東武ストア
 本社事務所 | |
| 種類 | 株式会社 (日本) |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 日本〒174-0076 東京都板橋区上板橋三丁目1番1号 上板橋ハウス |
| 設立 |
1960年（昭和35年）12月10日 （株式会社東武会館）[2][1] 1948年（昭和23年）2月12日 （登記上）[注釈 1] |
| 業種 | 小売業 |
| 法人番号 | 4011401004551 |
| 事業内容 | スーパーマーケット |
| 代表者 |
取締役会長 土金信彦 代表取締役社長 木村吉延 |
| 資本金 |
1億円 （2020年2月末現在） |
| 売上高 |
連結：836億6100万円[広報 1] 単独：791億800万円 [広報 2]（2018年2月期） |
| 営業利益 |
連結：10億6500万円 単独：10億4100万円 （2018年2月期） |
| 純利益 |
連結：5億8800万円 単独：5億4800万円[広報 2] （2018年2月期） |
| 純資産 |
連結：207億8500万円[広報 1] 単独：208億7400万円[広報 2] （2018年2月末現在） |
| 総資産 |
連結：336億9100万円[広報 1] 単独：327億5500万円[広報 2] （2018年2月末現在） |
| 従業員数 |
805名 （2022年2月末現在） |
| 決算期 | 2月末 |
| 主要株主 |
東武鉄道 100% （2018年10月25日現在）[広報 3] |
| 主要子会社 | 株式会社東武警備サポート 100% |
| 関係する人物 | 玉置富貴雄（元社長） |
| 外部リンク | www.tobustore.co.jp |
株式会社東武ストア︵とうぶストア、TOBU STORE CO.,LTD.︶は、東武グループに所属するスーパーマーケットチェーンである。本社は東京都板橋区に所在。
概要[編集]
1959年︵昭和34年︶6月1日に﹁東武興業﹂が﹁霞ヶ丘店﹂を開設し[3]、スーパーマーケットの営業を開始したことがスーパーマーケット事業の始まりである[4]。 企業としては、東武百貨店が開業した際に百貨店としての利用が許可されなかった部分の活用を目的に[5]、1960年︵昭和35年︶12月10日に[2]東武鉄道の完全子会社の﹁東武会館株式会社﹂として設立され[5]、結婚式場や宴会場を運営したことが始まりである[5]。 1962年︵昭和37年︶9月1日に[6]﹁東武会館株式会社﹂が﹁東武興業﹂からスーパーマーケット3店舗を譲受して事業を継承した[5]。 1964年︵昭和39年︶9月に東武会館ビル内の結婚式場や宴会場などの営業を東武百貨店へ事業譲渡し、スーパーマーケットに専念する[5]。 当初は団地内に売り場面積数百平方メートル (m2) 規模の店舗を出店したが[5]、1966年︵昭和41年︶12月1日の﹁成増店﹂開業[7][8]以後は東武沿線などの駅前立地に売り場面積約1,500m2から約3,000m2で出店する方針へ変更し[5]、東武鉄道の駅構内の貨物ヤード跡地や駅前再開発地区へ出店を進めた[5]。 1968年︵昭和43年︶5月に﹁株式会社東武ストア﹂へ商号変更した[5]。1979年︵昭和54年︶9月26日に東京証券取引所第2部へ上場[2]。1988年︵昭和63年︶8月に東京証券取引所第1部へ市場を変更した[1]。 1984年︵昭和59年︶3月に﹁株式会社東武フーズ﹂を設立した[広報 4]。 1987年︵昭和62年︶8月に﹁株式会社八社会﹂の設立に参画すると共に﹁株式会社東武警備サービス﹂を設立した[広報 4]。 1988年︵昭和63年︶7月に﹁株式会社東武マルシェ﹂を設立した[広報 4]。 1992年︵平成4年︶9月からPOSシステム﹁TOBUSモニタリングシステム﹂を全店舗に導入した[9]。 1992年︵平成4年︶2月期から1999年︵平成11年︶2月期まで4期連続の経常赤字に陥った[10]。1999年︵平成11年︶4月1日に本社事務所を東京都板橋区上板橋3-1-1へ移転する[11]など経費削減を進め、2000年︵平成12年︶2月期に黒字転換した[12]。2001年︵平成13年︶2月期に営業利益で黒字を確保するも再び最終赤字に転落[13]し、2002年︵平成14年︶2月期も赤字と恒常的な赤字状態に陥った[14]。 バブル景気時期に拡大した衣料など非食品売場を縮小・整理して食品主体へ回帰を図り[14]、惣菜を強化するなど食品売り場を拡張する改装を進めた[15]。 2002年︵平成14年︶11月に常盤台店で初めて24時間営業を開始するなど駅前立地を生かした営業時間の延長し[16]、2004年︵平成16年︶8月末までに20店舗まで24時間営業店を増やした[17]。 2004年︵平成16年︶4月に﹁株式会社東武マルシェ﹂を吸収合併し[広報 4]、同年10月に24時間営業で高級商品の品ぞろえを強化した駅前立地の新業態﹁フエンテ﹂1号店として常盤台店を改装して新装開店した[18]。2005年︵平成17年︶4月に草加市内の住宅街で草加中根店と草加谷塚店を24時間営業で出店するなど、住宅街立地で競争力のある24時間営業店のオペレーションの構築を進めた[19]。 2003年︵平成15年︶1月29日に﹁関東SM連合構想﹂を進めていた﹁丸紅﹂・﹁マルエツ﹂と資本と業務で提携することを正式に合意する[20]。