新冷戦
新冷戦︵しんれいせん︶とは、アメリカ合衆国一極体制に綻びが見え始めた21世紀に入ってから世界の地政学的、経済的、軍事的な様相を示唆するためにしばしば使用される用語であり、20世紀後半に半世紀に渡って続いた米ソ冷戦に倣ってそのように呼ばれる。
観点の相違により、第二次冷戦[1][2]、米中新冷戦[3][4][5]、米露新冷戦[6][7]、などとも呼ばれ、その定義や対立軸は使用者により様々であるが、ほとんどの場合、欧米諸国︵資本主義諸国︶と中華人民共和国、ロシア連邦とそれらの国々︵社会主義諸国。ロシアは厳密には変わったが、米ソ冷戦当時から同様に扱われている︶との利害の絡み合いを中心に語られる。
| 新冷戦 | |
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| 戦争：新冷戦 | |
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| 場所：アジア、中東、ヨーロッパ、北アメリカなど | |
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| 西側諸国 | 東側諸国 |
概要
﹁新冷戦﹂は1970年代後半に時のアメリカ大統領リチャード・ニクソンによる中国訪問や米ソデタントなどで再編された世界の勢力図をあらわす言葉として生まれたが[8][9]、ソ連は1980年代後半からペレストロイカやグラスノスチと呼ばれる国内の改革とともに対米融和の政策に転換し、ベルリンの壁崩壊後、それまで冷戦と呼ばれていたアメリカ合衆国とソ連の対立はなくなった。また、ソ連崩壊により構成国はそれぞれ独立、ロシアも自由主義・資本主義体制に移行した一方、改革開放で市場経済を取り入れていた中国は六四天安門事件で民主化の動きを封じた。米ソ冷戦が終結して、1992年にフランシス・フクヤマが﹃歴史の終わり﹄を著し、1993年には藤原帰一が﹁米中冷戦の終わりと東南アジア﹂という論文を著した。しかしその後も、米中両国の間にあって朝鮮半島や台湾海峡をめぐる緊張状態は収まってはいない。1996年に李鍾元は﹃東アジア冷戦と韓米日関係﹄を著し、﹁東アジアでは冷戦は終わっていない﹂という議論を現在まで展開し続けている。1996年には中川昭一︵自由民主党︶らが著書で﹁米中“新冷戦”﹂と記し、日本では﹁米中新冷戦﹂﹁米中冷戦﹂という言葉が用いられるようになっていった。米ソ冷戦を米国の勝利に導いた立役者として長らく国防総省総合評価局局長を務めたアンドリュー・マーシャルは米中冷戦の到来を冷戦終結後から予測していた[10]。1990年代前半からアメリカ合衆国とロシアの関係は良好な方向に向かっていたが、1999年のユーゴスラビアでのコソボ紛争からは大使館を誤爆された中国とともにNATOをめぐって対立するようになった[11][12][13]。21世紀に入り、一部の旧ソ連諸国・地域がNATOや欧州連合︵EU︶など旧西側諸国の機関や連合体などに加盟する動きを見せ、欧米主導の対テロ戦争に同調して暫く蜜月関係にあった中華人民共和国とロシアも一部の旧ソ連諸国と上海協力機構︵SCO︶やユーラシア経済連合︵EEU︶を結成し、自らの影響力の確保のためにEUの東方拡大やNATOのアフガニスタンへの介入を警戒する動きも見せていた。
2007年からはロシアと中国が連携して国際連合安全保障理事会でのミャンマー、シリア、ジンバブエなどに対する非難決議で拒否権を度々行使したことで冷戦時代のような新たな対立構図が懸念されるようになった[14]。2010年代に入ると中露は対米緊張が続くイランとオマーン湾で合同演習を行い[15]、﹁アメリカ合衆国の裏庭﹂である中南米では反米を掲げるベネズエラに航空機を派遣して物資を支援し[16][17][18]、ソ連最大の軍事演習であった﹁ザーパド81﹂を超える冷戦後最大の軍事演習﹁ボストーク2018﹂も共同で行ってアメリカ合衆国を牽制するようになった[19][20]。
