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'''任天堂株式会社'''︵にんてんどう、{{Lang-en-short|Nintendo Co., Ltd.}}<ref name="nintendo-gaiyou"/><ref>任天堂株式会社 定款 第1章第1条</ref>︶は、主に[[玩具]]や[[コンピュータゲーム]]の開発・製造・販売を行う[[日本]]の企業。[[TOPIX Core30]]および[[JPX日経インデックス400]]の構成銘柄の一つ<ref>{{PDFlink|[https://www.jpx.co.jp/news/1044/nlsgeu0000050uqm-att/mei_12_size.pdf ﹁TOPIXニューインデックスシリーズ﹂の定期選定結果及び構成銘柄一覧]}} jpx.co.jp 2020年10月7日公表 2021年10月8日閲覧。</ref><ref>[https://www.jpx.co.jp/markets/indices/jpx-nikkei400/00-01.html JPX日経400・JPX日経中小型] jpx.co.jp 2021年10月8日閲覧。</ref>。

'''任天堂株式会社'''︵にんてんどう、ニンテンドー{{Lang-en-short|Nintendo Co., Ltd.}}<ref name="nintendo-gaiyou"/><ref>任天堂株式会社 定款 第1章第1条</ref>︶は、主に[[玩具]]や[[コンピュータゲーム]]の開発・製造・販売を行う[[日本]]の企業。[[TOPIX Core30]]および[[JPX日経インデックス400]]の構成銘柄の一つ<ref>{{PDFlink|[https://www.jpx.co.jp/news/1044/nlsgeu0000050uqm-att/mei_12_size.pdf ﹁TOPIXニューインデックスシリーズ﹂の定期選定結果及び構成銘柄一覧]}} jpx.co.jp 2020年10月7日公表 2021年10月8日閲覧。</ref><ref>[https://www.jpx.co.jp/markets/indices/jpx-nikkei400/00-01.html JPX日経400・JPX日経中小型] jpx.co.jp 2021年10月8日閲覧。</ref>。


== 概要 ==

== 概要 ==

2021年10月10日 (日) 04:57時点における版

任天堂株式会社
Nintendo Co., Ltd.
任天堂本社
種類 株式会社[1]
機関設計 監査等委員会設置会社
市場情報

東証1部 7974
1983年7月21日上場

OTC Pink NTDOY

BMV NTDOYN

FWB NTOA

WBAG NTO

本社所在地 日本の旗 日本
〒601-8501[2][3]
京都府京都市南区上鳥羽鉾立町11-1[1]
北緯34度58分11秒 東経135度45分22.3秒 / 北緯34.96972度 東経135.756194度 / 34.96972; 135.756194座標: 北緯34度58分11秒 東経135度45分22.3秒 / 北緯34.96972度 東経135.756194度 / 34.96972; 135.756194
設立 1947年11月20日[3]
（創業は1889年9月23日）
業種 その他製品[3]
法人番号 1130001011420 ウィキデータを編集
事業内容 家庭用レジャー機器の製造・販売[1]
代表者 代表取締役社長 古川俊太郎
代表取締役フェロー 宮本茂
資本金 100億6,500万円
（2021年3月31日現在）[4]
発行済株式総数 1億3,166万9,000株
（2021年3月31日現在）[4]
売上高 連結: 1兆7,589億1,000万円
単独: 1兆4,685億6,300万円
（2021年3月期）[4]
営業利益 連結: 6,406億3,400万円
単独: 5,402億1,700万円
（2021年3月期）[4]
経常利益 連結: 6,789億9,600万円
単独: 5,730億5,700万円
（2021年3月期）[4]
純利益 連結: 4,804億2,000万円
単独: 4,033億3,900万円
（2021年3月期）[4]
純資産 連結: 1兆8,746億1,400万円
単独: 1兆2,819億4,800万円
（2021年3月31日現在）[4]
総資産 連結: 2兆4,469億1,800万円
単独: 1兆7,656億8,300万円
（2021年3月31日現在）[4]
従業員数 連結: 6,574人
単独: 2,498人
（2021年3月31日現在）[4]
決算期 3月31日[5]
会計監査人 PwC京都監査法人[4]
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 7.45%
日本カストディ銀行（信託口） 4.91%
ジェーピー モルガン チェース バンク 380815 4.90%
京都銀行 4.10%
野村信託銀行（退職給付信託三菱UFJ銀行口） 3.53%
CITYBANK, N.A.-NY,AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY SHARE HOLDERS 1.90%
ステート ストリート バンク ウェスト クライアント トリーティー 505234 1.53%
ディー・エヌ・エー 1.48%
日本カストディ銀行（信託口5） 1.47%
ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505103 1.35%
（自己保有株式を除く）
（2021年3月31日現在）[4]
主要部門 技術開発本部
企画制作本部
ビジネス開発本部
開発総務本部
経営統括本部
総務本部[6]
主要子会社 詳しくは「連結子会社」を参照
外部リンク www.nintendo.com/jp/index.html ウィキデータを編集
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任天堂株式会社︵にんてんどう、ニンテンドー英: Nintendo Co., Ltd.[1][7]︶は、主に玩具やコンピュータゲームの開発・製造・販売を行う日本の企業。TOPIX Core30およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[8][9]。