第1段階として丸紅が発行株式の12.5%・マルエツが5%を所有する大株主となり[21]、3月1日に取締役就任予定で丸紅から3人の顧問が派遣され[22]、5月22日に丸紅出身の玉置富貴雄が代表取締役副社長、野口公一が常務取締役、それぞれに就任する[23]。 仕入と在庫管理の改善による在庫削減、賃料・設備改修費の抑制、丸紅ネットワークを活用した仕入条件の改善[24]、不採算店閉鎖、など構造改革によるコスト削減策を進めた[25]。2004年︵平成16年︶2月期は、減収ながら増益となり、厚生年金基金代行返上益なども相まって黒字転換した[25]。2005年︵平成17年︶2月期は、連続減収だが16年前の営業利益水準まで収益力を回復した[26]。 2005年︵平成17年︶6月29日に新株予約権を行使し、丸紅フーズインベストメントが25.2％を持つ筆頭株主に、マルエツが15.1％を持つ第3位の株主となった[広報 5]。 2012年︵平成24年︶2月20日に丸紅が丸紅リテールインベストメントから株式を取得して直接保有する筆頭株主となった[広報 6]。 2015年︵平成27年︶9月24日にTポイントを全店で導入した[27]。 2017年︵平成29年︶3月1日に﹁株式会社東武フーズ﹂を吸収合併した[広報 7][28]。 2018年︵平成30年︶7月31日、当社の第2位株主であった東武鉄道が、当社株式を株式公開買付けにより取得することを発表[広報 8][広報 9][29]。同年9月11日に株式公開買付けが成立し、同年9月19日付で東武鉄道が当社株式の94.18%を取得。これにより、当社は東武鉄道の連結子会社化され[広報 3][広報 10]、同年10月22日に上場廃止された[30]。その後、当社は10月25日付で東武鉄道の完全子会社となった[広報 11]。丸紅との業務提携は維持される[広報 12]。年表[編集]
●1959年︵昭和34年︶6月1日 - ﹁東武興業﹂が﹁霞ヶ丘店﹂を開設し[3]、スーパーマーケットの営業を開始[4]。 ●1960年︵昭和35年︶12月10日[2] - ﹁東武鉄道﹂が完全子会社として﹁東武会館株式会社﹂を設立し[5]、結婚式場や宴会場の営業を開始[5]。 ●1962年︵昭和37年︶9月1日[6] - ﹁東武会館株式会社﹂が﹁東武興業﹂からスーパーマーケット3店舗を譲受して事業を継承[5]。 ●1963年︵昭和38年︶9月10日 - 当社従業員が﹁東武ストア労働組合﹂を結成[広報 13]。 ●1968年︵昭和43年︶5月 - ﹁株式会社東武ストア﹂へ商号変更[5]。 ●1979年︵昭和54年︶9月26日 - 東京証券取引所第2部へ上場[2]。 ●1984年︵昭和59年︶3月 - ﹁株式会社東武フーズ﹂を設立[広報 4]。 ●1987年︵昭和62年︶8月 - ﹁株式会社八社会﹂の設立に参画[広報 4]。﹁株式会社東武警備サービス﹂を設立[広報 4]。 ●1988年︵昭和63年︶ ●7月 - ﹁株式会社東武マルシェ﹂を設立[広報 4]。 ●8月 - 東京証券取引所第1部へ市場を変更[1]。 ●1992年︵平成4年︶9月 - POSシステム﹁TOBUSモニタリングシステム﹂を全店舗に導入[9]。 ●1999年︵平成11年︶4月1日 - 本社事務所を東京都板橋区上板橋3-1-1に移転する[11]。 ●2002年︵平成14年︶11月 - 常盤台店で24時間営業を開始[16]。 ●2003年︵平成15年︶ ●1月29日 - ﹁丸紅﹂・﹁マルエツ﹂と資本・業務提携することで正式に合意[20]。 ●3月1日 - 丸紅が取締役就任予定の顧問3人を派遣[22]。 ●5月22日 - 丸紅出身の玉置富貴雄・代表取締役副社長と野口公一・常務取締役達が就任[23]。 ●2004年︵平成16年︶ ●4月 - ﹁株式会社東武マルシェ﹂を吸収合併[広報 4]。 ●10月 - 常盤台店を改装して新業態﹁フエンテ﹂1号店として新装開店[18]。 ●2005年︵平成17年︶6月29日 - 新株予約権を行使し、丸紅フーズインベストメントが25.2％を持つ筆頭株主に、マルエツが15.1％を持つ第3位の株主となる[広報 5]。 ●2012年︵平成24年︶ ●2月20日 - 丸紅が丸紅リテールインベストメントから株式を取得して直接保有する筆頭株主となる[広報 6]。 ●4月 - 電子マネーのPASMO・Suicaでの支払いサービスを一部店舗で開始[広報 14]。 ●2014年︵平成26年︶9月1日 - 千葉県千葉市に千葉物流センターを開設[広報 15]。 ●2015年︵平成27年︶9月24日 - Tポイントを全店で導入[27]。 ●2017年︵平成29年︶3月1日 - ﹁株式会社東武フーズ﹂を吸収合併[広報 7][28]。 ●2018年︵平成30年︶ ●7月31日 - 千葉物流センターを閉鎖し、埼玉県新座市の新座物流センターに統合[広報 16]。 ●10月22日 - 上場廃止[30]。 ●10月25日 - ﹁東武鉄道﹂が完全子会社化[広報 11]。 ●2024年︵令和6年︶ ●4月11日 - 指を専用装置にかざすだけで買い物の代金支払いからポイントの付与までできる国内初のセルフレジが越谷店に導入[31]。業態[編集]
