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'''大日本帝国陸軍'''(だいにっぽんていこくりくぐん、だいにほんていこくりくぐん、{{旧字体|'''大日本帝󠄁國陸軍'''}}、{{lang-en|Imperial Japanese Army、IJA}})は、[[1871年]]([[明治]]4年) - [[1945年]]([[昭和]]20年)まで[[大日本帝国|日本]]に存在していた[[軍隊]]組織である。通称は'''日本陸軍'''、'''帝国陸軍'''、'''陸軍'''。 |
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解体後は、'''[[陸上自衛隊]]'''との区別などのため'''旧日本陸軍'''、'''旧帝国陸軍'''、'''旧陸軍'''という名称も使用される。 |
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2024年5月19日 (日) 06:25時点における最新版
大日本帝国陸軍 | |
---|---|
大日本帝󠄁國陸軍 | |
創設 | 1871年(明治4年) |
解散 | 1945年(昭和20年) |
国籍 | 日本 |
所属組織 | 日本軍 |
軍種 | 陸軍 |
任務 |
陸戦 海戦 航空作戦 |
行進曲 | 陸軍分列行進曲 |
主な戦歴 |
日清戦争 日露戦争 第一次世界大戦 第二次世界大戦 |
指揮 | |
大元帥 |
明治天皇 大正天皇 昭和天皇 |
参謀総長 (軍令) |
山縣有朋 兵部大輔 (初代参謀局都督) 有栖川宮熾仁親王(初代) 梅津美治郎(最後) |
陸軍大臣 (軍政) |
大山巌(初代) 下村定(最後) |
識別 | |
国籍旗 | |
中央官衙 |
---|
主要兵力 |
歴史・伝統 |
その他 |
名称[編集]
大日本帝国陸軍の名称は、国外からの呼称もしくは対外的な連絡文書、公文書等の一部に明治10年代から用いられた。例として、1918年︵大正7年︶に当時の陸軍大臣大島健一︵寺内内閣︶がイギリス国王ジョージ5世に充てた祝電﹁英国皇帝陛下ヘ陸軍大臣ヨリ祝電︵大正七年一月二十五日午後一時三十分発電︶﹂では、日本陸軍・帝国陸軍・大日本帝国陸軍の各名称が使用されている[1]。 英称はImperial Japanese Army、Japanese Imperial Army、Japanese Armyなど。このうち﹁大日本帝国陸軍︵日本帝国陸軍︶﹂に相当するImperial Japanese Armyの名称・呼称は、1913年︵大正2年︶にイギリス陸軍省︵現‥国防省陸軍部︶がウィリアム・カニンガム・グリーン駐日イギリス大使経由で外務大臣牧野伸顕︵第1次山本内閣︶に充てた、日本の新型騎銃である四四式騎銃1挺の寄贈を依頼する英文などで使用されている[2]。概要[編集]
大日本帝国憲法制定前はその定めが未だ充分ではない点もあったが、憲法制定後は軍事大権については憲法上内閣から独立し、直接天皇の統帥権に属するものとされた。したがって、陸海軍︵日本軍︶の最高指揮官は大元帥たる天皇ただ一人であり、帝国陸軍については陸軍大臣︵大臣︶・参謀総長︵総長︶・教育総監︵総監︶が天皇を除く最高位にあり︵直隷︶、これらは陸軍三長官と呼称された。なお、三長官には陸軍大将ないし陸軍中将が任命されるため、役職自体は帝国陸軍の最高位といえど階級自体は必ずしも最高位の者が就任するものではなく、特に歴代の陸軍大臣と教育総監には陸軍中将が補職されることも少なくなかった。意匠[編集]
軍旗[編集]
帝国陸軍の前身である御親兵が発足するよりも前の1870年6月(明治3年5月)、新生帝国陸軍のシンボルとして十六条旭日旗を意匠とした陸軍御国旗を採用し、さらに1879年(明治12年)に改めて陸軍御国旗の仕様を一部改正した旭日旗が軍旗として制定されている。