概要


1889年に創業した老舗企業で娯楽に関するさまざまな事業を展開している。創業以来、多くの種類の玩具を製作しており、特に花札やトランプは創業初期から現在に至るまで製造、販売を続けている。

1970年代後期に家庭用と業務用のコンピュータゲーム機の開発を開始。1983年発売の据え置き型ゲーム機﹁ファミリーコンピュータ﹂のゲームソフトとして、1985年に発売した﹃スーパーマリオブラザーズ﹄が世界的にヒットしたことでゲーム機やゲームソフトを開発する会社として広く認知されるようになった。

﹃スーパーマリオブラザーズ﹄の主人公﹁マリオ﹂など、任天堂のゲームソフトに登場するキャラクターは世界で知られているものが多く、2010年代からはキャラクターIPのゲーム外での活用を進めている。

沿革

山内房治郎社長時代︵1889年 - 1929年︶


当時は会社の形態ではないが便宜上﹁社長﹂と表記している。

●1889年9月23日 - 山内房治郎が京都府京都市下京区で任天堂骨牌︵山内房治郎商店︶を創業。花札の製造を始める[10]。
●1902年 - 日本で初めてとなるトランプの製造を開始[10]。

山内積良社長時代︵1929年 - 1949年︶


●1929年 - 任天堂骨牌︵山内房治郎商店︶2代目店主に山内積良が就任。
●1947年11月 - 京都市東山区今熊野東瓦町に株式会社丸福を設立[10][11]。