米中・米露対立の表面化
2008年の南オセチア紛争の際、アメリカは2008年8月20日に予定されていたアメリカ・ロシア・カナダの共同軍事演習を中止した。アメリカ国防総省は﹁今後はロシアの行動次第で、軍事関係を大きく変更する﹂とコメントし、ロシアを牽制した[21]。当時北京オリンピックの開会式にともに出席したブッシュ米大統領や五輪開催国の中国の胡錦濤国家主席とこのことを協議[22]したロシアのウラジミール・プーチン首相は帰国後、米CNNに対し﹁大統領選で対露タカ派のマケイン共和党候補を有利にすべくブッシュ政権が煽動した﹂と厳しく米国を批判した[23]。
ロシアはアメリカがポーランドにMDを配備する事について懸念を示している[24]もし、ポーランド︵もしくはリトアニア︶にMDが配備されたならば、ロシアはミサイルの照準をヨーロッパに向けざるを得ないとロシア側は表明した[要出典]。
ただ、グルジア紛争が起きた当時は、プーチンが冷戦再来を否定したこともあり、米ロが冷戦状態という見方はあまり広がらなかった。ところが、2014年3月にウクライナ情勢が悪化し、ロシアが軍事介入を取ったことでロシアと欧米の対立が決定的となった。
2008年8月26日にロシアのドミートリー・メドヴェージェフ大統領はアブハジアと南オセチアの独立を承認する大統領令に署名した。同日のマスコミのインタビューでメドベージェフ大統領は﹁冷戦再来の展望も含め、何もわれわれを恐れさせることはできない﹂と述べ、冷戦再来を恐れていない考えを示した[25]。一方、ウラジーミル・プーチン首相は9月11日に官僚や専門家を集めた会合の中で新冷戦を否定している[26]。
一方、バラク・オバマ大統領は﹁ロシアとの関係をゼロから構築しなおす﹂と宣言した。2009年9月17日には、アメリカが米露関係の最大の懸案であった東欧ミサイル防衛構想の中止を決定、ロシアはこれを歓迎し、対抗ミサイルの配備中止を決定した。これにより、﹁新冷戦﹂とも形容された米露関係は改善された。
しかし、ロシアが昨今の世界同時不況などでアメリカに対して批判的なスタンスを取っていることに変わりはなく、また、一部の反米国の首脳が反米国同士の連帯を呼びかける動きも見られる。
2010年2月5日、メドヴェージェフ大統領が、2020年までの国防方針となる新軍事ドクトリンを承認した。﹁核戦争の回避﹂を最重要課題としているものの、核兵器をロシアの国防の中核と位置づけることに変化はなく、NATOの東方拡大およびアメリカのミサイル防衛を軍事的脅威とし、アメリカを牽制する内容となっている[27]。
2010年6月に、アメリカでロシア連邦保安庁のスパイとされる10人が逮捕された。プーチン首相は、﹁一般市民を投獄しており、︵アメリカの︶警察当局は制御不能になっている﹂とアメリカを批判、ロシア外務省も非難声明を発表した。これに対しアメリカ側は﹁米露関係に影響は及ぼさない﹂とし、対立解消に努めた。オバマ政権発足以降、改善に向かっていた米露関係が再び冷え込むと思われた[28]。ただ、プーチン首相は批判のトーンを抑えており、さほど大きな悪影響は及ぼさないと言う見方もあった[29]。最終的には10日あまりで両国がスパイ交換を行い、関係悪化は回避された[30]。
2010年11月30日、メドベージェフ大統領は、年次教書演説で﹁︵欧州MDの協力で︶合意できなければ軍拡競争の新たな段階が始まり、新たな攻撃システム配備を決断せざるを得ない﹂と述べ、欧米諸国を牽制し、NATOとの対等な関係の構築を強く主張した[31][32]。また、プーチン首相は同年12月1日にCNNの番組のインタビューで、もしアメリカとの新たな戦略核兵器削減条約︵新START︶の批准に失敗した場合には、ロシアは核戦力を強化せざるを得ないと言う旨の発言をし、更に﹁それを選んだのは我々ではない。我々が望んでいるわけではない。だが、これは我々側にとっての脅威ではない﹂﹁協調的な取り組みで合意できなければこうなることは、我々全員が予想していた﹂と述べた。オバマ大統領は批准に積極的な姿勢を示しているが、野党の共和党内ではロシアの増長に対する警戒感から、議会での採決を遅らせる動きが出ており、先行きは不透明である[33]。