この軍旗は連隊旗として歩兵連隊と騎兵連隊のみに対し大元帥(天皇)から親授されるものであったが、旭日旗の意匠は「帝国陸軍の象徴」として軍民問わず広く認知・使用されていた。また、旭日の意匠を用いたいわゆる「旭日旗」を日本において初めて考案・採用したのは帝国陸軍である。
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陸軍御国旗/軍旗の意匠に用いられた旭日旗
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常備歩兵連隊の軍旗
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常備騎兵連隊の軍旗
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歩兵第321連隊の実物の軍旗
陸軍省制定行進曲[編集]
観兵式分列行進曲[編集]
観兵式行進曲[編集]
作曲者・作曲年不明。徒歩部隊の分列に用いる行進曲。観兵式乗馬隊行進曲[編集]
作曲者・作曲年不明。自動車化歩兵部隊・機甲部隊・機械化砲兵部隊・輓馬砲兵部隊・飛行部隊等の分列行進・分列飛行の際に奏楽された行進曲。駈足行進曲﹁賀路﹂[編集]
作曲者・作曲年不明。騎兵部隊の分列行進の際に奏楽された。ギャロップ︵襲歩︶式の行進曲。帽章[編集]
軍装[編集]
ギャラリー[編集]
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陸軍の昭和9年ないし13年制式の将校准士官刀(上段、将佐尉官准士官用)と、明治19年制式の将校准士官指揮刀(下段、尉官准士官用)
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明19制刀(尉官用)
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靖国神社境内、日本刀鍛錬会で製作された軍刀
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昭18制刀
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九五式軍刀
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航空胸章を佩用した陸軍少尉(左)
兵器[編集]
制度[編集]
組織[編集]
帝国陸軍の組織は、役所である官衙・部隊組織である軍隊・将兵を養成ないし再教育する学校︵実施学校・補充学校︶・衛生を担う陸軍病院と、これらのいずれにも属さない特務機関とに区分されていた。 ●官衙 ●陸軍省︵陸軍大臣︶ ●参謀本部︵参謀総長︶ ●陸地測量部 ●教育総監部︵教育総監︶ ●陸軍航空総監部︵航空総監︶ - 第二次大戦最末期に軍隊化 ●防衛総司令部︵防衛総司令官︶ - 第二次大戦最末期に軍隊化 ●陸軍兵器行政本部︵旧陸軍技術本部・陸軍兵器本部︶・陸軍技術研究所・陸軍造兵廠・陸軍燃料本部・陸軍兵器補給廠・陸軍軍馬補充部・陸軍恤兵部・陸軍中央気象部・陸軍運輸部・陸軍船舶司令部・内地鉄道司令部・陸軍築城部 ●陸軍航空本部・陸軍航空技術研究所・陸軍航空審査部・陸軍航空工廠・陸軍航空輸送部 ●陸軍機甲本部 ●陸軍被服本廠・陸軍製絨廠・陸軍需品本廠・陸軍衛生材料本廠・陸軍獣医資材本廠・陸軍糧秣本廠 ●憲兵司令部・要塞司令部・連隊区司令部等 ●軍隊 ●部隊編制は主に総軍・方面軍・軍・師団・集団・旅団・団およびそれらを構成する連隊︵聯隊︶や大隊を中心とする、歩兵部隊並びに砲兵部隊、騎兵部隊、工兵部隊、輜重兵部隊、機甲部隊、航空部隊、空挺部隊、船舶部隊等の特科部隊からなる。平時は師団およびそれを構成する部隊のみが有り、総軍・方面軍・軍は戦時・事変時に軍令により置かれる。- 学校
- 教育総監部管轄
- 陸軍省管轄
- 参謀本部管轄
- 航空総監部管轄