山内溥社長時代︵1949年 - 2002年︶


●1949年9月 - 代表取締役社長に山内溥が就任[10]。丸福かるた販売株式会社に商号変更[11]。
●1950年3月 - 任天堂かるた株式会社に商号変更[11]。合名会社山内任天堂︵現・株式会社山内︶よりかるた製造業務を継承[11]。
●1951年7月 - 任天堂骨牌株式会社に商号変更[10]。
●1952年10月 - 京都府京都市東山区福稲上高松町に工場︵現・京都リサーチセンター︶を設置[11]。
●1953年 - 日本初となるプラスチックトランプの製造に成功[10]。
●1959年9月 - 工場のある京都市東山区福稲上高松町に本社を移転[10][11]。
●1962年1月 - 大阪証券取引所市場第二部、京都証券取引所に株式上場︵現在は市場統合︶[11]。
●1963年10月 - 任天堂株式会社に商号変更[10][11]。
●1971年 - 簡易複写機﹁コピラス﹂を発売。10万台以上を出荷するヒット商品になる[12]。
●1973年 - 業務用レジャーシステム﹁レーザークレー射撃システム﹂を開発[10]。
●1975年 - 業務用メダルゲーム機﹁EVRレース﹂を開発[13]。
●1977年7月1日 - 三菱電機と共同開発した据置型ビデオゲーム機﹁カラーテレビゲーム15﹂と﹁カラーテレビゲーム6﹂を発売。
●1978年 - 業務用ビデオゲーム機の販売を開始。
●1980年
●4月 - アメリカのニューヨーク州に現地法人﹁Nintendo of America Inc.﹂を設立[10][11]。
●4月28日 - 携帯型ゲーム機﹁ゲーム&ウオッチ﹂を発売。その後、8年間で約70機種を展開して4,800万台以上を販売する[14]。
●1981年7月9日 - アーケードゲーム版﹃ドンキーコング﹄の稼動を開始。この中でのちに任天堂を代表するキャラクターとなる﹁マリオ﹂が初めて登場している[15][16]。
●1982年
●2月 - アメリカのワシントン州に現地法人﹁Nintendo of America Inc.﹂を設立。既存のニューヨーク州法人を吸収合併[10][11]。
●業績が前年の約3倍に拡大して8月連結決算の売上高は661億4,100万円、営業利益は227億200万円の黒字になる[17]。
●1983年
●7月 - 東京証券取引所市場第一部に株式上場[11]。
●7月15日 - 据え置き型ゲーム機﹁ファミリーコンピュータ﹂を発売。
●1985年
●8月14日 - アーケードゲーム機のリースおよび直営店の閉鎖を発表、業務用からの撤退は否定[18]。
●9月13日 - ファミリーコンピュータ用ゲームソフト﹃スーパーマリオブラザーズ﹄を発売。のちに世界でもっとも売り上げたゲームソフトとしてギネス世界記録に認定された。
●1989年
●2月28日 - アミューズメント業界の団体である、日本アミューズメントマシン工業協会から脱退。アーケード業界から既に撤退していることを受けたもの[19]。
●4月21日 - 携帯型ゲーム機﹁ゲームボーイ﹂を発売。
●1990年
●2月 - ドイツに現地法人﹁Nintendo of Europe GmbH﹂を設立[10][11]。
●11月21日 - 据え置き型ゲーム機﹁スーパーファミコン﹂を発売[10]。
●1993年2月 - フランスに現地法人﹁Nintendo France S.A.R.L.﹂を設立[11]。
●1995年7月21日 - 3Dゲーム機﹁バーチャルボーイ﹂を発売。
●1996年
●6月21日 - 任天堂公式サイトを開設。
●6月23日 - 据え置き型ゲーム機﹁NINTENDO64﹂を発売[10]。
●1997年 - 任天堂製品の流通問屋親睦団体﹁初心会﹂が日本の流通環境の変化にともない解散[20]。
●2000年11月 - 京都府京都市南区に本社を移転[10][11]。
●2001年
●3月21日 - 携帯型ゲーム機﹁ゲームボーイアドバンス﹂を発売。
●9月14日 - 据え置き型ゲーム機﹁ニンテンドーゲームキューブ﹂を発売[10]。

岩田聡社長時代︵2002年 - 2015年︶


●2002年5月31日 - 代表取締役社長に岩田聡が就任。代表取締役増員による集団指導体制を開始[21][22]。
●2004年
●8月 - 前代表取締役社長の山内溥が個人で出資していたシアトル・マリナーズの持分すべてが、Nintendo of America Inc.へ移転されてNOAが球団の筆頭オーナーとなる[23]。
●11月21日 - 携帯型ゲーム機﹁ニンテンドーDS﹂を発売。世界で1億5,000万台あまりを売り上げ、歴代でもっとも普及した携帯型ゲーム機となった[24][25]。
●2006年
●7月 - 韓国に現地法人﹁韓国任天堂株式会社﹂を設立[11]。
●11月19日 - アメリカで据置型ゲーム機﹁Wii﹂を発売︵日本では12月2日に発売︶。同日発売のWii専用ゲームソフト﹃Wii Sports﹄は本体同梱版を含めると世界でもっとも売れたゲームソフトとなった[26][27]。
●2009年
●5月7日 - 3月期決算で売上高1兆8,386億2,200万円、営業利益5,552億6,300万円の過去最高益を記録したことを発表[28]。
●10月 - 世界のグローバル企業2,500社を対象とした調査で、2009年の﹁グローバルチャンピオン﹂に任天堂が選出[29]。
●2011年2月26日 - 裸眼3D液晶ディスプレイを搭載した携帯型ゲーム機﹁ニンテンドー3DS﹂を発売[30]。
●2012年
●2月 - ﹁ニンテンドー3DS﹂が日本における販売台数が500万台を突破。ゲームプラットフォームとしては史上最速の記録になった[31]。
●﹁ニンテンドー3DS﹂の価格値下げによる逆ザヤ状態や円高などの影響により、3月期の決算で377億円の営業赤字を計上[32]。
●11月18日 - アメリカで据え置き型ゲーム機﹁Wii U﹂を発売︵日本では12月8日に発売︶[33]。
●2014年
●1月30日 - QOL事業への参入を発表[34]。
●7月から12月までの半年間で﹁ニンテンドー3DS﹂用ソフトのダブルミリオン達成ソフトが5本生まれる。これは日本のゲーム市場において初めての記録となる[25]。
●2015年
●3月17日 - 株式会社ディー・エヌ・エーと業務、資本提携してスマートデバイス向けのゲームソフトを開発することを発表[35]。また、新型家庭用ゲーム機﹁NX︵コードネーム。のちの﹁Nintendo Switch﹂︶﹂を開発中であることを発表[36]。
●5月8日 - 3月期決算で4期ぶりに営業黒字回復[37]。
●7月11日 - 代表取締役社長の岩田が胆管腫瘍のため死去[38]。