●東武ストア 主力業態で、いわゆる食品スーパーに該当する。食料品を中心に衣類や雑貨も取り扱う店舗が多い。 ●マイン 衣食住フルラインで扱うGMS業態[32]。競争激化のため直営売場を縮小し外部テナントを入居させているケースが多い。バブル期前後に多数出店したが、GMSとしては比較的小規模の店舗が多い。﹁mine﹂表記の看板の他に﹁東武ストア﹂の看板を掲示している店舗もある。 ●フエンテ 2004年︵平成16年︶10月に24時間営業で高級商品の品ぞろえを強化した駅前立地の売場面積約150坪のスーパー[18]。 常盤台店を改装して新装開店した﹁フエンテ常盤台店﹂が1号店だった[18]。 2023年5月現在は練馬店とふじみ野店のみの展開。過去に﹁フエンテ﹂の屋号で展開していた店舗のほとんどは﹁東武ストア﹂に屋号を変更して営業を継続している。 ●フレッシュ&クイック[要出典] 惣菜をはじめ即食性・簡便性の高い食料品を強化した、駅前立地の小型店舗。[要出典] ●良菜元気 全ての惣菜を店内で手作りする総菜専門店で駅周辺の遊休スペースを活用して店舗展開した[33]。店舗[編集]
東京都・埼玉県・千葉県の東武鉄道沿線を中心に店舗を展開する。過去に存在した店舗[編集]
東京都[編集]
板橋区[編集]
●常盤台店︵フエンテ常盤台店︶ ︵板橋区常盤台2-1-1[34]、1960年︵昭和35年︶12月1日開店[35] - 2019年3月31日閉店︶ 売場面積990m2[8] ﹁東武興業﹂が開設した東京都内1号店[35]。 ときわ台駅前に出店していた[7]1階が食品売り場で、2階が衣料・雑貨売り場となっていた駐車場の無い店舗だった[34]。 惣菜や鮮魚の売り場を強化するなどの改装を行い、1992年︵平成4年︶4月2日に新装開店した[34]。 2002年︵平成14年︶11月に当社で初めて24時間営業を開始した[16]。 ●成増店︵板橋区成増二丁目13-2[36]、1966年︵昭和41年︶12月1日開店[8][7] - 2014年︵平成26年︶5月31日閉店[広報 15][広報 17]。︶ 売場面積990m2[8] → 1,029m2[1]。 成増駅構内に出店していた[7]。 ●︵初代︶下赤塚店︵板橋区赤塚28-5[37]、1971年︵昭和46年︶6月23日開店[7] - 2015年︵平成27年︶6月30日閉店[広報 18]︶ 売場面積2,160m2[7] 下赤塚駅から徒歩5分のほどの場所に出店していた[7]。 建替えの為へ移転となった[広報 18]。 ●上板橋店︵板橋区上板橋三丁目1-1[36]、1971年︵昭和46年︶10月27日開店[7] - ?閉店︶ 売場面積2,160m2[7] 上板橋駅前に建設された住友不動産のマンション・﹁上板橋ハウス﹂1階に出店していた[38]。閉店後に本社が移転。 ●下板橋店︵板橋区、1995年︵平成7年︶2月24日開店[39] - ?閉店︶ 下板橋駅構内西端に東武鉄道が建設した商業施設に出店していた[39]。 ●良菜元気下板橋店︵板橋区上板橋二丁目36-1、2010年︵平成22年︶5月10日閉店[広報 19]︶豊島区[編集]
●椎名町店︵豊島区[7]、1980年︵昭和55年︶9月12日開店[7] - ?開店︶ 売場面積1,500m2[7] 椎名町駅前に出店していた[7]。 ●良菜元気池袋店︵豊島区西池袋一丁目4-10、2012年︵平成24年︶8月31日閉店[広報 20]︶足立区[編集]
●竹の塚店︵足立区竹の塚六丁目6-1[36]、1968年︵昭和43年︶11月23日開店[8] - 2001年︵平成13年︶9月30日閉店[広報 21]︶ 店舗面積1,278m2[1]。 竹ノ塚駅構内に出店していた[7]。 ●西新井店︵足立区西新井栄町二丁目1-1[40]、1973年︵昭和48年︶11月開店[40] - 2018年︵平成30年︶7月1日閉店[広報 16][広報 22]︶ 店舗面積2,978m2[40]。 西新井駅駅ビル西館﹁トスカ1﹂に出店していた3層式の店舗で、1階食料品m売り場、2階衣料品m売り場、3階住関連商品m売り場となっていた[41]。 増床すると共に生鮮3品を直営に切り換えて、1997年︵平成8年︶3月26日に新装開店した[41]。 老朽化に伴って閉店した[広報 16]。 ●五反野店︵足立区足立三丁目34-11[37]、1977年︵昭和52年︶6月6日開店[広報 23]︶ 店舗面積1,258m2[40]。 五反野駅高架下に出店していた[7]。その他の23区[編集]
●練馬店︵練馬区北町238-15[37]、1979年︵昭和44年︶9月27日開店[7] - ?開店︶ 売場面積1,141m2[7] 東武練馬駅前に出店していた[7]。 ●下高井戸店︵杉並区下高井戸1-7-7地下1階[42]、2008年︵平成20年︶2月1日開店[42] - 2023年︵令和5年︶7月6日閉店︶ 売場面積912m2[42] 2012年︵平成24年︶8月9日に業態転換してフエンテ下高井戸店として新装開店したが[43]、再度東武ストアへ転換されている。 ●大森店︵大田区大森西1-9-12[44]、1998年︵平成10年︶11月3日開店[45] - 2022年︵令和4年︶5月20日閉店[要出典]︶ 2フロアで、生鮮食品や総菜などに注力した食料品と日用雑貨に品揃えを絞り込み、直営ドラッグストアやインストアベーカリー﹁パピエ・コレ﹂なども併設していた[45]。 ●東矢口店︵大田区東矢口3-19-1、2019年8月2日開店[46] - 2023年7月31日閉店[広報 24]︶ ●中葛西店︵2021年10月26日閉店[47]︶三多摩[編集]
●つつじヶ丘店︵調布市[7]、1984年︵昭和59年︶9月11日開店[7] - ?開店︶ 売場面積491m2[7] つつじヶ丘駅前に出店していた[7]。 ●︵初代︶立川店︵立川市[7]、1977年︵昭和52年︶7月11日開店[7] - ?開店︶ 売場面積3,442m2[7] 立川駅前に出店していた[7]。 ●︵2代目︶立川マイン埼玉県[編集]
ふじみ野市[編集]