- 陸軍航空士官学校・明野陸軍飛行学校・下志津陸軍飛行学校・浜松陸軍飛行学校・熊谷陸軍飛行学校・大刀洗陸軍飛行学校・白城子陸軍飛行学校・仙台陸軍飛行学校・鉾田陸軍飛行学校・陸軍少年飛行兵学校・大分陸軍少年飛行兵学校・大津陸軍少年飛行兵学校・所沢陸軍航空整備学校・岐阜陸軍航空整備学校・立川陸軍航空整備学校・陸軍航空通信学校等 - 第二次大戦最末期に航士校・少飛校を除き軍隊化
- 陸軍病院
- 特務機関
階級:1945年(昭和20年)6月から廃止まで[編集]
区分 | 兵科 | 技術部 | 経理部 | 衛生部 | 獣医部 | 法務部 | 軍楽部 | ||||||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
将官 | 陸軍大将 | ||||||||||||||||
陸軍中将 | 陸軍技術中将 | 陸軍主計中将 | 陸軍建技中将 | 陸軍軍医中将 | 陸軍薬剤中将 | 陸軍獣医中将 | 陸軍法務中将 | ||||||||||
陸軍少将 | 陸軍技術少将 | 陸軍主計少将 | 陸軍建技少将 | 陸軍軍医少将 | 陸軍薬剤少将 | 陸軍歯科医少将 [注釈 3] |
陸軍獣医少将 | 陸軍法務少将 | |||||||||
佐官 | 陸軍大佐 | 陸軍憲兵大佐 | 陸軍技術大佐 | 陸軍主計大佐 | 陸軍建技大佐 | 陸軍軍医大佐 | 陸軍薬剤大佐 | 陸軍歯科医大佐 | 陸軍獣医大佐 | 陸軍法務大佐 | |||||||
陸軍中佐 | 陸軍憲兵中佐 | 陸軍技術中佐 | 陸軍主計中佐 | 陸軍建技中佐 | 陸軍軍医中佐 | 陸軍薬剤中佐 | 陸軍歯科医中佐 | 陸軍獣医中佐 | 陸軍法務中佐 | ||||||||
陸軍少佐 | 陸軍憲兵少佐 | 陸軍技術少佐 | 陸軍主計少佐 | 陸軍建技少佐 | 陸軍軍医少佐 | 陸軍薬剤少佐 | 陸軍歯科医少佐 | 陸軍衛生少佐 | 陸軍獣医少佐 | 陸軍獣医務少佐 | 陸軍法務少佐 | 陸軍法事務少佐 | 陸軍軍楽少佐 | ||||
尉官 | 陸軍大尉 | 陸軍憲兵大尉 | 陸軍技術大尉 | 陸軍主計大尉 | 陸軍建技大尉 | 陸軍軍医大尉 | 陸軍薬剤大尉 | 陸軍歯科医大尉 | 陸軍衛生大尉 | 陸軍獣医大尉 | 陸軍獣医務大尉 | 陸軍法務大尉 | 陸軍法事務大尉 | 陸軍軍楽大尉 | |||
陸軍中尉 | 陸軍憲兵中尉 | 陸軍技術中尉 | 陸軍主計中尉 | 陸軍建技中尉 | 陸軍軍医中尉 | 陸軍薬剤中尉 | 陸軍歯科医中尉 | 陸軍衛生中尉 | 陸軍獣医中尉 | 陸軍獣医務中尉 | 陸軍法務中尉 | 陸軍法事務中尉 | 陸軍軍楽中尉 | ||||
陸軍少尉 | 陸軍憲兵少尉 | 陸軍技術少尉 | 陸軍主計少尉 | 陸軍建技少尉 | 陸軍軍医少尉 | 陸軍薬剤少尉 | 陸軍歯科医少尉 | 陸軍衛生少尉 | 陸軍獣医少尉 | 陸軍獣医務少尉 | 陸軍法務少尉 | 陸軍法事務少尉 | 陸軍軍楽少尉 | ||||
准士官 | 陸軍准尉 | 陸軍憲兵准尉 | 陸軍技術准尉 | 陸軍主計准尉 | 陸軍経技准尉 | 陸軍建技准尉 | 陸軍衛生准尉 | 陸軍療工准尉 | 陸軍獣医務准尉 | 陸軍法務准尉 | 陸軍軍楽准尉 | ||||||
下士官 | 陸軍曹長 | 陸軍憲兵曹長 | 陸軍技術曹長 | 陸軍主計曹長 | 陸軍経技曹長 | 陸軍建技曹長 | 陸軍衛生曹長 | 陸軍療工曹長 | 陸軍獣医務曹長 | 陸軍法務曹長 | 陸軍軍楽曹長 | ||||||
陸軍軍曹 | 陸軍憲兵軍曹 | 陸軍技術軍曹 | 陸軍主計軍曹 | 陸軍経技軍曹 | 陸軍建技軍曹 | 陸軍衛生軍曹 | 陸軍療工軍曹 | 陸軍獣医務軍曹 | 陸軍法務軍曹 | 陸軍軍楽軍曹 | |||||||
陸軍伍長 | 陸軍憲兵伍長 | 陸軍技術伍長 | 陸軍主計伍長 | 陸軍経技伍長 | 陸軍建技伍長 | 陸軍衛生伍長 | 陸軍療工伍長 | 陸軍獣医務伍長 | 陸軍法務伍長 | 陸軍軍楽伍長 |