君島達己社長時代︵2015年 - 2018年︶


●2015年9月15日 - 代表取締役社長に君島達己が就任。組織再編により、統合開発本部とシステム開発本部を統合して技術開発本部を、情報開発本部と企画開発本部を統合して企画制作本部を設立し、ビジネス開発本部を新設[6][39][40]。
●2016年
●6月29日 - 組織再編により、監査等委員会設置会社に移行して執行役員制度を導入。外国人役員としてレジナルド・フィサメィが執行役員に就任[41][42]。
●7月6日 - 海外で株式会社ポケモン︵開発、配信、運営はNiantic, Inc.︶からゲームアプリ﹃Pokémon GO﹄をリリース。その爆発的な人気から以降約半月にわたり任天堂の株価が高騰する[43]。
●7月22日 - 株式会社ポケモンが任天堂の持分法適用関連会社であることを発表して以降は株価が落ち着いた[44]。
●8月22日 - Nintendo of America Inc.が保有しているシアトルマリナーズ運営会社の持分の一部を売却[45]。
●8月25日 - 2017年4月3日付でジェスネット株式会社を子会社化と同時にジェスネット株式会社が株式会社アジオカより、ビデオゲーム卸売事業を譲受することを取締役会において決議[46]。
●10月20日 - 据え置き型ゲーム機﹁Nintendo Switch﹂の情報を公開[47]。
●11月29日 - ユニバーサル・パークス&リゾーツが運営しているユニバーサル・スタジオ・ジャパン、ユニバーサル・オーランド・リゾート、ユニバーサル・スタジオ・ハリウッドで任天堂のテーマパークを展開することを発表[48][注 1]。
●12月15日 - iOS向けゲームアプリ﹃SUPER MARIO RUN﹄を150の国と地域のApp Storeで配信開始。開始4日間のダウンロード数が4,000万を超え、App Storeにおける最速記録になった[49]。
●2017年
●3月3日 - 日本、アメリカ、ヨーロッパなどで携帯型ゲーム機としても利用できる据え置き型ゲーム機﹁Nintendo Switch﹂を発売[50]。
●4月3日 - ジェスネット株式会社を子会社化し、任天堂販売株式会社に商号変更[46][51]。
●2018年
●2月1日 - ユニバーサル・スタジオとの共同出資により、ユニバーサルの傘下であるイルミネーション・エンターテインメントと共同でスーパーマリオのアニメーション映画の製作を開始したことを発表[52][53]。
●4月 - 3月期決算で7年ぶりに売上高1兆円超を計上[54][55]。
●4月27日 - 株式会社サイバーエージェントの傘下である株式会社Cygamesの発行済み株式数の約5％を取得し、スマートデバイス向けゲーム事業での業務提携を行うことを発表[56]。

古川俊太郎社長時代︵2018年 - ︶


●2018年6月28日 - 代表取締役社長を務めていた君島の退任により、代表取締役社長に古川俊太郎が就任[57][58][59]。
●2019年
●4月16日 - Nintendo of America Inc.代表取締役社長および任天堂執行役員を務めていたフィサメィの退任により、Nintendo of America Inc.代表取締役社長および任天堂執行役員にダグ・バウザーが就任[60]。
●9月20日 - Nintendo Switchを携帯型ゲーム機として特化させた廉価モデル﹁Nintendo Switch Lite﹂を発売。
●11月22日 - 渋谷PARCOに日本初のオフィシャルショップ﹁Nintendo TOKYO﹂がオープン[61]。
●2020年
●1月30日 - 取締役会の諮問機関として﹁指名等諮問委員会﹂の設置を取締役会で決議[62]。
●10月16日 - ユニバーサル・スタジオ・ジャパンに﹁マリオ・カフェ&ストア﹂がオープン[63][64]。
●2021年
●3月1日 - Next Level Gamesを子会社化[65]。
●3月18日 - ユニバーサル・スタジオ・ジャパンに﹁スーパー・ニンテンドー・ワールド﹂がオープン[66]。
●6月2日 - 宇治小倉工場を改修し資料館施設にすることを発表[67]。