2010年12月17日、ロシアのウラジーミル・プーチン首相は、2015年までにロシア連邦政府が使用しているコンピュータのソフトウェア︵OS含む︶をフリーソフトウェアに置換するよう命じた。ソフトウェアをアメリカの企業であるマイクロソフト社に依存している現状からの脱却を目指しているとされる[34]。また、プーチン首相は周辺の国々から構成されるユーラシア連合構想を打ち出している。
2011年5月18日、メドベージェフ大統領はアメリカが推進する欧州ミサイル防衛構想について、﹁これは非常に悪いシナリオだろう。われわれを冷戦時代に逆戻りさせるシナリオだ﹂と語った[35]。また、これに先立って2011年5月16日には、ロシアのリャプコフ外務次官が2011年2月に発効したばかりの新STARTからの脱退もあり得る旨も表明し、アメリカを強くけん制した[36]。
2011年11月9日、アメリカ国防総省は﹁エア・シーバトル﹂︵空・海戦闘︶と呼ばれる特別部局の創設、中国の軍拡に対する新たな対中戦略の構築に乗り出していることが明らかとなった。この構想には中国以外の国は対象に入っていないとアメリカ側は事実上認めており、ある米政府高官は﹁この新戦略は米国の対中軍事態勢を東西冷戦スタイルへと変える重大な転換点となる﹂と述べた[37]。
2013年に入ると元NSA職員エドワード・スノーデンが中国の香港特別行政区からロシアに亡命した︵理由はスノーデンの項目を参照︶ことなどから米ロ関係はさらに冷え込み、オバマ大統領は﹁両国関係の一時停止が適切﹂﹁ロシア側で反米的な言動が増えた。ロシアは古くさい冷戦時代の固定観念に陥ってしまった﹂などと批判、ロシア側もアメリカを強く批判しており、米ロ関係に暗雲が垂れ込めている[38]。
2014年2月にウクライナで反政府運動︵ユーロマイダン︶によって親露派のヤヌコーヴィチ政権が事実上崩壊して親欧米派による暫定政権及び大統領選挙の繰り上げ実施が発表されたが、ロシアがウクライナ南部クリミア自治共和国に軍隊を進駐してロシア領に編入したり[39]、ウクライナ東部のドンバス地区で結成されたノヴォロシア人民共和国連邦︵ドネツク人民共和国・ルガンスク人民共和国︶で軍事衝突が起こっており、欧米は金融面での制裁でロシアへ対抗しており、欧米とロシアとの間の緊張が一気に高まってきている。
2015年12月31日にロシアのプーチン政権が安全保障政策の指針として発表した﹁ロシアの新安全保障戦略﹂では﹁西側﹂という表現で新冷戦を匂わせて日米のミサイル防衛を批判して中国との関係を重視するとし[40][41]、2016年5月には初の中露合同ミサイル防衛演習を行い[42][43]、ロシア最新鋭の地対空ミサイルであるS-400やSu-35が中国に供与された。また、中露は歴史問題で対独・対日で協調を深め[44][45]、2015年のモスクワの対独戦勝70周年記念パレードと北京の中国人民抗日戦争・世界反ファシズム戦争勝利70周年記念式典の何れもロシアのプーチンと中国共産党の習近平総書記は互いに隣に座って赤の広場と天安門広場にロシア連邦軍と中国人民解放軍の儀仗隊を行進させた[46][47]。
2017年12月18日に米国のドナルド・トランプ政権が安全保障政策の指針として初めて発表した国家安全保障戦略では﹁原則ある現実主義﹂﹁力による平和﹂を掲げて中国とロシアを米国や国際秩序に挑戦する﹁修正主義国家﹂﹁競争相手﹂と位置付ける一方、中露両国とは﹁米国の国益を守る前提で協力を目指す﹂として冷戦時代の競争と協調のように硬軟合わせて対応することを述べた[48][49][50]。
2019年4月29日、米中の貿易摩擦の激化を受け︵米中貿易戦争︶、アメリカの中長期的な外交戦略を担うアメリカ国務省政策企画本部のキロン・スキナー政策企画本部長は﹁米ソ冷戦時代、我々の戦いは謂わば西側の家族間の争いのようなものだった。しかし、今後アメリカは史上初めて白人︵コーカサス人種、Caucasian︶文明ではない中国文明との偉大なる対決に備えていく﹂と表明して米中冷戦を文明の衝突にも位置付けた[51][52][53][54]。
