘り抜いた時に発生する。メタンガスそのものは人体には無害であり、空気よりも軽いため通常は上昇するが、閉鎖空間の坑内で大量に噴出すると空気が追い出され、作業員は酸素欠乏症や、最悪の場合は窒息死することになる。一酸化炭素などの有毒ガスが同時に溜まっている場合、ガス中毒者を出すこともある。また、可燃性のメタンガスが一挙に噴出するため、直後にガス爆発などが発生することが多い。
ガス爆発
上記したようなメタンガスが大量に突出すると、静電気や火花など様々な原因によって爆発事故を誘発しやすくなる。特に閉鎖空間での作業となる坑内掘りでは、ガス突出事故の早期検知目的も兼ねてメタンガスの濃度を常時監視する必要がある。また、予めボーリングを行ってガスを抜く対策が重要であるが、十分に行われない場合は大量のガス突出を招き、大規模な爆発事故につながることとなる。21世紀初頭に至り、最新の設備を充実させてもガス爆発を防ぐ抜本的な解決法は確立されておらず、途上国の炭鉱ではたびたび事故が発生している。爆発による熱や衝撃、一酸化炭素などで多数の作業員が危険に晒され、また衝撃による落盤の発生によって生存者の早期救出が阻まれる場合も多い。
粉塵爆発
炭鉱内には石炭の粉塵が発生しやすい。これに掘削を行なう際に発生した火花などによって引火して爆発が起こることもある。またトロッコを走らせている最中にレールに付着した粉塵に車輪との摩擦熱で着火爆発した例もある。石炭の大部分が炭素であるためメタンガスによる爆発以上に一酸化炭素による死傷者が発生しやすい危険な事故である。通常は水撒きなどでリスクを最小限に抑えられる。
「粉塵爆発」も参照

坑内火災
炭鉱事故の中でも特に被害が大きくなりやすい事故である。ガスや炭塵の爆発に続いて発生することが多い。通常の火災と違い、周囲に可燃物である石炭が大量に存在するため、鎮火するまでに長時間かかることがほとんどである。例えば、北炭夕張炭鉱の神通坑では1924年に発生した火災が90年以上経った2016年現在においても鎮火していない[25]。また、坑道が煙突となって熱や煙、一酸化炭素の通り道になるため、一度発生すると多くの犠牲者を出すことになる。坑道の入口を塞いで酸欠状態にすることで火を消し止める手法が一般的だが、最終手段として近くの川などから注水して坑道を水没させる手法も採られることがある。ただし、いずれの場合も作業員を事前に救出する手段を講じる必要があるが、1981年に発生した北炭夕張新炭鉱ガス突出事故では、坑内に安否不明の作業員が取り残された状態で注水作業を開始せざるを得なかったため、会社側は多くの批判を浴びた。
海水流入
海底に鉱区がある炭鉱で落盤が起きた時に発生する事故である。海底炭鉱では坑内火災をも超える最悪の事故で、噴出した大量の海水によって坑道が一瞬のうちに水没するため、坑内の作業員のほとんどが溺死する可能性が高い。また、排水や救出はおろか遺体の搬出すら不可能であり、そのまま坑道が放棄されることになる。

日本の炭鉱事故[編集]


日本では明治年間になると殖産興業の名の下、鉱山開発が盛んに行われた。しかし、当時の鉱山は利益優先で、労働環境は二の次であったため安全対策は劣悪な場合が多く、特にガス爆発や粉塵爆発が発生しやすい炭鉱においては、しばしば大規模な事故が発生した。小規模な死傷事故は、記録に残っていない事故まで含めると膨大な数となると考えられる。第二次世界大戦後、安全対策が充実すると事故の発生件数は劇的に減少したが、高コスト、石油エネルギーへの転換、輸入炭の増大などから閉山が相次ぐことになった。また、事故も完全になくなったわけではなく、そのため事故に対する労働者や遺族への補償も経営者の大きな痛手となり、日本の炭鉱衰退に拍車を掛けた。