創業当時の任天堂本店
創業当時の任天堂本店
  • 旧合名会社山内任天堂本社（京都府京都市下京区鍵屋町）[注 2]
    旧合名会社山内任天堂本社（京都府京都市下京区鍵屋町）[注 2]
  • 旧合名会社山内任天堂本社ビルに掲げられた看板
    旧合名会社山内任天堂本社ビルに掲げられた看板

    • 事業

    ゲームソフト事業


    任天堂はハードウェアとソフトウェアの開発を共に手がけるビジネスを展開している。ハードウェアに関しては堅牢性と耐久性を重視している。かつてハードウェア開発責任者を務めていた竹田玄洋によると、それは子供ユーザーに配慮したものであり、ゲーム機が壊れてしまったときに﹁僕が壊した﹂ではなく、﹁勝手に壊れた﹂となってしまう事態を見越したうえでの設計文化ができ上がっているのだという[70]。任天堂ハードウェアの頑丈さを顕著に示す事例として、湾岸戦争で爆撃に巻き込まれたゲームボーイが正常に動作した事例がある[71]。

    任天堂名義の外部向けの開発は行っていないが、株式会社電通との合併で外部向けの開発を専業とした任天堂の子会社﹁株式会社マリオ﹂を設立したことがあり、任天堂の開発スタッフをそのまま起用している。また、株式会社サンリオのゲーム会社であるキャラクターソフトの﹃ハローキティワールド﹄と﹃サンリオカーニバル2﹄の開発を行っていた。

    2000年代中期のニンテンドーDSとWiiの時代からは﹁ゲーム人口の拡大﹂を基本戦略として、幅広い年代を対象としたハードウェアとソフトウェアの開発を行っている[72]。元代表取締役社長の岩田聡は2004年の経営方針説明会の中でユーザーのゲーム離れによるゲーム市場縮小の現状と熟練者、初心者間の意識の乖離について触れ、その打開策としてタッチパネルや音声認識機能を搭載したニンテンドーDSを制作して全員が同じスタートラインに立てることを目指したと語っている[73]。なお、近年は﹁ゲーム人口の拡大﹂の定義を広げて﹁任天堂IP︵知的財産︶に触れる人口を拡大する﹂とし、後述のようにIPの活用にも注力している[74]。

    任天堂は有料追加コンテンツというビジネスを否定していない。代表取締役社長を務めていた岩田の時代では高額課金を誘発する﹁ガチャ課金﹂については、一時的に高い収益が得られたとしてもユーザーとの関係が長続きするとは考えていないため、﹁ガチャ課金﹂は行わないとしていた[75]。

    QOL事業


    任天堂は自社を娯楽企業であるとしているが2014年以降は、その娯楽の定義を﹁QOL︵Quality of Life、生活の質︶を楽しく向上させるもの﹂と再定義して事業領域の拡大を目指している[76]。これは自社内だけで完結するものではなく、アイデアを持っているさまざまなパートナーが参加できるようにしたいとしている[77]。

    事業の第1弾として﹁健康﹂をテーマに掲げている。この事業では﹁QOLセンサー﹂という装置を用いる。この装置を用いて睡眠や疲労状態に関するデータをクラウドサーバーに送信し、その分析結果に基づいてQOL改善のための提案がなされる。これを日々続けることで傾向を探り、QOLの向上を目指すことを目的としている[76]。

    スマートデバイス事業


    2016年配信の﹃Miitomo﹄より、スマートデバイスでのゲームビジネスを展開している。この事業単体での収益化を実現したうえで、ゲーム専用機事業との相乗効果を生み出して任天堂の事業全体の最大化を目指している[36][78]。

    ゲームアプリの販売方式については﹁売り切り型﹂﹁アイテム課金型﹂とあるがゲームの種類によって使い分けていくとしている。なお、﹁アイテム課金型﹂のゲームについて一般的には﹁Free to Play︵プレイ無料、無料で遊べる︶﹂という言葉が用いられるが、任天堂はゲームの価値を維持したいという観点から﹁Free to Start︵始めるのは無料︶﹂という呼称を用いている[79]。

