日本軍
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 大日本帝国の軍隊 | |
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 陸軍の軍旗  海軍の軍艦旗 | |
| 創設 | 1871年（明治4年） |
| 解散 | 1945年（昭和20年） |
| 派生組織 |
大日本帝国陸軍 大日本帝国海軍 |
| 本部 |
陸軍省：東京都牛込区 （現在の東京都新宿区） 海軍省：東京都麹町区 （現在の東京都千代田区） |
| 指揮官 | |
| 大元帥 |
明治天皇 大正天皇 昭和天皇 |
| 陸軍大臣 海軍大臣 |
下村定（最後） 米内光政（最後） |
| 参謀総長 軍令部総長 |
梅津美治郎（最後） 豊田副武（最後） |
| 総人員 | |
| 徴兵制度 | |
| 関連項目 | |
| 歴史 | |
| 陸海軍の階級 | |
日本軍︵にほんぐん、にっぽんぐん︶は、広義には日本が有する軍隊のことであるが、狭義には第二次世界大戦前の大日本帝国が保持していた軍隊︵日本陸軍と日本海軍の両軍︶を指す。
概略
第二次世界大戦の敗戦により解体されたため、戦後は旧日本軍︵きゅうにほんぐん、きゅうにっぽんぐん︶、旧軍︵きゅうぐん︶などと略称する。 また、戦前からの名称・呼称としては陸海軍︵りくかいぐん︶、帝国陸海軍︵ていこくりくかいぐん︶、国軍︵こくぐん︶、皇軍︵こうぐん、すめらみくさ︶、官軍︵かんぐん︶などがある[注釈 1]。 戦後、日本の防衛組織として創設された﹁自衛隊︵陸上自衛隊・海上自衛隊・航空自衛隊︶﹂については、日本国内では﹁日本軍﹂と称されることはほとんどない。日本語以外の言語地域では正式には英語名称で﹁Japan Self-Defense Force﹂など﹁自衛隊﹂に相当する語で表現するが、﹁日本軍﹂に相当する語︵﹁Japanese Military﹂、﹁Japanese Army﹂など︶で表す場合もある。本項では﹁旧日本軍﹂について詳述する。組織
天皇の統帥の下に陸軍と海軍があり、それぞれ陸軍大臣と海軍大臣が軍政について天皇を輔弼し、参謀総長︵陸軍︶と軍令部総長︵海軍︶が軍令を統括した。陸軍の総軍・方面軍・軍の司令官、師団長、海軍の艦隊司令長官・鎮守府司令長官は天皇に直隷する親補職として軍隊︵部隊︶を指揮統率した。独立した空軍︵日本空軍︶は存在せず、陸海軍にそれぞれ航空部隊があり各個の軍・艦隊等に隷属し運用されていた︵陸軍航空部隊・海軍航空部隊︶。 概ね昭和10年代初めの平時編制として、陸軍は内地が東部、中部、西部に区分されてそれぞれの地域に防衛司令部が設置され、また、内地に14個師団と北海道に1個師団が配備されていた。朝鮮には朝鮮軍司令部と2個師団が、台湾には台湾軍司令部と台湾守備隊が、関東州・満洲には関東軍司令部と関東軍守備隊が置かれている。海軍は平時編制ではまず艦船を現役艦と予備艦に分け、現役艦を以って第一艦隊と第二艦隊から構成される連合艦隊、または警備艦として鎮守府に所属した。 天皇︵最高指揮官たる大元帥︶ ●元帥府 - 天皇に対する軍事問題の最高顧問。元帥によって構成される。法的に定められた職責はない。 ●軍事参議院 - 重大な軍事問題についての天皇の諮問を受け、意見を上奏する合議機関。 ●︵大本営 - 戦争・事変の勃発を受けて、必要に応じて参謀本部と軍令部をもって設置する。