●霞ヶ丘店︵ふじみ野市霞ヶ丘1-18[36]、1959年︵昭和34年︶6月1日開店[3][48] - 2005年︵平成17年︶11月30日閉店[広報 25][広報 26]︶ 店舗面積373m2[1]。霞ヶ丘団地内の小型店。 ﹁東武興業﹂が開設した1号店[3]。 上福岡駅前に出店していた[7]。 ●上の台店 → 上野台店︵上福岡市上野台2-3-5[49]、1960年︵昭和34年︶7月15日開店[3] - ?開店︶ 店舗面積264m2[50]。 ﹁東武興業﹂が開設した2号店[3]。 公団住宅の下駄履きマンションの1階部分に出店していた[3]。さいたま市[編集]
●大宮マイン ●大宮公園店︵大宮区寿能町1-177-5[51]、1984年︵昭和59年︶4月21日開店[7] - 2022年︵令和4年︶8月31日閉店[広報 27]︶ 売場面積492m2[7] 大宮公園駅前に出店していた[7]。 ●北大宮店(大宮区土手町3-285[広報 28]、1995年開店-2023年7月17日閉店[広報 28][52]) ●七里店︵見沼区、1985年︵昭和60年︶8月23日開店[7] - ?開店︶ 売場面積450m2[7] 七里駅構内に出店していた[7]。 ●岩槻店︵岩槻区本町一丁目1-1[53]、1977年︵昭和52年︶9月16日開店[7] - 2003年︵平成15年︶2月28日閉店[広報 29]︶ 売場面積3,873m2[7] 岩槻駅構内に出店していた[7]。 ●武蔵浦和店︵南区別所七丁目6-8ライブタワー1階[54]、2001年︵平成13年︶3月20日開店[55] - 2003年︵平成15年︶2月28日閉店[広報 29]︶ 店舗面積1,087m2[40]。 武蔵浦和駅前の38階建て新築マンション[55]ライブタワー1階へ出店していた[54]。 店舗跡には、2003年︵平成15年︶8月28日に居抜きでエコス武蔵浦和店が開店した[54]。 ●田島店︵桜区大字田島464[56]、1965年︵昭和40年︶6月20日開店[56] - 2005年︵平成17年︶9月30日閉店[要出典]︶ 店舗面積264m2[56] ●土呂店︵1986年︵昭和61年︶12月2日開店[7] - ?閉店︶ 店舗面積4,197m2[7]。 土呂駅前に出店していた[7]。 ●大宮堀の内店︵さいたま市大宮区堀の内3-158-1[57]、2009年︵平成21年︶6月26日開店[57] - ?開店︶ 鉄骨造一部2階建[57]。売場面積978m2[57]北葛飾[編集]
●武里店︵春日部市大枝89武里団地7-1-1[53]、1967年︵昭和42年︶7月9日開店[56][7] - 2005年︵平成17年︶9月30日閉店[広報 25][広報 26]︶ 店舗面積1,056m2[56]。 武里団地内に出店していた[7]。 ●杉戸高野台店︵北葛飾郡杉戸町[7]、1987年︵昭和62年︶5月8日開店[7] - ?閉店︶ 店舗面積469m2[7]。 杉戸高野台駅前に出店していた[7]。 ●幸手店︵幸手市中一丁目2-1[53]、1974年︵昭和49年︶6月16日開店[7] - 2003年︵平成15年︶2月28日閉店[広報 29]︶ 売場面積3,635m2[7] 幸手駅前に出店していた[7]。 ●栗橋店︵北葛飾郡栗橋町中央1-142[40]、1978年︵昭和53年︶1月20日開店[7] - 1978年︵昭和53年︶1月開店[40] - 2004︵平成16年︶2月29日閉店[広報 30]︶ 店舗面積1,458m2[40]。 栗橋駅前に出店していた[7]。 ●鷲宮店︵北葛飾郡鷲宮町中央1-1-17[51]、1979年︵昭和54年︶12月19日開店[7] - ?開店︶ 売場面積1,448m2[7] 鷲宮駅前に出店していた[7]。草加市[編集]
●︵初代︶松原店︵草加市松原1-1-12[49]、1963年︵昭和38年︶1月21日開店[7] - ?開店︶ 売場面積965m2[7] 松原団地駅︵現・獨協大学前駅︶西口前に出店していた[7]。 2000年︵平成12年︶4月28日に移転する形で︵2代目︶松原店が開店した[58]。 ●松原東店︵草加市栄町3-5-18[49]、1972年︵昭和47年︶4月22日開店[7] - ?開店︶ 売場面積582m2[7] 松原団地駅東口前に出店していた[7]。 ●草加手代町店︵草加市手代町1012-2[59]、2006年︵平成18年︶3月17日開店[59] - 2008年︵平成20年︶12月31日閉店[要出典]︶ 売場面積1,281m2[59]川越市[編集]
●︵初代︶新河岸店︵川越市砂9104[37]、1977年︵昭和52年︶1月14日開店[7] - 2018年︵平成30年︶3月30日閉店[広報 16]︶ 売場面積1,342m2[7] 新河岸駅構内に出店していたが[7]、駅舎の建替えに伴って閉店した[広報 16]。 ●霞ヶ関店︵川越市霞ケ関東1-1-12[51]、1979年︵昭和54年︶3月2日開店[7] - ?開店︶ 売場面積2,149m2[7] 霞ヶ関駅構内に出店していた[7]。富士見市[編集]
●鶴瀬店︵富士見市鶴瀬西2-5-14[60]、1973年︵昭和48年︶12月1日開店[7] - 2003年︵平成15年︶9月30日開店[広報 30]︶ 敷地面積1,214m2[60]、延べ床面積5,933.43m2[60]、店舗面積3,644m2[60] ●鶴瀬東店︵富士見市鶴瀬東17-35[36]、1975年︵昭和50年︶11月28日開店[7] - ?開店︶ 敷地面積2,269m2[60]、延べ床面積2,994.50m2[60]、店舗面積1,803m2[60]川口市[編集]