2020年代に入り、中華人民共和国の武漢から発生したSARSコロナウイルス2による世界的流行[55]や香港国家安全維持法による香港の一国二制度の実質的な崩壊[56]、台湾を武力侵略を想定していると思われる過去最大の軍事演習が行われるなど米中対立は激化しており、2021年1月に習近平国家主席は同盟国重視を掲げるジョー・バイデン新政権を意識して﹁新冷戦を仕掛ければ、世界の分裂を招くだろう﹂と述べ[57]、同年3月に発表されたバイデン政権初の国家安全保障戦略では気候変動や医療など﹁国益に適う場合の協力﹂も行うとする一方でトランプ前政権の国家安全保障戦略よりさらに踏み込んで中国を﹁唯一の競争相手﹂に格上げした[58]。
アメリカ合衆国・中国・ロシア以外の動き
EU諸国など欧州地域は、中露と経済的に密接な関係にありながら軍事的にはNATOに参加するなどアメリカ合衆国の影響力が強い。対してパキスタンとインドは双方がアメリカ合衆国と軍事的に密接な関係にありながら、中国製・ロシア製の軍事兵器も多く輸入して上海協力機構に参加している。 ソビエト連邦の崩壊にともないソ連からの独立を果たした中央アジア諸国は独立以来、中国やロシアと友好関係を築いていた。しかし、アメリカのアフガニスタン侵攻や対テロ戦争以降アメリカへ接近する国が相次ぎ、中露の反対していたイラク戦争を支持・派兵したカザフスタンをはじめアメリカ軍の駐留を認めるなどの傾向が見られた。しかし、キルギスのチューリップ革命やウズベキスタンの反政府運動といった民主化運動にアメリカ合衆国の影響がちらついた事で、非民主的政権の多い中央アジア諸国ではアメリカ合衆国と距離を置く国が続出し、中露主導の上海協力機構の影響力が高まった。 中米・南米諸国においては21世紀に入ってベネズエラのウゴ・チャベス政権発足以降、中露と関係を強化して左傾化が進み、アメリカ合衆国の勢力圏から離脱していた。一時は、ベネズエラ、ボリビア、エクアドル、ニカラグア、ホンジュラス、エルサルバドルでは反米左派政権が誕生。また、アルゼンチン、ブラジル、ウルグアイ、パラグアイ、パナマ、コスタリカ、ペルー、チリにおいてはアメリカとは友好関係を継続しつつも一定の距離を置く左派政権が誕生した。しかし、2009年にホンジュラスでクーデターが起き、親米右翼政権へ回帰、2012年にパラグアイではクーデターにより4年間務めた左派政権が失脚して親米右派政権へと回帰。2014年にパナマで5年ぶりに右派政権が誕生、2015年にアルゼンチンで12年ぶりに親米右派政権が誕生、エクアドルでは2017年に誕生した左派大統領はアメリカ合衆国との関係を修復等の軌道修正を行い、2019年にブラジルでも16年ぶりに左派政権から親米右翼政権へと回帰するなどベネズエラの経済政策の失敗に影響されて親米右派への回帰が進む。一方、メキシコでは2018年に初の本格的な左派政権が誕生。このように、南米はかつてのようなブラジルやアルゼンチンに代表されるアメリカ合衆国の裏庭の時代へ回帰する国とベネズエラやボリビア、ニカラグアのようなそうでない国とに二分しつつあり双方の対立は激化している。一方、左翼ゲリラとの戦いから歴史的にアメリカが深く支援を行ってきたコロンビアにおいては一貫して親米右派政権、チリは左右の政権交代が何度もあっても政策的には極端にぶれずに中道と安定的な政情となっている。 日本はアメリカ合衆国の同盟国として、国防を担う自衛隊は中露を意識した配置や規模となっている。米中・米露の対立が深まった2010年代には中国とロシアは日本海で初の島嶼上陸訓練を行い[59]、爆撃機などで日本海上空で初の共同警戒監視活動も行われ[60][61]、日本の航空自衛隊が尖閣諸島上空を領空侵犯する90km手前の中露機に針路変更を促す事態にもなった[62][63]。また、中国が南シナ海を進出している事について日本の安倍首相は中国政府を強く牽制した[64]。尖閣諸島問題においても中国側が武器使用を認められる海警法[65][66]を独断で制定し、日本国政府は﹁尖閣諸島に中国が上陸すれば日本側も中国に射撃する﹂などと猛烈に反論[67]するなど、安全保障面で日中対立を深めている[68]。関連するフィクション