    知的財産の活用


    任天堂にとって、世界で支持される豊富なIP︵知的財産︶を抱えていることは強みの一つである。以前まではそうしたキャラクターIPをゲーム外で用いることに消極的な立場をとっていたが、2014年以降はその方針を転換して積極的に活用するようになった[80]。

    活用例の一つとして、さまざまなゲームと連動させることができるフィギュア﹁amiibo﹂の販売を2014年12月より展開している。このamiiboが店頭に並ぶことで任天堂キャラクターの存在感を維持する効果も期待されている[81]。

    また、ユニバーサル・パークス&リゾーツが展開しているテーマパークへの登用[48]、映像コンテンツ化、商品化などさまざまな計画を予定している[82]。

    玩具の製造・販売

    任天堂の花札
    花札、トランプ、かるた︵百人一首︶、麻雀︵麻雀牌︶、将棋︵将棋盤、駒︶、囲碁︵碁盤、碁石︶の製造、販売を行っている[83]。

    以前行っていた事業


    上記の玩具のほか、以前にはウルトラハンド、ウルトラマシン︵英語版︶、ラブテスター、光線銃シリーズ、テンビリオンなどの独自製品や、ルーレット、野球盤、ボードゲーム、ツイスター︵ライセンス生産︶、組立式コースター、組立ブロック、トランシーバー、ラジコンカー、人形といった玩具を製造・販売していた。

    玩具以外では、家庭用綿あめ製造機、ベビーカー﹁ママベリカ﹂、簡易コピー機﹁NCMコピラス﹂、電気時計、電子楽器、無線式簡易掃除機など多種多様な製品の製造、販売、タクシー、食品事業などの経営も行っていた[84][12]。

    製品

    据置型ゲーム機

    携帯型ゲーム機

    業務用ゲーム機

    ゲーム周辺機器

    主なゲームソフトウェア

    詳細は「任天堂発売のゲームタイトル一覧」を参照

    その他

    • ラビットコースターゲーム（組立式）（1964年）
    • ラビットコースターゲーム（1965年）
    • ニューコースターゲーム（1965年）
    • マイカーレース（1965年）
    • ピクチャーカッター（1965年）
    • ウルトラコースターゲーム（1966年）
    • ウルトラハンド（1966年）
    • ドライブゲーム（1966年）
    • コンパニオン（1966年）
    • ニューピクチャーカッター（1966年）
    • ピクチャーカッター ウルトラマン（1966年）
    • キャプテンウルトラコースター（1967年）
    • ウルトラマシン（1968年）[85][120]
    • ピープルハウス（1968年）
    • N&Bブロック（1969年）
    • チャレンジダイス（1969年）
    • ヒップフリップ（1969年）
    • ラブテスター（1969年）[120][121]
    • 運命ゲーム（1969年）
    • キャンデーマシン（1970年）
    • 光線銃シリーズ （1970年 - 1976年、1984年）[注 4][120]
    • マッハライダー（1970年）
    • チャレンジボール（1970年）
    • コピラス（1971年）[12]
    • ツインス（1971年）
    • ウルトラスコープ（1971年）[注 5]
    • スペースボール（1971年）
    • パワーリフト（1971年）
    • 光線電話LT（1971年）
    • 電気時計（1971年）
    • コピラスドライ（1972年）
    • フォトコピラス（1972年）
    • エレコンガ（1972年）
    • エレコンガ オートプレイヤー（1972年）
    • ユニラック（1972年）
    • ママベリカ（1972年）[12]
    • 任天堂マーキングペン ノンドライ（1972年）
    • タイムショック（1972年）
    • コピラスST（1973年）
    • ニンテンドー ペーパーモデル（1974年）
    • レフティRX（1973年）
    • ショットレーサー（1974年）
    • ミスターマジシャン（1975年）
    • パンチブイ（1975年）
    • チリトリー（1979年）
    • テンビリオン（1980年）
    • 偏光スクリーン クロスオーバー（1981年）
    • コンピュータマージャン役満（1983年）[120]
    • バーチャルボーイ（1995年）[122]
    • ポケモンミニ（2001年）
    • ポケモーション（2003年）[123]
    ニンテンドークラシックミニシリーズ
    カードゲーム
    ボードゲーム
    テーブルゲーム
    歩数計
    • ポケットピカチュウ（1998年）[135]
    • ポケットハローキティ（1998年）
    • ポケットピカチュウカラー 金・銀といっしょ!（1999年）
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