●川口元郷店︵川口市元郷二丁目15-3[40]、1998年︵平成10年︶8月1日開店[61] - 2003年︵平成15年︶2月28日閉店[広報 29]︶ 店舗面積2,997m2[40]。 ●西川口駅前店︵川口市並木2-1-1[37]、1989年︵平成元年︶10月[37] - 2006年︵平成18年︶2月期閉店[広報 4]︶ 店舗面積1,172m2[37]。 閉店して一括転貸した[広報 4]。その他[編集]
●西大和店︵和光市西大和団地内1-7-1[36]、1965年︵昭和40年︶4月10日開店[56][7] - 2005年︵平成17年︶11月30日閉店[要出典]︶ 店舗面積382m2[1][7]。 ●志木店︵新座市大字野火止字志木2236-4[49]、1975年︵昭和50年︶4月開店[62] - 1980年︵昭和55年︶7月1日閉店[62]︶ 志木駅南口の東武ボウル跡へ出店した[63]。 ●志木ニュータウン店︵志木市館2-5-2[51]、1983年︵昭和58年︶開店[64] - ?開店︶ 店舗面積5,856m2[64] 柳瀬川駅前に出店していた[64]。 ●朝霞台店︵朝霞市東弁財1-4-23[37]、1986年︵昭和61年︶7月12日開店[7] - ?閉店︶ 店舗面積425m2[7]。 北朝霞駅前に出店していた[7]。 ●北坂戸店︵坂戸市末広町2[53]、1974年︵昭和49年︶6月28日開店[65] - 2016年︵平成28年︶11月30日閉店[広報 31][広報 32]︶ 店舗面積3,630m2[65]。 北坂戸駅前に出店していた[7]。 ●小川店︵比企郡小川町大塚1152-1[37]、1978年︵昭和53年︶6月24日開店[7] - 2003年︵平成15年︶5月25日閉店[広報 30]︶ 店舗面積2,948m2[7]。 小川町駅前に出店していた[7]。 ●白岡店︵白岡市小久喜1118-1[51]、1975年︵昭和50年︶7月26日開店[7] - 2014年︵平成26年︶9月30日閉店[広報 15][広報 33]︶[66]︶ 売場面積1,454m2[7] 白岡駅前に出店していた[7]。 ●羽生店︵羽生市、?開店 - 1992年︵平成4年︶2月閉店[67]︶ ●鳩ヶ谷店︵鳩ヶ谷市市南鳩ヶ谷1-6-1[44][広報 34]、1997年︵平成9年︶11月19日開店[68] - 2015年︵平成27年︶7月20日閉店[広報 18][広報 34]︶ 店舗面積1,029m2[44] ベーカリーのあるイートインコーナーなどを設けたワンフロア型のスーパースーパーマーケット︵SSM︶として開業した[68]。千葉県[編集]
●しづマイン︵佐倉市上志津1663[69]、1990年︵平成2年︶4月28日開店[69] - 2005年︵平成17年︶6月30日閉店[広報 25][広報 26]︶ 店舗面積9,980m2[69]。 ●湖北マイン︵我孫子市[7]、1987年︵昭和62年︶3月3日開店[7] - 2002年︵平成14年︶6月30日閉店[広報 29]︶ 店舗面積4,791m2[7]。 湖北駅北口に出店した[70]。 跡地は長年空き店舗となっており廃墟と化していたが、2011年︵平成23年︶にマスダ湖北店が開店。[要出典]群馬県[編集]
●太田店︵太田市飯田地区保留地街区14号[71]、?開店 - 1978年︵昭和53年︶3月閉店[72]︶ 売場面積2,043m2[72]。 太田駅南口に出店していた[73]。関連企業[編集]
過去に存在した関連企業[編集]
●﹁株式会社東武フーズ︵1984年︵昭和59年︶3月設立[広報 4]︶ ファーストフード店・インストアベーカリーを運営していた[広報 35]。脚注[編集]
注釈[編集]
出典[編集]
(一)^ abcdefgh 流通会社年鑑 1990年版, 日本経済新聞社, (1990-11-24), pp. 234-236
(二)^ abcdefgh“新規上場企業紹介 株式会社東武ストア”. 証券 1979年10月号 (東京証券取引所総務部) (1979年10月).pp138
(三)^ abcdefg“明日の経営のために スーパーマーケットとセルフサービスのニュース”. 商業界 1960年10月号 (商業界) (1960年10月).pp130-131
(四)^ ab﹃日本繊維商社銘鑑 1970年版﹄ 信用交換所大阪本社、1970年。pp1217-1218
(五)^ abcdefghijklm“新規上場企業紹介 株式会社東武ストア”. 証券 1979年10月号 (東京証券取引所総務部) (1979年10月).pp140
(六)^ ab﹃日本スーパーマーケット名鑑 1964年版﹄ 商業界、1964年。pp73
(七)^ abcdefghijklmnopqrstuvwxyzaaabacadaeafagahaiajakalamanaoapaqarasatauavawaxayazbabbbcbdbebfbgbhbibjbkblbmbnbobpbqbrbsbtbubvbwbxbybzcacbcccd横山啓二 “東武グル-プの関連事業展開”. 運輸と経済 1987年9月号 (交通経済研究所) (1987年9月).pp52
(八)^ abcde﹃日本スーパーマーケット名鑑 1970年版﹄ 商業界、1970年。pp227
(九)^ ab“東武ストア、9月から全店POS導入で既存店の活性化に注力”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1992年10月23日). pp3