書籍および映像作品
●小説﹃宇宙の戦士﹄︵作‥ロバート・A・ハインライン︶ - 米中戦争後の世界が描かれている。1959年12月 ●小説﹃米中戦争﹄︵作‥H.ホークスリーおよびS.ホルバートン、訳‥山本光伸、二見書房︶ - 1998年5月 ●小説﹃ジャック・ライアン﹄シリーズ︵作‥トム・クランシー著、新潮文庫︶ - 下記4作品。 ●日米開戦 - 日中印陣営vs米露陣営という作品世界観となっている。1994年 ●合衆国崩壊 - 1997年11月、ISBN 978-4102472071 ●大戦勃発 - 2002年2月、ISBN 978-4102472217 ●米中開戦 - 2012年12月4日、ISBN 978-0399160455 ●小説﹃新世紀日米大戦﹄︵作‥大石英司︶ - 日中陣営vs米露陣営という作品世界観となっている。 ●ドラマ﹃ハワイ5-0﹄ - 1968年～1980年。︵米中冷戦が殆ど取り沙汰されなかった︶米ソ冷戦時代、本作品世界においては米中対立が描かれていた。 ●映画﹃007 ジェームズ・ボンド﹄シリーズ ●﹃007 トゥモロー・ネバー・ダイ﹄ - 1997年 ●映画﹃レッド・ドーン﹄ - 2012年。当初の脚本では敵国は中国だったが、政治的配慮で北朝鮮に差し替えられた[69]。 ●映画﹃エンド・オブ・ザ・ワールド﹄ - 2000年。台湾をめぐる米中核戦争後の世界が描かれている。 ●漫画﹃MOONLIGHT MILE﹄︵作‥太田垣康、小学館︶ - 2001年5月 ●漫画﹃狂四郎2030﹄︵作‥徳弘正也、集英社︶ - 1997年～2004年 ●漫画﹃ぼくらの﹄︵作‥鬼頭莫宏、小学館︶ - 2004年～2009年 ●アニメ﹃ザ・シンプソンズ﹄シリーズ シーズン22 第12回︵全シーズン通算 第476回︶﹃バイクが欲しい！﹄︵原題‥"Homer the Father"、専門チャンネルFOX︶ - 2011年1月23日 ●アニメ﹃攻殻機動隊 STAND ALONE COMPLEX﹄シリーズ ●﹃攻殻機動隊 S.A.C. 2nd GIG﹄ - 2004年。米中冷戦下の日本が舞台。ゲームソフト
●FPS﹃バトルフィールド﹄シリーズ︵エレクトロニック・アーツ︶ ●バトルフィールド2 - 2005年7月7日発売。 ●バトルフィールド4 - 2013年10月29日発売。 ●バトルフィールド2モダンコンバット - 2005年10月25日発売。 ●FPS﹃CoD﹄シリーズ︵アクティビジョン︶ ●コール オブ デューティ ブラックオプス2 - 2012年11月13日発売。 ●FPS﹃Operation Flashpoint: Dragon Rising﹄ - 2009年10月6日発売。 ●FPS﹃HOMEFRONT﹄ - 2011年3月9日発売。当初の脚本では敵国は中国だったが、政治的配慮で北朝鮮に差し替えられた[70]。 ●TPS﹃マーセナリーズ﹄シリーズ︵エレクトロニック・アーツ︶ ●マーセナリーズ - 2005年4月28日発売。 ●マーセナリーズ2ワールド イン フレームス - 2008年8月31日発売。 ●RPG﹃Fallout﹄シリーズ︵ベセスダ・ソフトワークス︶ ●Fallout3 - 2008年10月28日発売。中露との核戦争後のアメリカを描いている。 ●Fallout4 - 2015年11月10日発売。脚注
(一)^ Mackenzie, Ryan (3 October 2015). "Rubio: U.S. 'barreling toward a second Cold War'". The Des Moines Register.
