浅田徳則
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| 浅田徳則 あさだ とくのり | |
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| 生年月日 | 1848年11月21日 |
| 出生地 |
 日本 京都 |
| 没年月日 | 1933年3月30日（84歳没） |
| 前職 | 弁理公使 |
| 所属政党 | 同和会 |
| 称号 |
昭和六年乃至九年事変従軍記章 大礼記念章 勲一等瑞宝章 正三位 従三位 勲二等旭日重光章 正四位 美治慈恵第二等勲章 大日本帝国憲法発布記念章 勲四等旭日小綬章 従五位 |
| 在任期間 | 1903年9月23日 - 1933年3月30日 |
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| 在任期間 | 1897年4月7日 - 1898年5月14日 |
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| 在任期間 | 1896年2月6日 - 1897年4月7日 |
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| 在任期間 | 1891年4月9日 - 1896年2月6日 |
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| 在任期間 |
1889年12月26日 - 1891年4月9日 1898年5月14日 - 1900年6月16日 |
浅田 徳則︵あさだ とくのり、1848年11月21日︵嘉永元年10月26日︶ - 1933年3月30日︶は、日本の官僚、外交官、政治家。貴族院議員。幼名は泰治。[要出典]
来歴[編集]
京都出身。浅田金吾の長男として生まれる。慶応4年5月︵1868年6-7月︶、久美浜県書記として出仕し、同県権大属、生野県准大属を歴任。明治4年9月︵1871年10-11月︶、大蔵省に移り戸籍権中属に任じられ、戸籍寮九等出仕、国債寮八等出仕などとなる。 1874年9月、外務省に移り外務一等書記生として米国公使館勤務となる。以後、外務省公信局長心得、取調局長、公信局長、通商局長、兼会計局長、弁理公使などを歴任した。 1889年12月、知事に任命され、さらに、長野県知事、新潟県知事、広島県知事などを歴任した。 1900年6月、外務省総務長官︵次官︶兼官房長に就任。1901年6月には逓信総務長官となり1903年9月まで在任。同年同月23日、貴族院勅選議員となり[1]、同和会に属し死去するまで在任。1903年11月9日、錦鶏間祗候に任じられた[2]。後に実業界に転身し東京電力などの社長を務めた。[要出典]墓所は多磨霊園。栄典[編集]
- 位階
- 1884年（明治17年）6月30日 - 従五位[3]
- 1895年（明治28年）2月20日 - 正四位[4]
- 1900年（明治33年）3月20日 - 従三位[5]
- 1903年（明治36年）10月30日 - 正三位[6]
- 勲章等
- 1888年（明治21年）5月29日 - 勲四等旭日小綬章[7]
- 1889年（明治22年）11月25日 - 大日本帝国憲法発布記念章[8]
- 1897年（明治30年）12月28日 - 勲二等瑞宝章[9]
- 1899年（明治32年）12月27日 - 旭日重光章[10]
- 1906年（明治39年）4月1日 - 勲一等瑞宝章[11]
- 1915年（大正4年）11月10日 - 大礼記念章[12]
- 1933年（昭和8年）3月30日 - 昭和六年乃至九年事変従軍記章[13]
- 外国勲章等佩用允許
家族・親族[編集]
家族[編集]
親族[編集]
脚注[編集]
(一)^ ﹃官報﹄第6071号、明治36年9月25日。
(二)^ ﹃官報﹄第6108号、明治36年11月10日。
(三)^ ﹃官報﹄第301号﹁叙任及辞令﹂1884年7月1日。
(四)^ ﹃官報﹄第3491号﹁叙任及辞令﹂1895年2月21日。
(五)^ ﹃官報﹄第5013号﹁叙任及辞令﹂1900年3月22日。
(六)^ ﹃官報﹄第6101号﹁叙任及辞令﹂1903年10月31日。
(七)^ ﹃官報﹄第1473号﹁叙任及辞令﹂1888年5月30日。
(八)^ ﹃官報﹄第1929号﹁叙任及辞令﹂1889年12月2日。
(九)^ ﹃官報﹄第4350号﹁叙任及辞令﹂1898年1月4日。
(十)^ ﹃官報﹄第4949号﹁叙任及辞令﹂1899年12月28日。
(11)^ ﹃官報﹄第7272号﹁叙任及辞令﹂1907年9月23日。
(12)^ ﹃官報﹄第1310号・付録﹁辞令﹂1916年12月13日。
(13)^ ﹃官報﹄第3068号﹁敍任及辞令・二﹂1937年3月27日。
(14)^ ﹃官報﹄第2471号﹁叙任及辞令﹂1891年9月22日。
(15)^ “渡干城”. ﹃人事興信録﹄第8版︵名古屋大学大学院法学研究科人事興信録データベース︶. 人事興信所 (1928年7月). 2021年1月3日閲覧。
(16)^ “狩野宗三”. ﹃人事興信録﹄第8版︵名古屋大学大学院法学研究科人事興信録データベース︶. 人事興信所 (1928年7月). 2020年12月9日閲覧。
(17)^ ab“大木良輔”. ﹃人事興信録﹄第8版︵名古屋大学大学院法学研究科人事興信録データベース︶. 人事興信所 (1928年7月). 2020年12月9日閲覧。
参考文献[編集]
- 秦郁彦編『日本近現代人物履歴事典』東京大学出版会、2002年。
- 衆議院・参議院編『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』1990年。
- 『新訂 政治家人名事典 明治～昭和』日外アソシエーツ、2003年。ISBN 9784816918056。
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| 外務事務次官 (1900年) | |
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| 外務次官 |
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| 外務総務長官 |
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| 外務次官 |
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| 外務事務次官 |
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| 貴族院予算委員長 | |
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