(十)^ “東武ストア2月期、4期連続赤字で鮮魚などテコ入れ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1999年4月21日). pp5
(11)^ ab“東武ストア、本社事務所を移転”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1999年4月14日). pp3
(12)^ “東武ストア2月期、3期ぶりに利益”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2000年4月26日). pp3
(13)^ “東武ストア、2期ぶりの赤字に、既存店が不振”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2001年4月20日). pp3
(14)^ ab“東武ストア、食品特化で3年後復配目指す、自主再建を堅持”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2002年4月24日). pp3
(15)^ “全国小売流通特集 新店舗挑戦・惣菜専門店＝良菜元気 池袋店”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2002年7月5日). pp24
(16)^ abc“東武ストア、2004年2月期中間決算、5店の閉鎖で減収増益”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年10月24日). pp6
(17)^ “東武ストア、2005年2月期中間決算”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2004年11月10日). pp5
(18)^ abcd“東武ストア、新業態フエンテ本格展開 ﹁練馬店﹂リニューアルオープン”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2005年3月28日). pp5
(19)^ “東武ストア、﹁東武ストア草加谷塚店﹂オープン 住宅立地で競争力発揮”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2005年4月8日). pp4
(20)^ ab“東武ストア、マルエツ・丸紅と提携合意、出資40%受け入れ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年1月31日). pp1
(21)^ “全国卸流通特集 大手商社の食品流通戦略＝丸紅”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年5月16日). pp14
(22)^ ab“東武ストア、丸紅・マルエツから役員3人迎える”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年3月14日). pp3
(23)^ ab“東武ストア、5月22日付人事異動”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年4月30日). pp7
(24)^ “全国小売流通特集 トップインタビュー 東武ストア・玉置富貴雄社長”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2005年7月28日). pp10
(25)^ ab“東武ストア、2004年2月期決算はコスト削減策奏功し減収増益に”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2004年5月10日). pp5
(26)^ “東武ストア、2005年2月期決算は営業利益16年ぶり大幅改善”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2005年5月9日). pp5
(27)^ ab川崎博之(2015年8月26日). “東武ストア、Tポイントサービスを導入”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社)
(28)^ ab株式会社東武フーズ国税庁法人番号公表サイト
(29)^ 監理銘柄︵確認中︶の指定について 東京証券取引所 2018年7月31日[リンク切れ]
(30)^ ab上場廃止等の決定‥︵株︶東武ストア東京証券取引所 2018年9月20日
(31)^ お支払いは指をかざすだけでOK 国内初の﹁指静脈認証﹂レジ、東武ストアに導入スタート 2024年4月11日 産経新聞閲覧。
(32)^ “SM新時代︵7︶ 東武ストア︵下︶ 店・商品・物流の強化急ぐ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1993年12月6日). pp4
(33)^ “東武ストア、﹁良菜元気池袋店﹂開店、店内手作り﹁家庭の味﹂で差別化”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2002年3月29日). pp3
(34)^ abc“東武ストア常盤台店、活性化で競争力アップへ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1992年12月25日). pp5
(35)^ ab﹃日本スーパーマーケット名鑑 1962年版﹄ 商業界、1962年。pp65