兵科部 | 兵科 | 技術部 | 衛生部 | 法務部 | 軍楽部 | |
---|---|---|---|---|---|---|
一級 | 陸軍兵長 | 陸軍憲兵兵長 | 陸軍技術兵長 | 陸軍衛生兵長 | 陸軍法務兵長 | 陸軍軍楽兵長 |
二級 | 陸軍上等兵 | 陸軍憲兵上等兵 | 陸軍技術上等兵 | 陸軍衛生上等兵 | 陸軍法務上等兵 | 陸軍軍楽上等兵 |
三級 | 陸軍一等兵 | 陸軍技術一等兵 | 陸軍衛生一等兵 | |||
四級 | 陸軍二等兵 | 陸軍技術二等兵 | 陸軍衛生二等兵 |
階級章[編集]
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大元帥
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元帥徽章(元帥陸軍大将)
-
大将
-
中将
-
少将
-
大佐
-
中佐
-
少佐
-
大尉
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中尉
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少尉
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准尉
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曹長
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軍曹
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伍長
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兵長
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上等兵
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一等兵
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二等兵
徴募・生活[編集]
略史[編集]
創成期[編集]
外征期[編集]
1874年の台湾出兵以降、徐々に外征軍としての機能が強化され、普仏戦争に勝利して世界的に注目を集めていたプロイセン王国陸軍のメッケル参謀少佐が1885年︵明治18年︶に陸軍大学校教授として招請され、その助言を受けて1886年︵明治19年︶に大山巌らによる改革が進められた。この時期に帝国陸軍は大きく変化し、1888年︵明治21年︶にフランス共和国陸軍を範にとった拠点守備を重視した鎮台制から、後方支援部隊を組み込んで機動性の高い師団を運用する積極防御を重視したプロイセン式への改組が行われた。1894年(明治27年)の日清戦争開戦時には常設師団は7個であったが、日清戦争後の1898年(明治31年)に常設師団6個師団(第7師団・第8師団・第9師団・第10師団・第11師団・第12師団)が増設された。
第一次世界大戦期[編集]
軍縮期[編集]
1922年以降、世界的な軍縮の流れに従って山梨半造および宇垣一成陸軍大臣の下で3次にわたる軍縮︵山梨軍縮・宇垣軍縮︶が行われ、4個師団︵第13師団・第15師団・第17師団・第18師団︶や多数の陸軍地方幼年学校などが廃止、平時編制の3分の1︵将兵約10万人︶が削減された。 1925年︵大正14年︶の宇垣軍縮においては、余裕の出来た予算により同時に帝国陸軍の近代化を目指し、航空兵科の独立・陸軍自動車学校と陸軍通信学校および陸軍飛行学校2校の新設・1個戦車連隊と高射砲連隊および2個飛行連隊の新編成などが行われ、平時定員を減らしつつ有事における動員兵員数を確保するため、学校教練制度を創設して中学校等以上の学校に陸軍現役将校を配属︵学校配属将校︶することとした。昭和初期[編集]
