國民新聞

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
國民新聞社から転送)
國民新聞
国民新聞本社(1942年)
種類 日刊紙

事業者 (國民新聞社→)
株式会社國民新聞社
本社 (東京府東京市京橋区日吉町4番地→)
(東京府東京市京橋区加賀町→)
東京府東京市京橋区銀座西7-2
創刊 1890年明治23年)2月1日
廃刊 1942年昭和17年)9月30日
(以降、都新聞と合同し東京新聞となる)
言語 日本語
関係する人物 徳富蘇峰
大石光之助
テンプレートを表示

189023

[]

[]

1890

189023211

退

政府の御用新聞から在京大手紙へ[編集]

日露戦争終結時には世論に対して講和賛成を唱えたため、1905年(明治38年)9月5日には講和反対を叫ぶ暴徒の襲撃に遭う(日比谷焼打事件)。


1907409

1913221131

大正中期に大衆化が図られ、東京五大新聞(報知時事東京朝日・東日・國民)の一角を占めるようになるが、関東大震災の被害を受け社業は急激に傾いた。これを受け1924年(大正13年)8月21日には、日本の新聞史上初めて天気図を掲載する。

一方でこの頃、後に静岡新聞社創業者となる大石光之助が入社した。

昭和初期の経営混乱を克服[編集]


1926155西1929415退1931610

1933851婿194116

[]


194217101退

しかし、論調は本紙の保守強硬路線を引き継いだため、戦後主権回復後)の激しい販売競争の中で東京新聞は経営不振に陥り、1961年(昭和36年)には社団法人から株式会社に改組したがその甲斐なく、1963年(昭和38年)には東京中日新聞(現・東京中日スポーツ)を創刊して関東に再進出していた中部日本新聞が支援することになる。4年後の1967年(昭和42年)10月1日、発行や営業などのほとんどの事業を中部日本新聞が引き継いで中日新聞東京本社が誕生。以降の東京新聞は中日新聞グループの総路線となっていた中道左派進歩主義へと舵を切っていった。

一方、大石が移籍した静岡民友新聞は前年の1941年(昭和16年)に、同じ静岡県で発行されていた地方紙5紙と合同。現在まで続く静岡新聞が誕生していた。

特色[編集]

國民新聞の題字

国民文学欄[編集]

1908年(明治41年)10月1日より「国民文学」欄が開設された。競合紙『日本』で正岡子規の後を受けて俳句を担当していた虚子こと高浜清が部長、高浜の退社後は嶋田青峰が担当した。


1909421016-12619114411-322

191144退192615

プロ野球大東京軍[編集]


1936112[1][ 1]

退21DeNA1

その他の「國民新聞」[編集]




195833[2]196641[ 2]197247197223 [3]

[]


 - 2

 - 19283194217

 - 

西 - 

 - 1928NHKNHK G

 - 1905389

 - 

 - 191144

 - 

 - 

 - 

 - 18965

 - 3退

 - 

 - 41

 - 

 - 

 - 190336

 - 189124190033

 - 19148

 - 

 - 1893262

 - 1898311902退使TBS

 - 1930

 - 西3

 - 

[]


9-6172516742531988ISBN 4820507036

10-6752547522561988ISBN 4820507044

11-7532578302591988ISBN 4820507052

[]


1992ISBN 4-642-03631-8

 2015 ISBN 978-4-309-27574-1

[]

注釈[編集]



(一)^ 西

(二)^ 19664112()101/1991

出典[編集]



(一)^ (2005), pp42-43

(二)^ 

(三)^ 2018429

[]












 - 
 - 

 - 

 - 姿






DeNA - 




[]





(1890)  

(1958) 

(1966)