(36)^ abcdef 流通会社年鑑 1979年版. 日本経済新聞社. (1978-10-20). pp. 190-191
(37)^ abcdefghi﹃流通会社年鑑 2003年版﹄ 日本経済新聞社、2002年12月20日。pp284
(38)^ “上板橋ハウス 住友不動産”. 近代建築 1972年1月号 (近代建築社) (1972年1月1日).pp130-131
(39)^ ab“東武ストア﹁下板橋店﹂開店 “利便満載”の小型店、生鮮部門全て直営に”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1995年3月8日). pp4
(40)^ abcdefghij 流通会社年鑑 2003年版. 日本経済新聞社. (2002-12-20). pp. 284-285
(41)^ ab“東武ストア、﹁西新井店﹂を増床開店 新たに専門店9店”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1997年4月7日). pp4
(42)^ abc“オープン情報 東武ストア﹁東武ストア下高井戸店﹂”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2008年2月6日). pp4
(43)^ “東武ストア、フエンテ再構築に着手 都心ニーズの品揃えに”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2012年8月22日). pp16
(44)^ abc﹃流通会社年鑑 2003年版﹄ 日本経済新聞社、2002年12月20日。pp285
(45)^ ab“東武ストア﹁大森店﹂開店、食品と雑貨に特化狙う”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1998年11月16日). pp3
(46)^ 株式会社ロジスティクス・パートナー. “東武ストア／蒲田のヨークマート跡地に﹁東矢口店﹂オープン”. 流通ニュース. 2023年7月30日閲覧。
(47)^ “東武ストア中葛西店が2021年10月26日閉店︵東京都︶ - 開店閉店新店舗オープン”. business.her.jp (2021年10月28日). 2021年11月18日閲覧。[出典無効]
(48)^ ﹃商業界二十年 : 日本商業20年譜 1948-1967﹄ 商業界、1967年。pp131
(49)^ abcd﹃埼玉年鑑 昭和52年版 別冊﹄ 埼玉新聞社、1976年10月12日。pp190
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(51)^ abcde﹃埼玉年鑑 昭和60年版 本編﹄ 埼玉新聞社、1984年11月1日。pp509
(52)^ “︻さいたま市大宮区︼まさか…。28年の歴史に幕﹁北大宮駅﹂の﹁東武ストア﹂が7月17日をもって閉店へ - mamie | Yahoo! JAPAN クリエイターズプログラム”. creators.yahoo.co.jp (2023年7月5日). 2023年7月6日閲覧。
(53)^ abcd 埼玉年鑑 1994年版. 埼玉新聞社. (1994-10). pp. 658
(54)^ abc“エコス武蔵浦和店、簡便商品を充実、深夜営業に挑む”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年9月10日). pp3
(55)^ ab“東武ストア﹁武蔵浦和店﹂が開店、地域一の鮮度強調、こだわり品売れる”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2001年4月6日). pp3
(56)^ abcdef﹃日本スーパーマーケット名鑑 1970年版﹄ 商業界、1970年。pp.165
(57)^ abcd“オープン情報 東武ストア﹁東武ストア大宮堀の内店﹂”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2009年7月1日). pp4
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(59)^ abc“オープン情報 東武ストア﹁東武ストア草加手代町店﹂”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2006年3月24日). pp4
(60)^ abcdefg﹃富士見市史 資料編6現代﹄ 富士見市、1992年8月31日。pp450
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(62)^ ab新座市教育委員会市史編さん室 ﹃新座市史 第5巻 通史編﹄ 新座市、1987年9月20日。 pp1207
(63)^ “SC情報”. ショッピングセンター 1974年9月号 (日本ショッピングセンター協会) (1974年9月1日).pp61
(64)^ abc“堅実経営で伸びる東武ストアの二大特色”. 激流 1984年9月号 (国際商業出版) (1984年9月).pp58-60
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(66)^ 埼玉県告示第千五百七十七号 (PDF)
(67)^ “大手スーパーの九三年経営戦略 東武ストア”. 激流 1993年5月号 (国際商業出版) (1993年5月).pp46-47