日本の主な炭鉱事故
●1899年6月15日 - 豊国炭鉱︵福岡県︶にて爆発事故。死者・行方不明者210人。
●1907年7月20日 - 豊国炭鉱︵福岡県︶にて爆発事故。死者・行方不明者365人。明治期最悪の事故。
●1909年11月24日 - 大之浦桐野炭鉱︵福岡県︶にて爆発事故。死者・行方不明者243人[26]。
●1912年 - 北炭夕張炭鉱︵北海道︶にて4月29日と12月23日に爆発事故。それぞれ死者・行方不明者269人、216人[27]。1913年1月13日、会社は鉱夫53名の生死不明のまま坑口を密閉した。
●1913年2月6日 - 二瀬炭鉱︵福岡県︶にて爆発事故。死者・行方不明者101人。
●1914年
●11月28日 - 新夕張炭鉱︵北海道︶にて爆発事故。死者・行方不明者423人。
●12月15日 - 方城炭鉱︵福岡県︶にて爆発事故。死者・行方不明者687人。日本の近代史上最悪の炭鉱事故とされる。
●1916年 - 東見初炭鉱︵山口県︶にて海水流入事故︵鉱区が海域にあったため︶。死者・行方不明者235人。
●1917年12月21日 - 大之浦桐野炭鉱︵福岡県︶にて爆発事故。死者・行方不明者361人[28]。
●1918年2月5日 - 大之浦桐野炭鉱︵福岡県︶にて爆発事故。死者・行方不明者71人。
●1920年6月14日 - 北炭夕張炭鉱北上坑︵北海道︶にて爆発事故。死者・行方不明者209人。
●1927年3月27日 - 磐城炭鉱︵福島県︶で坑内火災。死者186人[29]。
●1929年︵昭和4年︶
●6月25日 - 松島炭鉱︵長崎県︶第三坑が海水流入により水没。42人死亡。同鉱は廃坑となった[30]。
●8月5日 - 住友坂炭鉱︵北海道歌志内市︶でガス爆発事故。70人死亡[31]。
●1932年︵昭和7年︶8月5日 - 空知炭鉱︵北海道︶でガス爆発事故。作業員57人死亡[32]
●1934年︵昭和9年︶11月25日 - 松島炭鉱︵長崎県︶第四坑が海水流入により水没。54人死亡[33]。
●1935年
●3月26日 - 端島炭鉱︵長崎県︶でガス爆発事故。爆発が続いたため救出活動を断念して注水による消火活動が行われた。死者17人[34]。
●5月6日 - 赤平茂尻炭鉱︵北海道︶でガス爆発事故。死者・行方不明者94人[35]。
●5月30日 - 入山炭鉱︵福島県湯本町︶でガス爆発事故。死者48人[36]。
●7月13日 - 三井田川鉱業所第三坑︵福岡県伊田町︶で爆発事故。救援隊も二次災害に遭い死者66人[37]。
●10月26日 - 赤池炭鉱︵福岡県︶でガス爆発事故。死者83人[38]。
●1936年
●1月25日 - 麻生吉隈炭鉱︵福岡県︶でガス爆発事故が発生。死者29人[39]。
●4月15日 - 住友忠隈炭鉱︵福岡県︶で人車が暴走。坑底に転落して死者50人[40]。
●10月12日 - 綱分炭鉱︵福岡県︶でガス爆発事故。死者50人[41]。
●1938年10月6日 - 北炭夕張炭鉱天竜坑︵北海道︶にて爆発事故。ガスが発生しているのにもかかわらず発破作業を行ったことが原因[42]。死者161人、負傷者26人[43]。
●1941年3月18日 - 三菱美唄炭鉱︵北海道︶にて爆発事故[44]死者・行方不明者177人。
●1943年 - 長生炭鉱︵山口県︶にて海水流入事故。死者・行方不明者183人。
●1944年 - 美唄炭鉱︵北海道︶にて爆発事故。死者・行方不明者109人。
●1948年 - 勝田炭鉱︵福岡県︶で坑内爆発。死者58人︵54人とする記述もあり︶、負傷10人[45]。
●1955年
●4月16日 - 安部鉱業所佐世保炭鉱︵長崎県︶のボタ山が崩壊。共同住宅等が巻き込まれて死者73人[46]。
●11月1日 - 赤平茂尻鉱業所︵北海道︶でガス爆発が発生。死者60人[47]。
●1958年9月25日 - 福岡県山田市にある池本鉱業大昇炭鉱にてガス爆発が発生。死者14人。
●1960年
●2月1日 - 北炭夕張炭鉱︵北海道夕張市︶第2坑でガス爆発。救助隊員も巻き込まれる二次災害も発生し、死者42人、重傷22人[48]。
●9月20日 - 福岡県で集中豪雨。中元寺川の増水によって堤防が決壊し、上尊鉱業豊州炭鉱が浸水。坑内の作業員が溺死した。死者67人[49]。
●1961年 - 上清炭鉱︵福岡県︶にて坑内火災、死者71人[50]。大辻炭鉱︵福岡県︶にて坑内火災、救助に入った炭鉱長も巻き込まれ、死者26人。
●1963年11月9日 - 三井三池炭鉱︵福岡県︶にて爆発事故。死者458人を出し、第二次世界大戦後の事故では最多の死者数を出す。
●1965年
●2月22日 - 北海道炭砿汽船夕張鉱業所︵北海道︶第一砿内にて爆発事故。死者62人[51]。
●6月1日 - 三井山野炭鉱︵福岡県︶にて爆発事故。死者・行方不明者237人[52]。
●1966年11月1日 - 住友奔別炭鉱︵北海道︶にて午前2時45分ころガスによる事故が発生。作業中の職員3名、鉱員13名が死亡。鉱員4名が重軽傷を負う。
●1970年 - 三井芦別炭鉱︵北海道︶にてガス爆発事故。死者5人・重軽傷者7人。
●1972年 - 石狩炭鉱石狩鉱業所︵北海道︶にて11月2日午後5時48分頃にガス爆発事故。死者31人。
●1977年 - 三井芦別炭鉱︵北海道︶にてガス爆発事故。死者25人・重傷者8人。
●1981年 - 北炭夕張新炭鉱︵北海道︶にてガス突出・爆発事故。坑内に59名の安否不明者が取り残されたまま注水作業を開始し、最終的な死者は93人。
●1984年 - 三井三池炭鉱有明抗︵福岡県︶にて坑内火災。死者83人。
●1985年 - 三菱南大夕張炭鉱︵北海道︶にて爆発事故。死者62人。