昭和期には統帥権の独立を掲げ、政府の統制を逸脱して独断専行の行動が顕著になる。また、二・二六事件以降の軍部大臣現役武官制を盾に倒閣を繰り返すなど政局混乱の原因をつくり、第二次世界大戦に至る無謀な戦争へと突き進んだとの批判を受けることが多い。共産主義への警戒感からソビエト連邦を最大の仮想敵国としてとらえ主に中国大陸における作戦計画を立案し、アメリカ合衆国を仮想敵国とした海軍としばしば衝突した。第二次世界大戦期[編集]
1945年(昭和20年)初頭から日本本土は大規模な空襲に曝され、国民生活は破壊され継戦能力は急速に失われた。徴兵・応召対象者の年齢も老若にわたって拡大され(根こそぎ動員)、本土決戦に備え急造の師団が大量に増設された(沿岸配備師団、機動打撃師団)。また、工業インフラストラクチャーの多くを破壊されて、新兵器の開発もままならず粗悪な省力型兵器の製造が進められたほか、海軍とともに各種の特攻兵器が開発され、特別攻撃隊も多数編成され投入された。さらに本土決戦に備え銃後の戦意高揚も兼ねての、竹槍など原始的な兵器を婦人や児童など民間人に使用させた軍事教練が行われた。4月には決号作戦のために第1総軍・第2総軍・航空総軍が編成され、山岳地帯での持久戦を目指して長野県松代に大本営と皇居を移す準備が進められた。
大日本帝国陸軍の解体[編集]
陸上自衛隊・航空自衛隊との関係[編集]
陸上自衛隊・航空自衛隊に入隊した主な旧陸軍中枢の軍人[編集]
●陸軍・主戦派[22] ●杉山 茂 陸軍大佐、陸士36期、庶務課員、第18軍高級参謀、陸上幕僚長・陸上幕僚長たる陸将[注釈 9] ●井本熊男 陸軍大佐、陸士37期首席、作戦課員︵南方担当︶、第2総軍参謀、陸上自衛隊幹部学校長・陸将[注釈 10] ●松前未曾雄 陸軍大佐、陸士38期、作戦課員︵航空班︶、陸軍大臣秘書官︵阿南︶、航空総隊司令官・空将 ●高山信武 陸軍大佐、陸士39期首席、作戦課員︵中国担当︶、陸軍省軍務局軍事課高級課員、陸上幕僚副長・陸将 ●佐藤徳太郎 陸軍中佐、陸士41期首席︵皇族を除く︶、作戦課員︵南方担当︶、教育総監部課員、第6管区副総監、防衛大学校教授・陸将補 ●加藤昌平 陸軍中佐、陸士41期、作戦課員︵中国担当︶、第2総軍参謀、第13師団長︵陸自︶・陸将[注釈 11] ●水町勝城 陸軍中佐、陸士41期、作戦課員︵航空班︶、第6航空軍作戦主任参謀、北部航空方面隊司令官・空将[注釈 10] ●竹下正彦 陸軍中佐、陸士42期、軍務課︵内政班長︶、陸軍省軍務局軍務課内政班長、陸上自衛隊幹部学校長・陸将[注釈 12][注釈 13] ●浦 茂 陸軍中佐、陸士44期、作戦課員︵航空班︶、陸軍省軍務局軍事課員、航空幕僚長、航空幕僚長たる空将[注釈 13] ●国武輝人 陸軍中佐、陸士44期、作戦課員︵南方担当︶、陸軍省軍務局課員、第7師団長︵陸自︶・陸将 ●原 四郎 陸軍中佐、陸士44期首席、戦争指導班員、参謀本部作戦課員、航空幕僚監部調査課長、防衛庁戦史編纂官・空将補[注釈 13][23] ●田中兼五郎 陸軍中佐、陸士45期、作戦課員︵南方担当︶、第18軍参謀、東部方面総監・陸将[注釈 10] ●高木作之 陸軍中佐、陸士45期、作戦課員︵航空班︶、第1航空軍参謀、航空幕僚監部防衛部長・空将 ●田中耕二 陸軍中佐、陸士45期、作戦課員︵航空班︶、参謀本部作戦課員、中部航空方面隊司令官・空将[注釈 10] ●山口二三 陸軍少佐、陸士49期、作戦課員︵航空班︶、南方軍参謀、航空幕僚監部防衛部長・空将[注釈 10] ●陸軍・早期講和派[22] ●松谷 誠 陸軍大佐、陸士35期、戦争指導課長、陸軍大臣秘書官︵阿南︶、北部方面総監・陸将 ●野尻徳雄 陸軍中佐、陸士41期、戦争指導課員、支那派遣軍参謀、東部方面総監・陸将 ●塚本政登士 陸軍中佐、陸士42期、戦争指導課員、第71師団参謀、北部方面総監・陸将 ●橋本正勝 陸軍中佐、陸士45期、戦争指導班員、第2総軍参謀、北部方面総監・陸将 ●陸軍・早期講和派の協力者・反主流派[22] ●杉田一次 陸軍大佐、陸士37期、情報部課長︵英米︶、内閣総理大臣秘書官︵東久邇宮︶、陸上幕僚長・陸上幕僚長たる陸将防衛庁顧問に就任した旧陸軍の軍人[編集]