(68)^ ab“東武ストア、﹁鳩ヶ谷店﹂開店 HMR対応を強化”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1997年11月28日). pp4
(69)^ abc“1990年開店SC一覧”. ショッピングセンター 1990年12月号 (日本ショッピングセンター協会) (1990年12月1日).pp
(70)^ “東武ストア出店で生き残り戦争本格化”. 総合食品 1987年3月号 (総合食品研究所) (1987年3月).pp20
(71)^ “SC情報”. ショッピングセンター 1974年6月号 (日本ショッピングセンター協会) (1974年6月1日).pp62
(72)^ ab“商店街の事例に見る(68)世代交代が進み活性化に芽生え 太田市本町・中央商店街”. 石垣 1990年1月号 (日本商工会議所) (1990年1月).pp61
(73)^ ﹃太田市史 通史編 近現代﹄ 太田市、1994年3月。pp803
広報資料・プレスリリースなど一次資料[編集]
(一)^ abc﹃第72期 有価証券報告書﹄ 東武ストア、2018年5月23日。pp2
(二)^ abcd﹃第72期 有価証券報告書﹄ 東武ストア、2018年5月23日。pp3
(三)^ ab東武鉄道株式会社による当社株券等に対する公開買付けの結果並びに親会社、その他の関係会社及び主要株主である筆頭株主の異動に関するお知らせ東武ストア 2018年9月12日
(四)^ abcdefghijkl﹃第60期 有価証券報告書﹄ 東武ストア、2006年5月26日。pp4
(五)^ ab﹃第60期 有価証券報告書﹄ 東武ストア、2006年5月26日。pp21
(六)^ ab﹃第66期 有価証券報告書﹄ 東武ストア、2012年5月28日。pp5
(七)^ ab﹃第72期 有価証券報告書﹄ 東武ストア、2018年5月23日。pp7
(八)^ 株式会社東武ストア株式︵証券コード 8274︶に対する公開買付けの開始に関するお知らせ東武鉄道 2018年7月31日[リンク切れ]
(九)^ 東武鉄道株式会社による当社株券に対する公開買付けに関する意見表明のお知らせ東武ストア 2018年7月31日
(十)^ 株式会社東武ストア株式︵証券コード 8274︶に対する公開買付けの結果及び子会社の異動に関するお知らせ東武鉄道 2018年9月12日[リンク切れ]
(11)^ ab東武鉄道株式会社による当社株式に係る株式売渡請求を行うことの決定、当該株式売渡請求に係る承認及び当社株式の上場廃止に関するお知らせ 東武ストア 2018年9月20日
(12)^ 業務提携契約締結のお知らせ 東武ストア・丸紅 2018年7月31日
(13)^ ﹃第60期 有価証券報告書﹄ 東武ストア、2006年5月26日。pp8
(14)^ ﹃第71期 有価証券報告書﹄ 東武ストア、2017年5月24日。pp4
(15)^ abc﹃第69期 有価証券報告書﹄ 東武ストア、2015年5月27日。pp8
(16)^ abcde﹃第73期第2四半期報告書﹄ 東武ストア、2018年10月9日。pp4
(17)^ “成増店閉店のお知らせ”. web.archive.org. 東武ストア (2014年6月1日). 2020年6月14日閲覧。
(18)^ abc﹃第70期 有価証券報告書﹄ 東武ストア、2016年5月26日。pp7
(19)^ “第64期報告書”. 株式会社東武ストア. 2023年8月28日閲覧。
(20)^ “第67期中間報告書”. 株式会社東武ストア. 2023年8月28日閲覧。
(21)^ “第56期事業報告書”. 株式会社東武ストア. 2023年8月28日閲覧。
(22)^ “ようこそ東武ストアホームページへ”. web.archive.org (2018年6月2日). 2020年6月14日閲覧。
(23)^ ﹃第63期 有価証券報告書﹄ 東武ストア、2009年5月29日。pp4
(24)^ “東武ストア | 東矢口店”. www.tobustore.co.jp. 2023年7月30日閲覧。[出典無効]
(25)^ abc“第60期事業報告書”. 株式会社東武ストア. 2023年8月28日閲覧。
(26)^ abc﹃第60期 有価証券報告書﹄ 東武ストア、2006年5月26日。pp10
(27)^ @tobustore_ (2022年8月27日). "︻大宮公園店からお知らせ︼". X︵旧Twitter︶より2022年9月1日閲覧。
(28)^ ab“東武ストア | 北大宮店”. www.tobustore.co.jp. 東武ストア. 2023年7月4日閲覧。[出典無効]
(29)^ abcde“第57期事業報告書”. 株式会社東武ストア. 2023年8月28日閲覧。
(30)^ abc“第58期事業報告書”. 株式会社東武ストア. 2023年8月28日閲覧。
(31)^ ﹃第71期 有価証券報告書﹄ 東武ストア、2017年5月24日。pp8
(32)^ 北坂戸店閉店のお知らせ (PDF)
(33)^ 白岡店閉店のお知らせ (PDF) (オリジナルよりアーカイブ。)
(34)^ ab鳩ヶ谷店閉店のお知らせ (PDF)
(35)^ ﹃第61期 有価証券報告書﹄ 東武ストア、2007年5月25日。pp5
関連項目[編集]
外部リンク[編集]
- 東武ストア
- 東武ストア (@tobustore_) - X（旧Twitter）
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