(二)^ Trenin, Dmitri (2 March 2014). "The crisis in Crimea could lead the world into a second cold war". The Guardian.
(三)^ “米中貿易摩擦､トランプ支持者の過激な﹁本音﹂”. 東洋経済新報社 (2019年5月23日). 2019年10月25日閲覧。
(四)^ “米中新冷戦”. NHK (2019年6月10日). 2019年10月25日閲覧。
(五)^ “米中貿易戦争は、新たな﹁冷戦﹂＝アナリスト︵9日︶”. ロイター (2019年8月10日). 2019年10月25日閲覧。
(六)^ “﹁米露新冷戦﹂が﹁日露﹂に与えるこれだけの打撃”. 新潮社 (2018年12月4日). 2019年12月30日閲覧。
(七)^ “ゼロからわかるシリア情勢と米露﹁新冷戦﹂の危うい現在”. 日本ビジネスプレス (2018年2月8日). 2019年12月30日閲覧。
(八)^ Safire, William (1975年12月29日). “Cold War II”. The New York Times. オリジナルの2018年3月14日時点におけるアーカイブ。 2018年3月13日閲覧。
(九)^ Chang, Gordon H. (June 2008). “Review: Nixon in China and Cold War I and Cold War II”. Diplomatic History 32 (3): 493–496. doi:10.1111/j.1467-7709.2008.00706.x. JSTOR 24915887.
(十)^ “米中覇権争い、30年前から予測 A・マーシャル氏死去”. 日本経済新聞 (2019年3月28日). 2019年5月16日閲覧。
(11)^ "Yeltsin wins Chinese support on Chechnya". Associated Press, December 9, 1999
(12)^ Michael Laris (10 December 1999). "In China, Yeltsin Lashes Out at Clinton Criticisms of Chechen War Are Met With Blunt Reminder of Russian Nuclear Power". The Washington Post. p. A35.
(13)^ “Yeltsin gives US nuclear warning”. ガーディアン. (1999年12月31日)
(14)^ ﹁安保理、シリア非難決議案を否決 中ロが拒否権行使﹂共同通信2011年10月5日
(15)^ “イラン、中国、ロシアが海軍合同演習開始 対米緊張高まる中”. AFPBB. (2019年12月28日) 2020年1月1日閲覧。
(16)^ “ベネズエラ﹁分捕り合戦﹂で気になる中国の暗躍”. ニューズウィーク. (2019年4月10日) 2020年1月1日閲覧。
(17)^ “China Slams Claims of Sending Military to Help Venezuela's Maduro as 'Fiction'”. スプートニク. (2019年4月3日) 2020年1月1日閲覧。
(18)^ “China refutes reports of sending troops to Venezuela to help Maduro”. ロシア・トゥデイ. (2019年4月3日) 2020年1月1日閲覧。
(19)^ “ロシア、冷戦後最大規模の軍事演習を実施へ 中国とモンゴル参加”. AFPBB. (2018年8月28日) 2020年1月1日閲覧。
(20)^ “ロシア、﹁同国史上最大﹂の軍事演習を開始 中国軍も参加”. AFPBB. (2018年9月11日) 2018年9月11日閲覧。
(21)^ http://www.nikkei.co.jp/kaigai/us/20080814D2M1403414.html[リンク切れ] 2008-08-14 日本経済新聞
(22)^ "Vladimir Putin vows Russia will retaliate against Georgia". The Telegraph. 8 August 2008.