●今村 均 陸軍大将、陸士19期、第8方面軍司令官[20] ●下村 定 陸軍大将、陸士20期、陸軍大臣[20] ●安田武雄 陸軍中将、陸士21期、第1航空軍司令官[20] ●沼田多稼蔵 陸軍中将、陸士24期、南方軍総参謀長[20] ●菅 晴次 陸軍中将、陸士25期、陸軍兵器行政本部長[20] ●服部卓四郎 陸軍大佐、陸士34期、参謀本部作戦課長、歩兵第65連隊長[21] ●西浦 進 陸軍大佐、陸士34期、陸軍省軍務局軍事課長、支那派遣軍参謀[21]軍閥[編集]
1878年︵明治11年︶8月、精鋭である筈の近衛砲兵が反乱を起こすという竹橋事件が起こり、軍と政府に衝撃を与えた。また、自由民権運動の影響を帝国陸軍が受けることを防ぐために、軍人勅諭が出された。ここでは﹁忠節・礼儀・武勇・信義・質素﹂の徳目を掲げるとともに、その中で政治不干渉を求めていた。しかしながら、陸軍将校のうち官衙、とりわけ中央勤務の者は官僚機構の側面も有しており、古くは薩摩藩・長州藩等出身者とその他の藩又は幕府出身者との対立があった。近代的将校教育制度確立後は、兵科間・陸大出身者と非出身者間・派閥間︵皇道派と統制派︶同士の対立など、無数の内部的な抗争を生みやすい状況であった。また、昭和期には関東軍など外地に所在する現地部隊が、中央︵参謀本部︶の統制を充分に受けずに行動するなどの問題点も抱えていた。1945年11月28日、最後の陸軍大臣下村定大将は敗戦後の第89回帝国議会において、斎藤隆夫代議士からの質問に対して、帝国陸軍を代表して以下のごとく問題点を総括している。 ﹁軍国主義の発生に付きましては、陸軍と致しましては、陸軍内の者が軍人としての正しき物の考へ方を過つたこと、特に指導の地位にあります者がやり方が悪かつたこと、是が根本であると信じます、……或る者は軍の力を背景とし、域る者は勢ひに乗じまして、所謂独善的な横暴な処置を執つた者があると信じます、殊に許すべからざることは、軍の不当なる政治干与であります……私は陸軍の最後に当りまして、議会を通じて此の点に付き全国民諸君に衷心から御詫びを申上げます……此の陸軍の過去に於ける罪悪の為に、只今斎藤君の御質問にもありましたやうに、純忠なる軍人の功績を抹殺し去らないこと、殊に幾多戦歿の英霊に対して深き御同情を賜はらんことを、此の際切に御願ひ致します﹂︵﹁……﹂は省略部分[24]︶ これが、帝国陸軍解体直前の陸軍大臣による総括であった。このように、陸軍指導者が軍人としての正しい振舞い方を誤り、また、軍人勅諭でも禁止されていた政治関与を行ったことを国民に対して明確に謝罪するとともに、全ての軍人が誤ったわけではなく、純忠なる軍人もいたことを否定しないように請願して演説を終えた。 なお、直後に同席していた米内光政海軍大臣にも答弁が求められたが、米内は斎藤の質問には海軍大臣に答弁を求めることが議事録にないことを理由に拒否し場内の憤激を買った。脚注[編集]
注釈[編集]
出典[編集]
参考文献[編集]
- 森松俊夫『図解陸軍史』(建帛社・1991年9月) ISBN 4-7679-8508-0
- 『日本陸軍指揮官総覧』(新人物往来社・1995年1月) ISBN 4-404-02254-9
- 太平洋戦争研究会『図説日本陸軍』(翔泳社・1995年7月) ISBN 4-88135-263-6
- 米陸軍省編『日本陸軍便覧』(光人社・1998年4月) ISBN 4-7698-0833-X
- 福川秀樹『日本陸軍将官辞典』(芙蓉書房出版・2001年2月) ISBN 4-8295-0273-8
- 太平洋戦争研究会『日本陸軍がよくわかる事典』(PHP研究所PHP文庫・2002年7月) ISBN 4-569-57764-4
- 黒野耐『帝国陸軍の“改革と抵抗”』(講談社、2006年9月)ISBN 4-06-149859-2