︶ ●陸軍︵陸軍大臣・参謀総長・教育総監の三職を特に﹁陸軍三長官﹂と呼称した︶ ●陸軍大臣 - 国務大臣の一人として、軍政について天皇を輔弼する。 ●参謀総長 - 帷幄の機関の長として、天皇に直隷し参謀本部︵戦時は大本営陸軍部︶を統括し、作戦計画・動員計画︵軍令︶などを掌る。 ●教育総監 - 将兵の教育︵軍学校︶を掌る。 ●防衛司令官︵東部‥東京警備司令官、中部‥第4師団長、西部‥第12師団長︶ ●朝鮮軍司令官 ●台湾軍司令官 ●関東軍司令官︵内地の師団が満洲駐剳となり関東軍の指揮下に入った。昭和12年︵1937年︶当時は第1師団・第2師団・第4師団・第12師団が駐剳任務に就いていた︶ ●支那駐屯軍司令官 ●各軍司令官・師団長 ●海軍 ●海軍大臣 - 国務大臣の一人として、海軍省を統括し、軍政について天皇を輔弼する。 ●軍令部総長 - 帷幄の機関の長として、天皇に直隷して軍令部︵戦時は大本営海軍部︶を統括し、作戦計画・動員計画︵軍令︶などを掌る。 ●艦隊司令長官︵連合艦隊司令長官、支那方面艦隊司令長官など、複数の艦隊司令長官を指揮下に置く場合もある︶ ●鎮守府司令長官 ●陸海軍共通の特務機関 ●侍従武官府 ●東宮武官 ●皇族附武官 ●駐在武官管区
陸軍は、本国︵内地︶と外地︵朝鮮や台湾などの大日本帝国外地︶の一部を管区で区分した。 1873年︵明治6年︶から1888年︵明治21年︶までは軍管・師管、1888年︵明治21年︶からは1896年︵明治29年︶まで師管・大隊区、1896年︵明治29年︶から1940年︵昭和15年︶までは師管・連隊区、1940年︵昭和15年︶から1945年︵昭和20年︶までは軍管区・師管・連隊区、1945年︵昭和20年︶に軍管区・師管区・連隊区という階層で大きな区分と小さな区分を設けた。各地にある部隊は原則として所在する管区から徴集された兵士で構成された。 海域も領海を海軍区によって区分して、そこに軍港・要港を置いた。軍港が横須賀とされた第一海軍区、呉とされた第二海軍区、佐世保とされた第三海軍区、舞鶴とされた第四海軍区に分けて、これをさらに陸上区画と海上区画に分けた。各海軍区は軍港の鎮守府が管轄して要港は警備 府が置かれた。歴史
「大日本帝国陸軍の歴史」および「大日本帝国海軍の歴史」も参照
起源
日本では江戸時代後期に蘭学の興隆によりヨーロッパの軍制が部分的に紹介され、嘉永6年︵1853年︶の黒船来航などで対外的脅威により、江戸幕府や諸藩では西洋式軍隊の創設を開始する。幕府はフランス式陸軍を採用し、軍事顧問を招いて装備の導入や軍隊︵幕府陸軍、幕府海軍︶の編成を行い、長州藩、薩摩藩、佐賀藩でも軍制改革が行われた。江戸時代の幕藩体制においては軍事に従事するのは武士階級のみであったが、長州藩で設立された奇兵隊などは、農民や町人などが混成した民兵部隊であった。慶応3年10月14日(1867年11月9日)の大政奉還、王政復古により江戸幕府は消滅し明治新政府が誕生。慶応3年11月(1867年12月)、薩摩藩・寺島宗則は、土地と人民を朝廷に返還するよう求める建白書を藩主の島津忠義に提出[1]。
その後、旧幕府を擁護する勢力と朝廷が対立し、慶応4年1月3日(1868年1月27日)、鳥羽・伏見の戦いが勃発。慶応4年2月(1868年3月)、島津忠義は御親兵創設の費用として10万石を﹁返献﹂。薩摩、長州、土佐は軍事力を中核として朝廷を助け、諸藩もこれに従い、旧幕府勢力と戊辰戦争を戦った。