中国の炭鉱事故[編集]


中華人民共和国では、1990年代以降、経済の発展と共にエネルギー需要が逼迫し、小規模な炭鉱開発が無数に行われるようになった。政府は法令を整え安全対策などの充実を図るものの、貧弱な施設で操業する中・小企業および無届け業者が非常に多く大事故の発生が絶えない︵無届け業者は事故が発生すると、救助を行う前に逃げ出すという[53]︶。

2005年には3,341件の事故により5,000人以上の労働者が亡くなったという。事故に関連して処罰された責任者は200名を超える。このため、中国政府は2006年には年間生産量が3万トンを下回る比較的小規模の炭鉱を2007年までに強制的に閉鎖する施策を発表したほか、2008年には、2010年までに小型炭鉱の数を1万ヵ所以内に整理削減[54]する目標を発表している。政府の労働安全当局により、2015年の鉱山︵炭鉱以外を含むものかは不明︶の年間死者数は598人という数字が伝えられている[55]。

2005年に発生した主な炭鉱事故
国外向けのニュースで配信された主な事故。
●2月 遼寧省の孫家湾炭鉱にて爆発事故。死者・行方不明者200名以上[56]
●8月 広東省梅州市の大興炭鉱にて浸水事故。死者・行方不明者123名[57]
●10月 河南省鶴壁市の炭鉱にて爆発事故。死者・行方不明者34名[58]
●10月 四川省広安市の炭鉱にて爆発事故。死者・行方不明者28名
●12月 河北省唐山市の炭鉱にて爆発事故。死者・行方不明者75名
●12月 河南省新安県の炭鉱にて浸水事故。死者・行方不明者42名

トルコの炭鉱事故[編集]


●1983年3月7日 北部ゾングルダク県でガス爆発事故。死者103人。︵tr:Türkiye'deki madencilik kazaları︶
●1992年3月3日 北部ゾングルダク県でガス爆発事故。死者263人[59]。︵tr:1992 Kozlu kömür madeni faciası︶
●2014年5月13日 西部マニサ県ソマでソマ炭鉱爆発事故。死者284人。トルコ史上最悪の炭鉱事故[59]。
●2022年10月14日 アマスラ炭鉱爆発事故
トルコ一般鉱山労働組合︵The general Mine Workers Union in Turkey︶によると、トルコ国営石炭公社︵Turkish Coal Corporation ; TTK︶の経営する炭鉱において、2000年から2009年の間に、25655件の事故が発生し、63人が死亡、26324人が負傷している[60]。

アメリカ合衆国の炭鉱事故[編集]


エネルギーの安全保障政策の観点から、アパラチア炭田産をはじめとして国内産の石炭の利用が行われており、露天掘りのほか、坑道による炭鉱も現存する。

●1962年 ペンシルベニア州セントラリアの坑内火災。2000年代末になっても、なお延焼中。
●1972年 ウェストバージニア州バッファロークリークの氾濫 (Buffalo Creek Flood)。125人死亡。

イギリスの炭鉱事故[編集]


●1866年 オーク炭坑爆発事故︵英語版︶‥死者383人
●1913年 センゲニード炭鉱爆発事故︵英語版︶‥死者439人
●1966年アベルヴァンの惨事:積み上げられていたボタ山が大雨の影響などで崩壊し、麓の小学校を直撃。死者144人

ベルギーの炭鉱事故[編集]


●1956年8月8日 マルシネル炭鉱火災事故︵英語版、フランス語版︶‥ボワ・デュ・カジエ︵英語版、フランス語版︶︵世界文化遺産﹁ワロン地方の主要な鉱山遺跡群﹂︶で発生、死者262人。

ウクライナの炭鉱事故[編集]


●2007年 ザシャチコ炭鉱爆発事故:死者101人
●2015年 ザシャチコ炭鉱爆発事故:死者23人

ローデシア︵ジンバブエ︶の炭鉱事故[編集]


●1972年6月6日 : ブルワヨの北320kmにあったウォンキー鉱で爆発事故。468人が生き埋め[61]。

ロシアの炭鉱事故[編集]

詳細は「en:Category:Coal mining disasters in Russia」を参照

炭鉱作業者（炭鉱夫、炭鉱技術者）[編集]

石炭は元々労働者の手作業で採掘していたものであり、多くの労働力を必要とした。男性の場合は「炭鉱夫」と呼ばれる。

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