(23)^ ﹁南オセチア衝突‥原因、プーチン首相が米陰謀説 ＣＮＮに﹁我々を敵に仕立て団結﹂﹂毎日新聞 2008年8月29日 東京夕刊
(24)^ http://mainichi.jp/select/world/news/20080816ddm007030177000c.html[リンク切れ] 2008-08-16 毎日.jp
(25)^ [1][リンク切れ] 時事通信
(26)^ ﹁プーチン首相﹁帝国的野望ない﹂、新たな冷戦を否定﹂ フランス通信社、2008年9月12日。
(27)^ “ロシアが新国防指針、米をけん制 NATO拡大やMDが脅威”. 共同通信. (2010年2月6日) 2010年2月6日閲覧。
(28)^ “ロシア‥プーチン首相が米批判﹁一般市民を投獄している﹂”. 毎日新聞. (2010年6月30日). オリジナルの2010年7月1日時点におけるアーカイブ。 2010年6月30日閲覧。
(29)^ “スパイ逮捕で米ロ関係に影 影響は限定的か”. 共同通信. (2010年6月30日) 2010年6月30日閲覧。
(30)^ “露スパイ事件‥逮捕・収監のスパイ交換 米露、関係悪化を回避”. 毎日新聞. (2010年7月10日) 2010年7月10日閲覧。[リンク切れ]
(31)^ “露大統領﹁欧州ＭＤで合意できなければ軍拡競争﹂ 年次教書演説で”. 産経新聞. (2010年11月30日). オリジナルの2010年12月3日時点におけるアーカイブ。 2010年12月1日閲覧。
(32)^ “﹁対等でなければ軍拡﹂ ロ大統領がＮＡＴＯけん制”. 東京新聞. (2010年12月1日) 2010年12月1日閲覧。[リンク切れ]
(33)^ “新ＳＴＡＲＴ失敗ならロシアは核戦力強化 プーチン首相”. CNN. (2010年12月1日). オリジナルの2010年12月4日時点におけるアーカイブ。 2010年12月1日閲覧。
(34)^ “Vladimir Putin Orders Russian Government to Switch to Free Software by 2015”. Mashable. (2010年12月27日) 2011年4月14日閲覧。
(35)^ “ロシア大統領、首相との違い示すも再出馬の明言避ける”. ロイター. (2011年5月19日) 2011年5月9日閲覧。
(36)^ “ロシア、新ＳＴＡＲＴ脱退を警告 米のＭＤ強化に反発”. 産経新聞. (2011年5月16日). オリジナルの2011年8月11日時点におけるアーカイブ。 2011年5月19日閲覧。
(37)^ “米が対中新部局﹁エア・シーバトル﹂空・海戦闘一体…高官﹁南シナ海脅威座視しない﹂”. 産経新聞. (2011年11月11日) 2011年11月11日閲覧。[リンク切れ]
(38)^ “﹁反米・冷戦﹂に逆戻り＝プーチン氏を痛烈批判－米大統領”. 時事通信. (2013年8月10日) 2013年8月12日閲覧。
(39)^ ウクライナ情勢一気に緊迫、新冷戦の構図明確に 読売新聞 2014年3月2日
(40)^ ﹃ロシアが新戦略 ﹁色の革命﹂など警戒、中国関係を重視﹄朝日新聞、2016年1月2日
(41)^ ﹃日米ミサイル防衛を批判…新安保戦略﹄毎日新聞、2016年1月2日
(42)^ “Russia, China to launch first computer-enabled anti-missile exercises”. イタルタス通信. (2016年5月26日) 2019年4月11日閲覧。
(43)^ “中露が初の合同ミサイル防衛演習へ 対米念頭に共同行動を”. 産経ニュース. (2016年4月29日) 2019年4月11日閲覧。
(44)^ “中露首脳、歴史観めぐり共同歩調 対独・対日の﹁共闘﹂確認”. 産経新聞. (2015年5月8日)
(45)^ “中露首脳会談‥歴史問題で共闘関係を継続 経済協力強化も”. 産経新聞. (2015年11月16日)
(46)^ “China marks 70th V-Day anniversary with spectacular parade (PHOTOS, VIDEO)”. ロシア・トゥデイ. (2015年9月3日)
(47)^ “At Russia's Military Parade, Putin and Xi Cement Ties”. ザ・ディプロマット. (2015年5月9日)
(48)^ “National Security Strategy”. ホワイトハウス. 2017年12月21日閲覧。
(49)^ “中露と﹁競争新時代﹂…トランプ氏が安保戦略”. 読売新聞. (2017年12月19日) 2017年12月20日閲覧。
(50)^ “米﹁中国は競争相手﹂ 安保戦略﹁力による平和﹂推進”. 東京新聞. (2017年12月19日) 2017年12月20日閲覧。
(51)^ “﹁米中対立﹂めぐる米高官の人種偏見発言” (2019年5月13日). 2019年5月18日閲覧。
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